著者

青梅市史編さん実行委員会 編

出版者

青梅市

巻号頁・発行日

1966

著者

谷野 喜久子 細野 衛 渡邊 眞紀子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.86, no.3, pp.229-247, 2013-05-01 (Released:2017-12-05)

参考文献数

38

被引用文献数

2 2

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日本の海岸砂丘構成層の起源として海浜砂,テフラ,大陸風成塵などが知られるが,個々の構成層の形成物質を検証した例は少ない.本研究は構成層の理化学特性に基づき,尻屋崎砂丘の起源と形成史を考察する.砂丘は田名部段丘面(MIS5e相当)上の尻屋崎ローム層を覆い,埋没土層を境に構成層I~Vからなる.最下位層Iを除く上位層II~Vはbi-modal(シルト・砂各画分)の粒度組成を示し活性アルミニウムに富む.この特徴と明度・色特性(H2O2処理)が尻屋崎ローム層に類似することから,砂丘はローム層と段丘構成層の剥離物が再堆積した物と考えられる.砂丘砂の理化学特性(TC≧1%,MI≦1.7)は,それが二次的な風化テフラ付加による黒ぼく土様の化学的特性と腐植性状をもつテフリック レス デューンであることを示唆する.これは地形史的に冬季北西風と直交する西海岸の段丘崖に風食凹地(ブロウアウト)が発達し,その後にヘアピン・縦砂丘が分布することと矛盾しない.

著者

清水晴風 著

出版者

神田公論社

巻号頁・発行日

1913

著者

西尾源太郎, 広田尚敬 共著

出版者

交友社

巻号頁・発行日

1964

著者

阿部 和広

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.349-353, 2016-03-15

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大学と小学校の授業のそれぞれでプログラミング学習を行った結果を比較し,一般に小学生の方が大学生より柔軟性や創造性に富んでいることを示す.この差異は学習の目的が外発的か内発的であるかによって生じていると考え,遊びと学びが融合したプログラミングにより自発的な学習が生じている小学校の事例を紹介する.一方,近年注目されているパズル型プログラミング課題が,必ずしも創造的な問題の解決につながらない可能性を検討し,目的を達成するための最適化が,これから求められる人材の育成に与える影響について考察する.

著者

李 岩 和 慶斌 田川 公太朗 林 農

出版者

一般社団法人 日本風力エネルギー学会

雑誌

風力エネルギー利用シンポジウム (ISSN:18844588)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.221-223, 2013 (Released:2016-08-26)

著者

宮崎 刀史紀

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.6, no.s1, pp.s47-s48, 2022-06-01 (Released:2022-05-28)

参考文献数

1

著者

日本鉄道運転協会 [編]

出版者

日本鉄道運転協会

巻号頁・発行日

vol.パーク&ライド小特集40(8), no.470, 1998-08

著者

佐竹 昭介

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.319-328, 2018-07-25 (Released:2018-08-18)

参考文献数

29

被引用文献数

4 10

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基本チェックリストは,近い将来介護が必要となる危険の高い高齢者(二次予防事業対象者)を抽出するスクリーニング法として開発され,2006年の介護保険制度改正の際に,介護予防把握事業の一部として導入された.基本チェックリストは,「はい」または「いいえ」で回答する自記式質問票であり,日常生活関連動作,運動器,低栄養状態,口腔機能,閉じこもり,認知機能,抑うつ気分,の7領域25個の質問群からなっている.この各領域において,二次予防事業対象者または留意すべき対象者の選定基準が決められており,地域在住高齢者を対象とした疫学調査において妥当性が検証されている.選定基準の中で,「うつを除く20項目中10項目以上に該当する場合」に自立機能を失う危険性が最も高く,多面的な評価の重要性が示唆されている.基本チェックリストに含まれる各領域は,近年注目されている「フレイル」の要素としても重要なものである.これらの要素をすべて含む基本チェックリスト総合点は,他のフレイル評価法と有意な相関性を示す.また,総合点に基づくフレイル状態の評価は,予後予測の点でも有用性が認められ,フレイル評価法として妥当性があると考えられる.総合点による評価と各領域別の評価を組み合わせることで,フレイル状態の把握のみならず,介入すべき対象領域の特定にも利用できる.基本チェックリストは,介護予防事業の変遷とともに,その存在意義や役割が変化しているが,決して有効性がなかったわけではない.むしろ,国内外のフレイルに関するガイドラインでも,妥当性のあるフレイル評価法として挙げられている.介護予防事業における変遷は,より有効な活用を模索する過程として捉え,健康長寿社会の構築に向けたフレイル予防のために,高齢者を取り巻くさまざまな場面で基本チェックリストが活用されることが望まれる.

