著者

菅原 健太

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.107, pp.227-247, 2009-06-22

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札幌市の高校三年生を対象として行った調査結果をもとに,自己意識と就業意識の関連について分析した。自己意識における因子である,自己の確立性に関する「自己確立因子」と自己の未決定性に関する「自己未定因子」とが共存しうることから,両者を兼ね備えたケースを「自己多元型」,それ以外を「非・自己多元型」とし,両者の特徴を比較したところ,両者は就業意識における「自分らしさ」の位置付けという点で異なっていることが分かった。そこから,近年注目される「多元的自己」と同様の構造をもつ自己多元型は,これまでの発達観やキャリア観とは齟齬をきたすような特徴をもつものなのではないか,という仮説を提示する。

著者

齋藤 秀樹 井坪 豊明 神田 信行 小川 享 竹岡 政治

出版者

京都府立大学

雑誌

京都府立大學學術報告. 農學 (ISSN:00757373)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.31-46, 1990-11-19

被引用文献数

7

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大形種子をもつ樹種では再生産器官にどれほどの同化産物が流れるのか, 虫媒花樹種は花粉が少ないのかなどを明らかにする目的で, 京都府芦生のトチノキ2林分で6年間の調査を行なった。主な結果は次の通りである。(1)花粉を含めた生産量合計は, 豊作に2t/ha・yr, 平均1.2t/ha・yr程度, 0.5t/ha・yrが凶作の値である。合計値は他の樹種に比べて多くはないが, 種子では多い部類にはいる。(2)乾物生産の配分は, 凶作年(40%)を除くと, 雌性に集中する(65&acd;85%)。(3)雄花, 両性花の開花数の年次変動は小さい。(4)雄花と両性花の性比には林分差があり, 0.013&acd;0.037と0.048&acd;0.085である。(5)開花前の1雄花に含有する花粉量は246&acd;321×(10)^3個, 1.56&acd;1.88mgである。(6)1雄花の花粉量に林分開花数を掛けて推定した林分の花粉生産量は, 年により5.29&acd;12.7(平均9.13)×(10)^<12>/ha・yr, 32.0&acd;87.4(同55.9)kg/ha・yrになる。他の林分は, これらの値より20%少ない。(7)トチノキ林の花粉数は風媒花樹種にほぼ等しいか, むしろ多い。(8)種子の豊作は両性花の多い年に起こる。高い結実率も豊作の原因の一つとなる。結実率は, 例外の1年があるが, 花粉数の多少と並行して推移する。胚珠1個の形成に準備された花粉数は1.3&acd;3.2×(10)^6,他の林分はこの1/2である。

著者

山内 誠

出版者

京都大学文学研究科宗教学専修

雑誌

宗教学研究室紀要 (ISSN:18801900)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.67-68, 2004-06-30

著者

橋本 修 上野 隆登

出版者

久留米大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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メチル化カテキンは肝癌細胞株Huh7に対し、in vitroにおいて強いPI3K/Aktシグナル系抑制作用、抗酸化作用をしめすことを示した。さらに、in vivoにおいても、癌移植マウスにおいて腹腔内投与、さらには経口投与(一日7.5mg/Kg)にても腫瘍増殖抑制効果を示した。このことは、メチル化カテキンが抗癌剤への応用につながる可能性を得ることができるという成果を得た。カテキン540mg含有のお茶の飲料品があることを考えるとその副作用はかなり少ないと考えられる。さらに、ある飲料会社がメチル化カテキン高濃度(20%)含有べにふうき茶抽出パウダーを開発していた。それを、当初は無料で条件なしで供与していただけるようになった。現在、カプセル化して一日500mgのメチル化カテキン(250mgのカプセル、10錠を一日)をのんでいただく準備を終了した(3人分30日分)。これら、具体的な製剤の作製は臨床研究へすすむことへの大きな成果である。

著者

岡田 泰介

出版者

高千穂大学商学会

雑誌

高千穂論叢 (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.117-146, 2006-03

著者

岡田 泰介

出版者

高千穂大学商学会

雑誌

高千穂論叢 (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.109-126, 2005-11

著者

岡田 泰介

出版者

高千穂大学商学会

雑誌

高千穂論叢 (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.61-79, 2005-08

著者

岡田 泰介

出版者

高千穂大学商学会

雑誌

高千穂論叢 (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.73-88, 2005-03

著者

イ・オシニン 著

出版者

ハリストス正教会編輯局

巻号頁・発行日

1910

著者

田中 章 桐谷 圭治 原 次夫 永島田 義則 櫛下町 鉦敏

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.32, 1988-03-25

著者

田中 章 桐谷 圭治 湯川 淳一

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.31, 1987-04-01

著者

宮城 直人 大島 永久 白井 俊純 砂盛 誠

出版者

特定非営利活動法人日本心臓血管外科学会

雑誌

日本心臓血管外科学会雑誌 (ISSN:02851474)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.72-75, 2006-03-15

