著者
浪岡町史編纂委員会編
出版者
浪岡町役場
巻号頁・発行日
1974
著者
坪井 善勝
出版者
社団法人日本鉄鋼協会
雑誌
鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.65-77, 1966-01-01

1 0 0 0 直観の復活

著者
坪井 善勝 藤森 照信 松葉 一清
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.101, no.1246, pp.3-8, 1986-05-20
著者
佐野 晴夫
出版者
山口大学
雑誌
山口大学独仏文学 (ISSN:03876918)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.117-126, 1993
著者
黒田 乃生
出版者
社団法人日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.645-650, 2009
被引用文献数
1

日本は1992年にユネスコの「世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約」を締結し、現在11件の文化遺産と3件の自然遺産が世界遺産一覧表に記載されている。世界遺産委員会では自然環境への人間の働きかけの結果生み出された「自然と人間との共同作品」である「文化的景観」のように、自然的要素を有する文化遺産の保護が進められている。文化遺産における自然的要素としては、植物相や動物相、地質や地形、土壌などがあげられるが、これらについては自然遺産保護と文化遺産保護の双方の視点が欠かせないという指摘もある。しかし、実際には文化遺産はICOMOS、自然遺産はIUCNが、国内でも文化遺産は文化庁、自然遺産は環境省がそれぞれ評価と保護の措置を所管しており、文化遺産における自然的な価値の保護が包括的な体系の下に行なわれているとは言いがたい。また、日本では「紀伊山地の霊場と参詣道」における林業関係者による抗議の落書きの例のように、時間の経過や人為によって変化する森林のような自然的要素について、その役割と保護管理の手法が明確になっていない面もあると考えられる。以上の背景から、本研究では自然的要素である森林を対象として、日本における世界文化遺産の登録資産及びそのバッファーゾーンにおける現状を把握し、保護のありかたについて考察することを目的とする。The comprehensive protection of cultural and natural heritage has been an issue and has also been discussed by the World Heritage Committee. Through an analysis of the current situation of forests in the World Cultural Heritage Sites, the following points are clarified. In general, 74% of all properties and 77% of properties and buffer zones are covered with forests. Within the forest area, 36% of the forests are planted forests and 20% are national forests. Most of the forests have been under the influence of human activity, which has resulted in characteristic vegetation. A local-government level forest management plan that corresponds to the character of the forests and provides comprehensive protection to the cultural and natural elements is essential. Moreover, the evaluation process for cultural heritage should incorporate specific description of the vegetation as this will lead to an objective assessment and effective management plan.
著者
湯浅 成大 湯浅 成大 ユアサ シゲヒロ
出版者
東京女子大学
雑誌
東京女子大学紀要論集 (ISSN:04934350)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.207-234, 2010-03

Barak Obama was elected U.S. President proclaiming that he bring change to America. I discuss whether Obama's victory will really makes America change and, if so, in what sense.First, I analyze whether Obama's victory means a realignment of the American political structure, in other words, a party realignment. My hypothesis is that it is true. The political analyst John B. Judis claims that a new liberal majority is being formed. Composed of professionals, women, and ethnic minorities, the new liberal majority is a driving force of the realignment of the American political structure. Some data support this: the changing voting pattern of wealthier people and younger white generation.Second, I examine how Obama has changed American foreign policy and its implications. Obama's diplomatic style is called "idealistic pragmatism",and was demonstrated in his "Nuclear Free" speech at Prague, his stress on international cooperation, and his commitment to global agendas. It is proof of a departure from former President George W. Bush's unilateral U.S. foreign policy. This is the biggest "change" in Obama's foreign policy. I also argue that President Obama's change in U.S. foreign policy is a kind of strategy for adapting to the "changing world environment",that is, the relative decline of American power, the emergence of BRICs, and, a more unfavorable scenario for America, "a world without the West".Although conservatives in the U.S. are tenacious opponents of Obama's domestic and foreign policy, yet I conclude that President Obama has started making America change in two arenas: realignment of the American political structure and promotion of his "idealistic pragmatism" in foreign policy.オバマ大統領は「チェンジ」をスローガンに掲げてアメリカ大統領に当選した。本論文ではオバマの勝利が本当にアメリカに「チェンジ」をもたらすのか,またもしそうであるならそれはどういう変化をもたらすのかについて論じる。第一に,オバマの勝利はアメリカの政治構造に変動をもたらすのかについて検討する。政治評論家のジョン・B・ジュディスは,オバマの勝利は専門職・女性・マイノリティを核とする新しいリベラル多数派の勝利とみる。それが事実ならば政治構造の再編が起こったということができる。この見方を裏付けるデータとしては,2004年選挙の場合は,年収5万ドルを境に低所得者層の民主党ケリー支持と富裕者層の共和党ブッシュ支持が鮮明に分かれていたが,今回は年収5万ドル以下の層の民主党オバマ支持は堅固である一方,5万ドル以上の層でもオバマと共和党のマケイン支持が拮抗している。つまり所得の多寡と候補者支持のパターンが2004年と2008年では変化しているのである。また,前回選挙ではブッシュが選挙人を獲得したが,今回はオバマが勝利した接戦州のうち,コロラドとヴァージニアでは,大卒大学院卒のオバマ支持が目立っている。このことは,専門職層の民主党支持への変化を示唆するデータといえる。これらのデータから本論文では,オバマの勝利は個人的なものではなく政治構造の変動の始まりであるという仮説を支持する。第二に,オバマ政権の外交政策における変化である。オバマ政権の外交は,国際協調重視や環境問題などのグローバルイッシュー重視からわかるように,ブッシュ政権の外交とは全く異なるものである。彼の外交スタイルは「理想主義的プラグマティズム」と名づけることができる。プラハでの「核のない世界」演説にみられるように,現実的な目標を実現させる過程において,理念や理想に訴えてまわりを説得するアプローチである。もちろんこれらの姿勢はブッシュ政権からの決別を示すためのものであるが,同時にアメリカのパワーの相対的衰退,BRICsといわれる新興諸国の台頭に加え,「欧米抜きの世界」が登場する可能性も見据えた,新しい国際環境への適応戦略とも考えられる。オバマの「チェンジ」は,アメリカ国内の保守派の抵抗もあって,簡単には実現しないかもしれないが,政治構造の変動と新しい外交スタイルの確立という点で端緒を開いたと本論文では結論づける。
著者
白石 太良
出版者
人文地理学会
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.23, no.6, pp.646-657, 1971
被引用文献数
1 1
著者
櫻井 保志
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理 (ISSN:04478053)
巻号頁・発行日
vol.47, no.7, pp.755-761, 2006-07-15
被引用文献数
4

