著者

浦野 啓司 田中 悌 清沢 茂久

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, 1954-12-20

著者

有田忠郎訳

出版者

国文社

巻号頁・発行日

1975

著者

相澤 勝治

巻号頁・発行日

2004 (Released:2013-12-18)

---

筑波大学博士(体育科学)学位論文・平成16年3月25日授与(甲第3474号) 著者の希望により要旨のみ公開

著者

木 澤綏

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.1987, no.2, 1987-10-05

著者

河田 潤一

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.5, pp.5_88-5_90, 2013-05-01 (Released:2013-09-06)

著者

Arai Tsukasa Toda Yuta Kato Kiyotaka Miyamoto Kensuke Hasegawa Tsuyoshi Yamada Kosumi Ueda Junichi Hasegawa Koji Inoue Tsuyoshi Shigemori Hideyuki

出版者

Elsevier

雑誌

Tetrahedron (ISSN:00404020)

巻号頁・発行日

vol.69, no.34, pp.7001-7005, 2013-08

被引用文献数

15 1

---

A new sesquiterpene with an α-methylene-γ-lactone moiety, artabolide (1), and three known derivatives 2–4 were isolated from Artemisia absinthium. The structure of 1 was elucidated by 1D and 2D NMR analyses, and the absolute configuration was determined using the modified Mosher's method and X-ray crystal structural analysis. Approximately 2.5 μg/plant treatment of artabolide (1) exhibited ca. 50% inhibition of polar auxin transport in radish hypocotyls, while 2–4 showed no significant inhibitory activity. Therefore, these results support the importance of the α-methylene-γ-lactone moiety for the inhibition of polar auxin transport.

著者

崔 鍾午

巻号頁・発行日

2013

---

筑波大学博士 (マネジメント) 学位論文・平成25年3月25日授与 (甲第6430号)

著者

大江 秋津

巻号頁・発行日

2012

---

筑波大学博士 (マネジメント) 学位論文・平成24年11月30日授与 (甲第6338号)

著者

江尻 全機 藤井 良一 桜井 治男 飯島 健 福島 直

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.1-9, 1982-02

---

地球磁場の精密な測定を目的としたMAGSAT衛星が, 米国宇宙航空局によって1979年10月30日に, 低高度・準極軌道に打ち上げられた.これまでのPOGOやTRIADやISIS衛星の磁場測定と較べ, 測定精度および時間分解能が良いこと, データが連続的で衛星軌道が常に朝-夕方子午面内にあるという特徴を活用し, 初期データ(1979年11月2日∿4日)を用いて特に高緯度地方の沿磁力線電流(以下FACという)の特徴を調べた.これまでの結果に加え, (1) FACの緯度方向の幅が, 今までの結果より拡がっていることが判明した.特に高緯度側の領域Iの緯度方向の拡がりが約2°∿3°位であるのに対し, 低緯度側の領域IIは約5°位拡がっている.(2)朝側および夕方側で連続して観測されたFACは, 非対称性を持っており, さらに南北両半球でも非対称であることが判明した.

著者

井佐原 均 池田 尚志 石崎 俊

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.38, pp.279-280, 1989-03-15

---

日本語の文は、英語などに比べて、修飾句の順序に関する構文的制約が少ない。従って、日本語文からの格関係の抽出においては、修飾句に含まれる助詞の情報や文脈情報などさまざまな情報を用いて、格関係を決定していくことになる。そのような情報のなかで、助詞の情報(場合によっては、助詞が用いられていないという情報)は最も取扱いやすい情報であるが、助詞の情報とその係る用言の性質とだけでは、この修飾句が用言に対してどのような情報を担っているかを判定するには十分ではない。 本稿では、まず助詞「から」が持つ情報を分類する。次に各分類の判定基準について述べる。なお、データとしては、1985年11月2日から1988年3月8日までの朝日新聞に現われた経済活動に関する459の新間記事に含まれていた416の「から」を用いている。

著者

孫 玉平 崎野 健治 吉岡 智和

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会構造系論文集 (ISSN:13404202)