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症例は74歳,女性.57歳時に心房中隔欠損症でパッチ閉鎖術を施行している.2001年7月,僧帽弁閉鎖不全症(MR),三尖弁閉鎖不全症(TR)に対し僧帽弁置換術(CEP 29mm),三尖弁形成術(Cosgrove ring 32mm)を施行した.術後徐脈性心房細動となりペースメーカーを挿入した.同年12月,人工弁感染性心内膜炎(PVE)を発症したが投薬治療で軽快した.2002年3月8日発熱,背部痛出現,Streptococcus agalactiaeによるPVE,化膿性脊椎炎の診断で入院となった.抗生剤にて炎症反応が沈静化したのち,5月16日再僧帽弁置換術(CEP 27mm),ペースメーカーリード抜去,心筋電極植え込み術を施行した.1カ月のペニシリンG,ゲンタマイシン点滴静注ののち,経口薬に変更,術後第104病日に軽快退院した.感染性心内膜炎と化膿性脊椎炎の合併は,本邦では報告例は少ないが,念頭に入れ,診断・治療を行う必要がある.

著者

河村 茂雄 武蔵 由佳 粕谷 貴志

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.12-21, 2005-02

著者

齋藤 暢一朗 福原 俊太郎 川西 智也 細川 直人

出版者

日本学校メンタルヘルス学会

雑誌

学校メンタルヘルス (ISSN:13445944)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.51-58, 2009-09-30

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本研究では小学校スクールカウンセラーが実践上感じる困難感とその対処様式から,小学校スクールカウンセラーの課題と可能性について質的方法を用いて検討した。調査の結果,現場に何らかの問題が生じていても,スクールカウンセラーとして期待される役割をスムーズには発揮されない場合があり,様々な関係性の中で実践することの困難状況が浮かび上がった。こうしたスクールカウンセラーが遭遇する多重関係を筆者らは階層的な次元性を想定し,一次関係と二次関係という概念を仮定して検討を行った。その結果,小学校スクールカウンセラーは周囲と非相談的な「一次関係」を基盤として,「二次関係」となる相談関係を周囲と構築することの重要性が示唆された。また,校内外との連携においても「一次関係」の基盤が重要になってくるなど,関係の多重性と階層性が検討され,スクールカウンセラーの実践としての特徴と可能性が考えられた。

著者

虚空庵 著

出版者

団々社

巻号頁・発行日

1897

著者

唐木 宏

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, 1985

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.189-198, 2011

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本研究の目的は,スクールカウンセラー(SC)の職務内容の明確化がスクールカウンセラーと教員の連携促進に及ぼす効果を検討することであった。そのために「SC積極活用プログラム」を作成し,小学校1校と中学校1校に導入し,その効果を検討した。標的行動を「相談行動」と「協力して行う問題解決行動」とし,スクールカウンセラーと教員の行動を観察した結果,プログラム導入後,標的行動が増加した。また,受入体制,SCの活動,連携行動についての質問紙を実施したところ,プログラム導入後に多くの下位尺度で得点の増加がみられた。本研究の結果から,スクールカウンセラーと教員の連携を促進するためには,スクールカウンセラーの職務内容を明確にすることが有効であることが示唆された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。

著者

土居 正城 加藤 哲文

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-298, 2011

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本研究では,学校の受入体制とスクールカウンセラー(以下,SC)の活動からSCと教員の連携促進要因を探索的に見いだし,それらの要因が連携行動に及ぼす効果を検討するために,SC 104名,SC担当者155名の計259名を対象に質問紙調査を実施した。因子分析の結果,受入体制尺度からは「職務内容の明確化」「積極的な活用」「広報」「情報交換の場の設定」の4因子が,SC活動尺度からは「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」の3因子が,連携行動尺度からは「問題への対処」「情報共有」「学級,学年,学校規模の活動」「SCによる実態把握」の4因子が抽出された。共分散構造分析の結果,「職務内容の明確化」「積極的な活用」「問題への積極的な関与」「学校に合わせた活動」「関係者へのアプローチ」が連携行動を促進することが示された。