著者

青柳 文司

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.13-41, 1996-07

出版者

エムティ出版

巻号頁・発行日

1994

著者

応地 利明

出版者

史学研究会

雑誌

史林 (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.p797-839, 1977-11

著者

Chandra Bobby 小泉 達也 林 正博 山本 尚生

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CQ, コミュニケーションクオリティ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.278, pp.85-90, 2011-11-03

---

開発途上国におけるバックボーンネットワーク(伝送路網)は、長い年月をかけて構築されることが多く、投資力や地域発展速度の違いによって、ネットワークの構成が変化していく.また、大小様々な島で構成されている国の場合、使われる伝送設備の信頼性も多様である.このようなネットワークの信頼性を、その計画推進状況を含めて評価するには、従来のエンド・エンド信頼性やネットワークの完成形を考慮した先進国型の設評価法では不十分であると考えられる.経済的な活性炭の分布や、ネットワーク設備の構築過程を考慮した評価法が必要であり、地域間の信頼性格差を把握でき、時間経過(年代経過)とともに低信頼な地域の減少、改善を確認できる評価法が望ましい.本稿では、ネットワーク全体の中での地域の信頼性を個々に評価できる新しい評価尺度として一対多信頼度を提案する.同時に、本信頼度の算出に必要となる地域間の相対的通信需要(交流トラヒック)を求めるために、地域ごとの通信貢献度を定義して算出する手法も示す.適用例として、インドネシアのネットワークを対象とした評価実験を行なった.発展途上にある同国は、様々な島で構成されているため、現状ではネットワーク信頼性の地域間格差も大きい.本稿では、現在国家プロジェクトとして構築が進んでいる次世代バックボーンネットワークプロジェクトを対象として、提案した信頼度に基づく評価を行なった結果を紹介する.

著者

千野 拓政

出版者

早稻田大學中國文學會

雑誌

中國文學研究 (ISSN:03850919)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.46-59, 2006-12-31

著者

Eri Segi-Nishida

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

vol.34, no.7, pp.939-944, 2011-07-01 (Released:2011-07-01)

参考文献数

58

被引用文献数

16 48

---

Electroconvulsive seizure (ECS) therapy is a clinically proven treatment for depression and is often effective even in patients resistant to chemical antidepressants. However, the molecular mechanisms underlying the therapeutic efficacy of ECS are not fully understood. Here, I review studies that show molecular, cellular, and behavioral changes by ECS treatment, and discuss the functions of ECS to underlie the action of antidepressant effects. In hippocampus, these changes cover gene induction, increased adult neurogenesis, and electrophysiological reactivity. Especially, the role of vascular endothelial growth factor (VEGF) in neurogenesis is discussed. Among other gene expression changes in hippocampus, a role of cyclooxygenase (COX)-2, an inducible type of the rate-limiting enzyme of prostanoid synthesis, is focused. ECS-induced changes in other brain regions such as prefrontal cortex and hypothalamus, and ECS-induced behavioral changes are also reviewed. Understanding the molecular, cellular, and behavioral changes by ECS will provide a new view to find potential targets for novel antidepressant design that are highlighted by these findings.

著者

近藤 一郎 小林 哲夫 若林 裕之 山内 恒治 岩附 慧二 吉江 弘正

出版者

特定非営利活動法人日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.281-291, 2008-06-30

被引用文献数

3

---

母乳に含まれるラクトフェリン(LF)は鉄結合性糖タンパク質であり,抗菌作用などの生理活性を有することが知られている.本研究では,ウシLF配合錠菓(森永乳業)を3カ月間摂取した場合の歯周炎患者に及ぼす影響を,臨床的,細菌学的,および生化学的に検討した.同意が得られた軽度慢性歯周炎患者18名を無作為に,ウシLF含有錠菓摂取群(実験群:8名)およびプラセボ錠菓摂取群(コントロール群:10名)に分けて,ともに錠菓を1日3回(1回2錠)3カ月間摂取し続けてもらった.錠菓摂取直前(ベースライン),摂取1週後,1カ月後,および3カ月後の来院時に,1)歯周組織検査,2)定量性PCRによる歯肉縁下プラークおよび唾液細菌検査(総菌数,Porphyromonas gingivalis数,Prevotella intermedia数,3)サンドイッチELISA法による歯肉溝滲出液(GCF)および唾液ヒト・ウシLF濃度検査,4)リムルステストによるGCFおよび唾液エンドトキシン濃度検査,を二重盲検法にてそれぞれ行った.各来院時での検査結果の群間差をMann-Whitney U testにて統計解析した.本実験期間中でウシLF錠菓摂取に伴う副作用は一切認められず,同錠菓の安全性が再確認された.実験群ではコントロール群と比べてベースラインに対する歯肉緑下プラーク細菌数変化量の有意な低下が,総菌数(1カ月後),P.gingivalis数(1,3カ月後),P.intermedia数(1週後)においてそれぞれ認められた.唾液細菌数および臨床所見における群間差はみられなかった.ウシLF濃度は,コントロール群と比べて実験群で有意に高いレベルが維持された.ヒトLFおよびエンドトキシンの濃度変化量には群間差はみられなかったが,実験群のGCFでは低レベルで推移する傾向が認められた.以上から,ウシLF配合錠菓の継続的な経口投与により,歯周病原細菌が減少することが臨床レベルで初めて確認された.ウシLFのレベルがGCFである程度維持され,歯肉縁下プラーク細菌を抑制した可能性が考えられる.食品成分であるウシLFを配合した錠菓の経口投与は,より安全な歯周病の予防法として有望であることが示唆された.