巻号頁・発行日

vol.61, no.486, pp.95-106, 1996

被引用文献数

6 9

---

<p>1. 序 本論文の研究目的は、1) 図1に示す横補強筋により拘束されたコンクリートに対して著者らが提案した応力・ひずみ関係モデルが、他のモデルとの比較の上において、RC柱の中心圧縮性状のみならず図2に示す応力を受ける柱の曲げ性状の予測にも用い得るかどうか、2) それが適切に出来ない場合は、必要な修正法を検討することである。 2. コンクリートの応力・ひずみ関係 著者らにより提案されたコンファインドコンクリートの応力・ひずみ関係は(1)式により表される(図3参照)。(1)式中の3つのパラメーター、すなわち、(1)コンファインドコンクリートの強度fcc^1、(2)強度時ひずみεco、(3)下り勾配に関系するパラメーターD、はそれぞれ(2)、(3)、(4)式により与えられる。提案モデルと中心圧縮実験結果との比較を図4に示す。図4には比較のためにSheikh、Manderら、六車らにより提案されたモデルと修正Kent & Parkモデルも一緒に示してある。図4から分かるように、著者らの提案したモデルが最もよく実験結果と一致する。 3. 鉄筋コンクリート断面の曲げ挙動 3.1 解析方法と結果の検証 軸力と曲げを受ける鉄筋コンクリート断面の曲げモーメント曲率関係は次の仮定をおくことにより解析的に求めることができる。(1)平面保持の仮定、(2)主筋は完全弾塑性体とする、(3)コンクリートの引っ張り強度は無視、(4)コンクリートの応力・ひずみ関係は(1)〜(4)式により表される、(5)無拘束のかぶりコンクリートは、0.004以上のひずみを生じた場合は応力を負担しない。 断面と軸力が与えられた場合の曲げモーメント・曲率関係(以下M-φ関係と書く)は、断面を図5に示すように分割して数値積分を行う断面分割法により比較的簡単に求める事が出来る。 解析的に求めたM-φ関係と、一定軸力下で均等曲げモーメント(図2(b)参照)を受ける鉄筋コンクリート柱の実験により得られたM-φ関係の比較を図6に示す。図6から分かるように、低軸力を受ける試験体については提案モデルと他のモデルによる解析結果に殆ど差がないが、高軸力を受ける試験体については、提案モデルを用いた解析結果が最大曲げモーメントも大曲率時の挙動も実験結果を最もよく説明できることが分かる。 3.2 数値計算による検討 軸力の大きさと横補強筋の拘束度合いが高強度鉄筋コンクリート断面のM-φ関係に及ぼす影響を定量的に検討するために、図7に示す断面について数値計算を行った。解析により求めたM-φ関係とM-ε_<ce>/ε_<co>関係を強度上昇係数K (=f_cc'/f_c')と軸力比n (=N/Agf_c') をパラメーターにとり図8に示す。ε_<ce>はコンクリートの圧縮縁のひずみであり、ε_<co>はコンクリートの最大応力時のひずみで(3)式で与えられる。 図8より分かるように、無拘束断面のM-φ関係にはピーク点が1つしかない。しかしながら、横補強筋がある場合はピーク点が2つ表れるようになる。かぶりコンクリートの最外縁が剥離をし始めた時に断面は最初のピークモーメント(以後M_<pp>と書く)に達し、その後コアコンクリートに対する拘束効果が効き始めるまで曲げモーメントは低下する。その後再び曲げモーメントが上昇して第2のピークモーメント(以後M_<cp>と書く)に達する。横補強筋で拘束された鉄筋コンクリート断面の最大曲げモーメントを求めるためには、M_<pp>とM_<cp>の2つのピークモーメントを求める必要がある。 4.曲げ終局強度 本節においては、曲げ終局強度をより簡単に求める略算法を提案する。この簡略化は、圧縮誠におけるコンクリートの実際の応力分布を、圧縮縁からβXの距離の所に合力C(=αf_<cc>'/BX)が作用する等価な長方形分布のストレスブロックに置き換えることによってなされる(図9参照)。 圧縮縁ひずみがε_<ce>の時の実際の応力分布と等価な長方形ストレスブロックのパラメーターαとβを求める一般式は、両者の合力と一次モーメントが等しいという条件より(5)式により与えられる(図9参照)。柱断面の曲げ終局強度を評価するときは、一般的なαとβの値ではなく、コンクリート圧縮縁のひずみがε_<cm>というある特定値に達した場合の値が必要となる。M-φ関係における最大曲げモーメント時のコンクリートの圧縮縁のひずみを本論文では終局ひずみと呼ぶことにする。主筋や横補強筋のない無筋コンクリート断面の場合で中立軸の位置が断面内にある場合は、ストレスブロックパラメーターβとαの比が最小になるときに最大曲げモーメントに達することが証明できる。図8には鉄筋コンクリート断面のM-ε_<ce>/ε_<co>が示されているが、図中にβとαの比が最小になった時のがξ(=ε_<ce>/ε_<co>)の値を一点鎖線で示している。無拘束コンクリートの場合もコンファインドコンクリートの場合もβとαの比が最小になった時、ほぼ最大曲げモーメントに達すると見なして差し支えないことが図より分かる。したがって、終局ひずみε_<cm>の算定式として(6)式を提案する。(6)式で与えられる終局ひずみ時のαとβの値をα_mとβ_mとすると、近似的に(7)式(8)式により与えられる。 また、(9)式で拘束鉄筋コンクリート柱断面のMppとMcpを求める際に、断面圧縮縁や断面せいhなどの取り方については図10を参照されたい。 5. 鉄筋コンクリート柱の曲げ挙動 本節においては、実験において直接測定された材端の塑性ヒンジのM-φ関係と3節で述べた解析により得られたM-φ関係の比較をまず行うことにする。図11と図12にSheikhらおよび六車らによって得られた片持ち柱の塑性ヒンジ領域のM-φ関係実験値と解析値の比較を示す。いずれの実験においても、正負交番繰り返し実験が行われているが、図11と図12にはM-φ関係の正荷重時包絡線が実験値として示されている。M-φ関係実験値の曲げモーメントの値は軸力による付加曲げモーメントを含んだ材端(スタッブに隣接する断面)の曲げモーメントであり、また、曲率は塑性ヒンジ領城中の平均曲率である。いずれの試験体においても、曲げ終局強度実験値は解析値よりも大きいことが分かる。この主な原因、材端スタッブの拘束により危険断面が材端よりも曲げモーメントが小さい柱の内部へ移ったためと考えられる。もう一つの原因としては、主筋のひずみ硬化の影響が考えられる。本論においては、軸力と曲げせん断を受ける柱の材端の曲げ終局強度と第4節で提案した方法で求めた曲げ終局強度計算値の比を強度上昇比と定義して、これを既往の実験データを用いて定量的に求めることにする。 強度上昇を求めるために用いた実験資料の概要を図13に示す。実験資料としては、文献(1)で用いられた中心圧縮試験体の資料の場合と同じく、一辺の長さが200mm以上の正方形断面試験体に限定した。すべての試験体は軸力・曲げせん断を受けて曲げ破壊したと報告されている試験体である。図14に強度上昇係数に関する実験値(M_<uexp>/M_<cal>)と軸力比の関係を示す。 解析値としては提案法以外にACI規準法と日本建築学会の略算式を用いた場合の結果も参考のために図14に示している。曲げ終局強度実験値M_<exp>は部材角が0.02rad以内で観測された正荷重時の材端モーメントの最大値でN-δモーメントも含んでいる。 第4節で提案した方法で求めた曲げ終局強度としてはM_<pp>とM_<cp>のうち大きい方を取った。図14中黒い四角で示している試験体はM_<cp>>M_<pp>となった試験体で、直線型横補強筋の拘束により曲げ終局強度の上昇が期待できたと思われる試験体である。図14から分かるように、強度上昇係数は軸力比に強く依存する。この原因は、軸力が大きくなるほど中立軸深さは深くなり、コンクリートの性状に依存することになり、スタッブ拘束の効果がより大きく表れるためと思われる。曲げ強度上昇比は(10)式により与えられる。(10)式は図14に示す実験資料を用いた回帰分析により得られたものである。ここで、M_<u. cal>ま軸力と曲げせん断を受ける柱の材端の曲げ終局強度計算値、M_<cal>は第4節で提案した略算法による計算値である。図15に示すようにコンクリートの圧縮強度、主筋の降伏応力度、せん断スパン比に関わらずM_<u. exp>/M_<u. cal>の値はほぼ一定で、平均値と標準偏差はそれぞれ1.00と0.07となる。 6.結論 1) 直線型横補強筋で拘束されたコンクリートの応力・ひずみ関係について提案された、著者らのモデルも含む5つのモデルについて比較研究を行った。高強度コンクリートを用いた中心圧縮柱、および軸力と曲げモーメントを受ける柱に関する既往の実験結果との比較により、低軸力を受ける柱と横補強筋による拘束が強い柱の場合は5つのモデルともほぼ同じ</p><p>(View PDF for the rest of the abstract.)</p>

