著者

大島 俊之

出版者

判例タイムズ社

雑誌

判例タイムズ (ISSN:04385896)

巻号頁・発行日

vol.52, no.6, pp.63-74, 2001-03-01

著者

高山 宏 坪内 祐三 山本 貴光

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.37, no.12, pp.212-224, 2005-11

著者

東優子

雑誌

臨床精神医学

巻号頁・発行日

vol.30, pp.887-902, 2001

被引用文献数

1

著者

青山 善充 紺谷 浩司 池田 辰夫 石井 紫郎 河野 正憲 瀬川 信久 加藤 雅信 松下 淳一 植田 信廣 三谷 忠之

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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本科研費による共同研究においては.10国立大学法学部(北大・東北大・東大・名大・阪大・香川大・岡山大・広島大・九大・熊本大)が.最高裁の方針により廃棄の運命にあった明治初年から昭和18年確定分までの民事判決原本を.各地の裁判所から暫定的に移管をうけたのを契機として.この貴重な史科群の保存利用に関し、多面的な検討を行った.具体的には.本研究会に4分科会を設け(外国法制研究、恒久計画測定.保存対策.プライヴァシ-.データベース).それぞれが核となって検討を重ねた結果、以下の知見を得た:1.民事判決原本に関する外国法制調査ヨーロッパ諸国(ドイツ・フランス・イギリス・イタリア・北欧).アメリカ合衆国.韓国.台湾.パナマといった諸国において.民事判決原本が如何なる機関において.如何なる期間保存され.どのように利用に供されているかを.現地調査やヒヤリングをも含めて調査した.この結果、国立の公文書館において.行政・立法の公文書とあわせて現用をおえた司法府の公文書を保存し.利用に供するのが一般的であること.そのシステムは.日本に比して発達した公文書館制度と表裏をなしていることが明確になった.2.日本における民事判決原本恒久保存施設の模索上記1に得た比較法的知見を踏まえて9民事判決原本の恒久的保存利用施設として如何なる機関が適切であるかを検討したところ.大学での保管はあくまで暫定的でイレギュラーな緊急〓措置であり.国立公文書館・国立国会図書館といった既存施設にもそれぞれ難点があるので.やはり.(名称はともあれ)司法資料を収容する国立の文書館を新設するのが筋であるという結論に達した.なお.このことと.民事判決原本を地域的に一箇所に集中するか地方分散とするかは.必ずしも必然的に結びつくものでないということが了解された.3.大学保管中の保存対策2の恒久保存施設に民事判決原本を移管するまで.3乃至4年間をめどに大学が保管の責務を負うのであるが.その間の保存対策について.史料保存学専門家の意見をきいて.協議し.空調・防虫対策・保安措置等について.各大学に助言を行うことができた.4.大学保管中の利用ガイドライン策定大学保管中に.大学は.可能な限り民事判決原本を学術利用に供することが移管に関する最高裁との協定からも望ましいが.これには.史料の性質上.プライヴァシ-保護を中心とする微妙な配慮を必要とする.これらの点を考慮しつつ.本研究会は.学術利用と事件当事者による閲覧との二類型を念頭においた詳細な利用ガイドラインとそれに応じた利用申請書式を策定し.それを.各保管大学で使用することとした.5.民事判決原本のデータベース化これまで民事判決原本へのアクセスを困難にしてきた最大の理由は.その検索の困難性にあった.この点は.民事判決原本に含まれるデータをデータベース化することによって大きく改善される.と同時に.原本自体を画像入力することによって.貴重な原本の損耗を防止できる.この見地から.フィージブルな民事判決原本データベースを模索した結果.明治23年までの判決原本を全文画像入力し.これに.最小限の項目データを付して検索の便を図ることが最善であるとの結論に達し.国際日本文化研究センターがこの作業を引き受けることとなった.