著者

山内 恒治

出版者

FFIジャーナル編集委員会

雑誌

食品・食品添加物研究誌 (ISSN:09199772)

巻号頁・発行日

vol.211, no.9, pp.771-776, 2006

著者

鈴木 靖志 Lonnerdal Bo

出版者

FFIジャーナル編集委員会

雑誌

食品・食品添加物研究誌 (ISSN:09199772)

巻号頁・発行日

vol.211, no.5, pp.406-413, 2006

著者

津田 洋幸 大嶋 浩 深町 勝巳

出版者

日本酪農科学会

雑誌

ミルクサイエンス (ISSN:13430289)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.225-229, 2004

著者

田中 克明

出版者

FFIジャーナル編集委員会

雑誌

食品・食品添加物研究誌 (ISSN:09199772)

巻号頁・発行日

vol.211, no.9, pp.748-753, 2006

著者

久原 徹哉

出版者

FFIジャーナル編集委員会

雑誌

食品・食品添加物研究誌 (ISSN:09199772)

巻号頁・発行日

vol.211, no.9, pp.754-762, 2006

著者

岡 浩一朗

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

体育學研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.543-561, 2000-07-10

被引用文献数

10

---

Even through the health benefits of regular exercise and physical activity are well documented, most people are inadequately active or completely inactive.Designing interventions to enhance the adoption and maintenance of a physically active lifestyle continues to be a challenge, given that the majority of individuals are not considering becoming more active, and that over half of those who decide to become more physically active return to a sedentary lifestyle within three to six months.It has been recommended that research on exercise adherence be conducted utilizing models of behavioral science.One of the most effective models is the transtheoretical model of behavior change(TTM).The TTM has been used to explain both the stages and processes people go through when trying to eliminate a negative form of behavior(e.g., smoking)and when trying to acquire a positive form of behavior(e.g., exercise).The model consists of various stages of change, processes of change, decisional balance, and self-efficacy.The TTM suggests that individuals attempting to change exercise behavior move through five stages of change.In addition, individuals experience different congnitive and behavioral processes of change as they move from one stage to another.As people change, decisional balance and self-efficacy are employed uniquely at each stage.According to this model, tailoring interventions to match a person's readiness(stage of change)is essential.Although research on exercise adherence utilizing the TTM has been actively conducted in Western countries, this area of research is yet to be advanced in Japan.This article reviews research on exercise adherence utilizing the TTM, and discusses the applicability of the TTM to understanding physical activity and exercise behavior in the Japanese population.

著者

赤星 まゆみ

出版者

日本保育学会大会準備委員会

雑誌

日本保育学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

no.55, pp.168-169, 2002

著者

久住 憲嗣 中西 恒夫 北須賀 輝明 福田 晃

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. MBL, [モバイルコンピューティングとワイヤレス通信] (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.133-140, 2002-11-28

被引用文献数

2

---

近年,ウエアラブルコンピュータの研究がさかんである.常に利用者が装着するウエアラブルコンピュータは,利用者が操作に専念できない状況が考えられ,センサ等の情報から推測される利用者の置かれている状況をもとに,できるだけ自動的に利用者の生活の補助をすることが望ましい.いわゆるコンテキストアウエアネスが必要である。そこで本稿では,コンテキストアウエアアプリケーションの実装を容易化するミドルウエアを提案する.提案ミドルウエアにおいてコンテキストを統一的に扱うために,コンテキストモデルを集合論・関係代数を用いて形式的に定義する.また,コンテキストアウエアアプリケーション実装者の負担を軽減する,コンテキストに基づくプロセスの自動制御手法について述べる.さらに,コンテキストモデル及びコンテキストに基づくプロセス自動制御手法の実装方針について述べる.

著者

増田 正

出版者

高崎経済大学

雑誌

地域政策研究 (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.17-31, 2012-08

被引用文献数

2

著者

藤畑 勝之 志賀 正裕 森 辰則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告自然言語処理(NL)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.86, pp.119-125, 2001-09-10

被引用文献数

1

---

本稿では,質問応答に用いる数量表現の取り扱いについて考察する.数値表現はそれ自身は単独では意味をなさず,どの事物のどの属性に関しての値であるかが判明して初めて有用な情報になり得る.そのため,それぞれの数値表現に関して,数値が対応する事物とどのような係り受け構造で結び付くかを考慮する必要がある.そこで,数量表現の出現する文脈について考察し,数値情報の構造を考慮した係り受けの制約と優先規則に基づく抽出規則を提案する.さらに新聞記事を対象とする実験により,本規則が数値情報を含む文書中から数値およびそれに付随する情報を抽出するうえで精度の向上に役立つことを示す.In this paper, we study the treatment of numerical expressions in question-answering systems. Numerical expressions themselves do not convey enough information, because they are only some attribute values. In combination with the objects and the attribute names, numerical expressions convey useful information. Therefore, we propose a set of extraction rules for numerical expressions, which extract numerical expressions along with the supplementary expressions. The set of rules consists of the constraints and preference rules of dependencies among numerical expressions and the supplementary expressions. An experiment of extraction we conducted with news paper articles shows that our rules are useful for improving the accuracy of extraction.