ユビキタスコンピューティングという言葉があるように,今後センサの小型化や低価格化によって,大規模なセンサネットワークがさまざまなところで構築されるようになると考えられる.その際に,大量のセンサから送られてくる時系列データ,すなわちデータストリームを高速に分析するストリームマイニング技術は非常に重要になってくる.ストリームマイニングの研究には,探索,トレンド検出,予測などさまざまな取り組みがあるが,本稿では,各々の取り組みから代表的な技術を紹介する.さらに,最新の取り組みとして,ストリームからの遅延相関検出技術を紹介する.この技術によって,たとえば類似したトレンドのストリームを出力するセンサ群をリアルタイムに検出したり,あるいは故障によって異常値を出力するセンサを即座に発見することが可能になる.
著者
太田 成男 石橋 佳朋
出版者
一般社団法人 日本小児神経学会
雑誌
脳と発達 (ISSN:00290831)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.122-128, 1999-03-01 (Released:2011-08-10)
参考文献数
14

アポトーシスは細胞が縮小していく細胞死として発見され, それが遺伝子のプログラムによって能動的に進行する.アポトーシスは生体制御や生体防御機構として働き, 個体の維持には必須なプロセスである.アポトーシスのシグナルの伝達, 制御, 実行について関与する因子が同定され, その分子機構も詳細に論じられるようになった.アポトーシスのシグナル伝達には蛋白問の相互作用によって伝えられる機構とミトコンドリアシグナルが発せられる機構がある.Bc1-2ファミリー蛋白はアポトーシスを制御する.最終的にアポトーシスを実行するのはカスパーゼファミリーという蛋白切断酵素群であり, カスパーゼ自身も前駆体が切断され活性化される.
著者
Shintaro Yanagimoto Michiko Haida Matsunobu Suko
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
vol.51, no.12, pp.1631-1634, 2012 (Released:2012-06-15)
参考文献数
23
被引用文献数
2

People living in Japan were affected in various ways after the Great East Japan earthquake of March 11, 2011. A 52-year-old female asthma patient not directly affected by the disaster experienced a decrease in peak expiratory flow (PEF) immediately after the earthquake. Despite increasing the inhaled and oral corticosteroid doses, her PEF did not recover. One month later, her PEF level abruptly returned to normal with minimal medications, which were previously ineffective, and the asthma-related symptoms vanished. The stabilization of her state of mind and actual social state seemed to be a part of the reason for the patient's recovery.
著者
牧下 英世 井上 正允 熊倉 啓之 駒野 誠 更科 元子 鈴木 清夫 深瀬 幹雄
出版者
筑波大学附属駒場中・高等学校研究部
雑誌
筑波大学附属駒場論集 (ISSN:13470817)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.29-75, 2004-03

本研究の内容は、昨年度実施した「高校と大学をつなげるカリキュラム開発の基礎研究」(1 年次)の結果を踏まえ、本校卒業生(平成9 年~平成14 年度)に対して、高校の学習と大学の学習をスムーズに継続させるために数学の内容や教材に関して、アンケート調査したものである。