著者

信田 さよ子

出版者

金剛出版

雑誌

臨床心理学 (ISSN:13459171)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.553-558, 2012-07

著者

山西 昭夫

出版者

一般社団法人照明学会

雑誌

照明学会全国大会講演論文集 (ISSN:09191895)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.262-263, 1999-07-22

著者

駒沢 幸男

出版者

太平洋学会

雑誌

太平洋学会学会誌 (ISSN:03874745)

巻号頁・発行日

no.52, pp.69-74, 1991-10

著者

井上 久志

出版者

北海道大学經濟學部 = HOKKAIDO UNIVERSITY SAPPORO,JAPAN

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.41-66, 2000-09

著者

菊池 しづ子

出版者

日本図書館情報学会

雑誌

図書館学会年報 (ISSN:00409650)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.p49-56, 1975-10

被引用文献数

1

著者

池崎 澄江

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.223-228, 2003-08-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

31

被引用文献数

1

---

慢性疾患の増加と患者の消費者としての主張により, 最近は相互参加型医療 (mutual participation model) が唱えられるようになってきた. これまでのパターナリスティックな医師と患者の関係から, 両者が相互に情報を共有し, 患者も治療に主体的に取り組む関係に転換しつつある. 相互参加のためには医師と患者の視点の違いをコミュニケーションによって緩和し, さらに患者の参加を促進するような情報提供を行う必要がある. コミュニケーションがもたらす影響を医師と患者の両者を対象にした実証研究で明らかにし, コミュニケーションスキルの医学教育に役立てていくべきである.

著者

井川 淳史

出版者

名古屋経営短期大学

雑誌

名古屋経営短期大学紀要 (ISSN:1346230X)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.91-106, 2012-03

著者

西野 知子

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 (ISSN:04538862)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.51-57, 2005

著者

井川 淳史

出版者

桜花学園大学

雑誌

桜花学園大学人文学部研究紀要 (ISSN:13495607)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-14, 2011-03-31