著者

小田 民美 森 昭博 佐伯 香織 栗島 みゆき 三村 可菜 野澤 聡司 石岡 克己 左向 敏紀

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.76-83, 2011-10-11 (Released:2011-12-16)

参考文献数

28

---

糖尿病犬はしばしば尿路感染症や歯周病などの感染症に羅患しやすいことが知られている。またヒトの糖尿病患者において、歯周病は血糖コントロールを悪化させるという報告が数々ある。本研究では糖尿病犬に歯科処置を行い、血糖コントロールにどのような影響を及ぼすかを検討した。本学で飼育している糖尿病犬4頭を用いた。血液サンプリングは歯科処置前と歯科処置1、2、3、4週間後に行った。測定項目は、空腹時血糖値 (FBG) と長期血糖コントロールマーカーとして用いられる糖化アルブミン (GA) を測定した。また、炎症マーカーとして腫瘍壊死因子-α (TNF-α) 、CRP、生体内酸化ストレスマーカーとして酸化ストレス度を示すd-ROM、抗酸化力を示すBAPを測定した。GAとCRPは歯科処置前に比べ4週間後で有意に低下した。しかし、FBG、TNF-αには処置前後で有意な変化は認められなかった。d-ROMは処置前後で有意な変化は認められなかったが、BAPは処置前に比べ処置後4週間で有意に上昇していた。以上より、歯科処置が口腔内炎症を抑制し、血糖コントロールを良化させたと考えられる。さらに、炎症の抑制や血糖コントロールの改善が、生体内における抗酸化力を増加させたことが示唆された。

著者

宇田川 智野 鄭 英和 市東 正幸 河上 剛 多田 尚美 落合 和彦 石岡 克己 土田 修一 近江 俊徳

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.68-75, 2011-10-11 (Released:2011-12-16)

参考文献数

18

---

ミトコンドリア脱共役蛋白質(uncoupling protein;UCP)は、ミトコンドリア内膜での酸化的リン酸化反応を脱共役させ、エネルギーを熱として散逸する機能を有している。UCP2遺伝子とUCP3遺伝子は、UCPファミリーに属する分子でイヌでは21番染色体にタンデムに位置している。我々は、今回ビーグル犬由来の骨格筋よりイヌUCP2とイヌUCP3の5,非翻訳領域および翻訳領域のcDNA単離を試み、UCP2 cDNA 1251bp(GenBank Accession No. AB611704)およびUCP3 cDNA 1301bp(GenBank Accession No. AB611705)の塩基配列を決定した。また、イヌゲノム構造およびヒトのUCP遺伝子構造との比較解析により、ヒト同様にイヌUCP2遺伝子は8つのエクソンをまたイヌUCP3遺伝子は7つのエクソンで構成されていることを明らかとした。27種類の組織由来のtotal RNA(市販品)を用いたRT-PCR法による遺伝子発現解析では、両遺伝子はこれまで報告されている通り、組織での遺伝子発現パターンに差異が認められた。ヒトにおいては、UCP2やUCP3はUCP1と共に、肥満や糖尿病に関連している事が明らかになっている。今回の結果は、イヌにおけるエネルギー代謝のバランスに両遺伝子がどのような影響を及ぼしているのかを分子遺伝学的に解析するために必要な基礎的知見と考える。

著者

福永 航也 鈴木 あゆみ 志賀 俊紀 藤井 洋子 朝見 恭裕 石井 珠理 折戸 謙介

出版者

日本ペット栄養学会

雑誌

ペット栄養学会誌 (ISSN:13443763)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.61-67, 2011-10-11 (Released:2011-12-16)

参考文献数

16

---

イヌの心疾患や腎疾患の治療において、心臓や腎臓の負荷を軽減するためタンパク質含有率の異なる食餌を摂取させることがある。ラットを用いた基礎研究やヒトの臨床研究において、食餌中のタンパク質含有率の違いが薬物代謝酵素チトクロームP450(CYP)に影響を与えることが報告されている。しかしイヌの臨床において、食餌中のタンパク質含有率の違いがCYP活性に影響を与える可能性については研究されていなかった。本研究では、ビーグル犬においてタンパク質含有率の異なる食餌の摂取時に、イヌのCYP2Dで代謝されるプロプラノロールを投与し、その血中濃度を測定することでCYP2D活性を評価した。その結果、低タンパク食摂取時に比べ、高タンパク食および中タンパク食摂取時のプロプラノロールの血中濃度-時間曲線下面積は減少し、クリアランスは上昇した。以上の結果より、タンパク質含有率の異なる食餌はCYP2D活性に影響を与えることが示唆された。