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.[4],

著者

杉村 藍

出版者

名古屋女子大学

雑誌

名古屋女子大学紀要. 家政・自然編, 人文・社会編 (ISSN:21857962)

巻号頁・発行日

no.60, pp.185-197, 2014-03

著者

西元 加那

出版者

東洋大学大学院

雑誌

東洋大学大学院紀要 = Bulletin of the Graduate School, Toyo University (ISSN:02890445)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.23-44, 2014

著者

Masahiro MATSUO

出版者

Japan Association for Philosophy of Science

雑誌

Annals of the Japan Association for Philosophy of Science (ISSN:04530691)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.67-84, 2021 (Released:2021-12-14)

参考文献数

32

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Undoubtedly, whether to accept the likelihood principle or not has been, and still is, one of the most crucial issues for philosophical debates on statistics, though interests in it are waning from statistical debates due to general preferences for more practical issues of statistics. The principle says all you need in parameter analyses of a statistical model is found in likelihood for the data obtained. Bayesians and likelihoodists have traditionally regarded this principle as fundamental, declining any forms of statistics which violate it. Frequentism, on the other hand, try to reject this principle, upholding error probability as a more crucial factor for statistical analyses. But arguments made so far on the likelihood principle still seem to stay on those as to what principle we prefer to choose in statistical analyses. The validity of this principle seems to have never been explored fully enough through the arguments on either side. In this paper, I briefly review how these arguments have been made and show some difficulty in maintaining the principle. I think this has some impact upon statistical practices as well.

著者

やまだ あつし

出版者

一般財団法人 アジア政経学会

雑誌

アジア研究 (ISSN:00449237)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.58-61, 2022-04-30 (Released:2022-05-24)

参考文献数

3

著者

岩田 正美

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌 = Journal of Ohara Institute for Social Research (ISSN:09129421)

巻号頁・発行日

vol.754, pp.63-67, 2021-08

著者

長田 幹彦[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1935-07

著者

弓場 敏嗣

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.7, pp.677, 2015-06-15

著者

桜庭武 著

出版者

目黒書店

巻号頁・発行日

1935

著者

サン出版社

出版者

サン出版社

巻号頁・発行日

vol.8(9), no.80, 1958-09

著者

前田 正憲 前川 祐介 戸谷 祐美 片井 聡 務台 均

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.415-423, 2021-08-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

28

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要旨:慢性期脳卒中患者に対する2週間の反復性経頭蓋磁気刺激と作業療法による変化を調査した.その結果,介入後1ヵ月の上肢麻痺と生活の中での麻痺側上肢の使用頻度に有意な変化がみられた.介入前から1ヵ月後の臨床的に意義のある最小の変化量に関連する因子は, Fugl-Meyer assessmentでは介入前の麻痺が中等度,左側麻痺,Motor Activity Log-Quality of Movementでは手指の筋緊張が低いことであった.今回の結果から,作業療法を行っていく上で上肢麻痺が中等度で非利き手麻痺の場合はより麻痺の改善に向けた介入方法の比重を増やすこと,また手指の筋緊張の程度に注意を向け,その軽減に向けた介入方法や退院後の指導を行うことが有効である可能性が示唆された.