著者

鵜野 将年 豊田 裕之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.100, pp.139-143, 2008-06-19

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電気二重層キャパシタ(EDLC:Electric Double Layer Capacitor)は従来の二次電池と比較して長寿命,ハイレート充放電特性,良好な低温特性等の特徴を有している.EDLCを宇宙機に適用する際の主な課題として充放電に伴う大きな電圧変動が挙げられる.従来の二次電池と比較してEDLCのエネルギー密度が低いことを考慮すると,EDLCのエネルギーを最大限に活用するためには高効率かつEDLCを深く放電させることが可能な電力変換装置が求められる.本稿では中間タップセレクタと非安定型DC-DCコンバータを併用することにより,EDLCを高効率かつ深く放電することが可能な新しい宇宙機電源システムを提案する.

著者

西川 泰

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術研究資料

巻号頁・発行日

vol.13, pp.3-17, 1971-03-30

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昭和41年台風26号の際に, 山梨県, 静岡県を中心にした山くずれの形態は, 地質条件ならびに雨量条件に対応した特徴を示している. 西湖北側に発生した山くずれは雨量との関係が最も深く, その他の地域の山くずれは降雨が契機となっているが地質構造との関係が深い. 西湖北側において, 山くずれによる土石流の規模が必ずしも大きくなかったが, 古くから開けていた集落に大打撃を与えたことは, 砂防ダムの効能の変化, 河川流路の改変など人為的な防災事業の限界を示したものと思われ, また, 山地災害における免疫期間の切れる機構を解明するかぎを与えているものである.

著者

西川

出版者

独立行政法人防災科学技術研究所

雑誌

防災科学技術 (ISSN:04541871)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.47-49, 1967-03-15

著者

石川 眞佐江

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.97-109, 2012

著者

前田 久雄 友清 衣利子 前田 潤滋

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 1, 構造系

巻号頁・発行日

no.44, pp.505-508, 2005-03-01

著者

神部 純一

出版者

日本生涯教育学会

雑誌

日本生涯教育学会論集 (ISSN:13476254)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.123-132, 2011

著者

藤田 綾子

出版者

甲子園大学

雑誌

甲子園大学紀要 (ISSN:18815731)

巻号頁・発行日

no.39, pp.121-127, 2012

著者

橋本 遼 渡辺 昌洋 安部 伸治 浅野 陽子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.464, pp.113-118, 2012-02-27

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インターネットは社会インフラとしての重要性を増し続けており,ICTサービス利用スキルの低い高齢者に対する支援は重要な課題である.本稿では,高齢の初心者がWeb利用方法を教え手と1対1で学習するとき,キーボード,マウスといった入力デバイスの操作の学習と,Webサイトの構造を把握して目的を達成するための探索手順などの概念的な内容の学習を同時に行っており,高い認知負荷が学習を阻害しているという仮説を立て,操作学習と概念的内容の学習を別々に行う分割学習手法を提案する.実験によって提案手法と既存の学習手法を検討した結果,操作学習と概念的内容の学習を別々に実施することで,概念的内容の定着が高まる傾向が見られた.また,副次的にWeb利用意欲の向上を促進する効果も示唆された.

著者

井上 講四

出版者

全日本社会教育連合会

雑誌

社会教育 (ISSN:13425323)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.18-23, 2012-02

著者

川島 明子

出版者

日本大学文理学部人文科学研究所

雑誌

研究紀要 (ISSN:02866447)

巻号頁・発行日

no.81, pp.91-103, 2011

著者

磯田 豊 村山 達朗 玉井 孝昭

出版者

日本海洋学会

雑誌

沿岸海洋研究ノート (ISSN:09143882)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.197-205, 1992-02-29

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1989年7月28日から8月9日の13日間,山陰沖大陸棚上で流速計の係留観測とCTD及びADCPを用いた観測を行った.流速計は陸棚上の沿岸側と沖合い側,約45km離れた二ヵ所に設置された.この流速観則期間中,山陰沖海域一帯には台風接近に伴ってほぼ定常な北東風が連吹していたにもかかわらず,観測された流速や水温記録には5〜6日周期と2〜3日周期の二つの周期帯の変動が現れた.5〜6日周期の流速楕円は岸沖方向に設置された両観測点で逆位相・逆回転の変動,2〜3日周期の流速楕円は岸沖方向でほぼ同様な変動を示した.このような各周期変動の岸沖構造の違いは,第1モード(2〜3日周期)及び第2モード(5〜6日周期)の陸棚波が一様な風の強制によって同時に励起された可能性を示唆している.

著者

Nobuo TAKAHASHI

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.237-250, 2013-10-15 (Released:2013-10-15)

参考文献数

18

被引用文献数

11 14

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Japanese companies often criticize themselves on their own “nurumayu [lukewarm] nature.” Takahashi (1989) states that, in reality, however, the lukewarm feeling felt by organization members can be explained through the effective temperature hypothesis. The organization's propensity to change as a system is measured as system temperature, while the member's propensity to change as an organization person is measured as body temperature. The lukewarm feeling that the member feels can be explained using effective temperature, which is defined as the system temperature minus the body temperature. The effective temperature hypothesis was tested using the JPC Survey conducted every year from 1990 to 2000, where N = 10,356. The results show the coefficient of determination of 0.9886 with a surprisingly neat straight line, demonstrating a direct relationship wherein the lukewarm feeling ratio drops as the effective temperature rises. This paper also shows the possibility that the lukewarm feeling and effective temperature are leading indicators of the economic recession.

著者

Fumihiko IKUINE Hideki FUJITA

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.251-263, 2013-10-15 (Released:2013-10-15)

参考文献数

24

被引用文献数

2 2

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It is difficult to identify easily adaptable software in its completed form. In its nature, the definition of “complete” is unclear. As a result, if one expects perfection in software, software products will never be released; the only alternative is to release software if it runs, and then gradually refine it over time. This results in the implicit conventional wisdom that the “continuous development” of the software is the best quality assurance. This paper looks at the highly capable Windows e-mail software called “Hidemaru Mail.” With current progress in IT, it is possible that the concept of software quality assurance can be applied to a broader array of products and services.

著者

Kenichi KUWASHIMA

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.265-276, 2013-10-15 (Released:2013-10-15)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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This paper suggests three footnotes regarding heavyweight product manager (HWPM). HWPM, a term coined by Fujimoto (1989), refers to powerful managers that act as both internal and external integrators. Footnote 1: Fujimoto (1989) used the term “product manager” for project managers responsible for product development to emphasize their long-term and wide range of responsibilities and authority, which continue even after the completion of a product development project. Footnote 2: The list of internal integration index and external integration index used to measure HWPM and the organizational variables that comprise the two are given in the Appendix of Clark and Fujimoto (1991). However, the organizational variables noted as composition factors for these indices are misprints. In fact, it is necessary to reverse the organizational variables that refer to the indices. Footnote 3: Based on their empirical study, Clark and Fujimoto (1991) classify the following two cases as “lightweight product manager structures.” First is one in which “the degree of internal integration is high while that of external integration is low,” and second is when “the degree of internal integration is low while that of external integration is high.” However, the two product development organizations significantly differ. By classifying them, it is possible to glean deep insights into the relationship between the product development organization and product development performance.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1900年04月23日, 1900-04-23

著者

末田 敬一 辻岡 康則 高橋 大和 川戸 栄 小林 喬郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. LQE, レーザ・量子エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.59, pp.17-20, 2003-05-09

参考文献数

8

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準4準位系材料であるYb:YAGは、高い原子量子効率、長い蛍光寿命等の特性を有し、高効率、高出力のレーザ結晶として適しており、小型のLD励起高出力超短パルスレーザの実現が期待されている。結晶内の温度上昇を抑制し、かつ励起強度を高めることを目的として、スラブ状結晶を用いた新しいLD端面励起Yb:YAG薄型スラブレーザの発振実験を行った。結晶は寸法0.3mm×4mm×50mmで、両面からサファイアのディフィージョンボンディングを行う。出力特性として344WのCW励起で出力128W、光-光変換効率37%、スロープ効率47%のマルチモート゛発振出力が得られた。

著者

阿形 泰典 大田 建久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. OPE, 光エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.448, pp.59-62, 2002-11-07

参考文献数

4

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赤色領域の単一モードで発振する675nmCSP型半導体レーザと655nmVSIS型半導体レーザにおいて、レーザ増幅器を構成した。そしてマスターレーザの光をスレーブレーザ増幅器にTM偏光で注入し、入力光強度を変化させて出力特性を測定した。その際マスターレーザの入力光強度を動作電流を変化させると同時に波長の変化がともなうため、入力光強度を可変のNDフィルタで制御した。その結果、このTM光の増幅出力は入力光強度に依存して線形に増加し、それとは逆にTE出力は線形に減少していることがわかった。またこの実験結果に関するシミュレーションを合わせ行った結果、TEモードとTMモードの競合は強結合であることが判明した。

出版者

東京大学

雑誌

東京大学海洋研究所大槌臨海研究センター研究報告 (ISSN:13448420)

巻号頁・発行日

vol.24, 1999-03-25

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平成10年度共同利用研究集会「水生生物の異時性の関する研究の現状」(1998年10月15日~16日)での講演要旨

著者

立石 譲二 新谷 勝利

出版者

独立行政法人 情報処理推進機構 ソフトウェア高信頼化センター

雑誌

SEC journal (ISSN:13498622)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.70-71, 2009

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本稿では、2008年10月15日(水)~16日(木)に、インド・バンガロールで開かれたNASSCOM Quality Summit2008への参加報告と、インドにおけるソフトウェア開発業界の現状について訪印中に行ったNASSCOM会員企業との意見交換内容について紹介する。

著者

小池 清治

出版者

日本語学会

雑誌

國語學 (ISSN:04913337)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, 2002-07-01