著者

熊野 直樹

出版者

九州大学法政学会

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.319-346, 2017-12-14

著者

中山 博子

出版者

聖心女子大学

巻号頁・発行日

2015-03-14

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2014年度

著者

古田 悦子 草間 経二

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.157-162, 2012-03-15 (Released:2013-10-03)

参考文献数

4

著者

伊藤 カンナ ITO Kanna

出版者

名古屋大学大学院法学研究科

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.260, pp.211-229, 2015-02-25

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本論文は、平成23-26年度科学研究費補助金基盤研究(A)(課題番号23243026)「日米特殊関係による東アジア地域再編の政治経済史研究」の助成を受けた研究成果の一部である。

著者

和田 浩一

出版者

視覚障害リハビリテーション協会

雑誌

視覚障害リハビリテーション研究発表大会プログラム・抄録集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.56, 2009

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画面読み上げソフトを使用してパソコンを操作している視覚障害者の多くがタッチタイピングをマスターしてパソコンを操作している。ほとんどの場合、qwerty配列のキーボードを使用して、両手を使ったタイピングを行っている。視覚障害者は文字入力だけでなく、編集操作や様々なアプリケーションソフトの機能をキーボードの操作で行っている。 ところが、脳血管障害の後遺症など、上肢の運動機能が低下して、片手のみしか使えなくなった場合には、片手によるキーボードの入力をしなければならない。文字入力の速度や操作が困難となり、大きな不便を感じることとなる。 そこで、この問題を解決するための方法を検討した。片手で能率の良い操作をするためには、手の移動と正確な定位が重要である。定位を容易にするための触知マークの貼付やキーの配置の変更、組合せキーの設定によって、正確でスムーズな文字入力及びパソコン操作ができたので報告する。

著者

前田 満 大日 向敬 葵木 智之 赤塚 重昭 川上 峰夫 佐藤 博道 一ノ 倉理

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.122, no.4, pp.561-570, 2002-04-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

8

被引用文献数

10 13

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EIE-core type variable inductor is the equipment of variable inductance, which is controlled by dc current. This device controls the cancellation effect of AC magnetic flux. Accordingly, the device always keeps the flux density on the magnetic path within a saturation flux density on control-mode. And, the device cancels a high harmonic distortion, does not need the gaps, which reduce a distortion. Therefore, the device is simply structured, and is easily to scale up. This paper describes a basic structure, basic characteristics (exciting, distortion, ...etc.), and examples of application for the electric power equipment.

著者

小二田 誠二

出版者

ぺりかん社

雑誌

江戸文学 (ISSN:09164103)

巻号頁・発行日

no.8, pp.p71-86, 1992

著者

壬生 千恵子

出版者

愛知県立芸術大学

雑誌

愛知県立芸術大学紀要 = The Bulletin of the Aichi Prefectural University of Fine Arts and Music (ISSN:03898369)

巻号頁・発行日

no.38, pp.93-102, 2008

著者

栗原 宏

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2014

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2014

著者

山下 亜紀郎

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.11, pp.621-642, 2001-11-01

参考文献数

15

被引用文献数

2

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本研究では,金沢市における都市住民による用水路利用,ならびに用水路の維持に対する意識と実践にっいて,住民や地域組織などへのアンケート調査および聞取り調査に基づいて解明した.1970年頃まで,用水路は都市住民の生活にとって多様な機能を有していたが,現在では,景観要素としての「見て楽しむ」機能と火災や積雪に対する「防災」機能に特化している.用水路利用者の住民属性に関しては両校下で相違がみられ,長町校下では,用水路は幅広い住民層によって利用されているが,小立野校下では高年齢層や居住年数の長い人に限られる.居住地に関しては両校下とも,利用者が用水路からの距離に比例して減少している.用水路の維持に関しては,地域組織による活動が重要な役割を果たしている・現在の都市生活者にとって,個人単位で用水路を生活に利用し,維持するには限界があり,地域組織で用水路の新しい活用法を見出し,維持・管理していくことが重要である.

著者

真鍋 幸嗣 海賀 和宏 日下 志厳 人見 一彦 上石 弘 花田 雅憲

出版者

近畿大学

雑誌

近畿大学医学雑誌 (ISSN:03858367)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1999-12-25

著者

西村 良太 眞鍋 麟太郎 中野 有紀子

雑誌

SIG-SLUD = SIG-SLUD

巻号頁・発行日

vol.B5, no.03, pp.79-84, 2017-03-01

著者

髙橋 均 天童 睦子

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.153-183, 2017-11-30 (Released:2019-06-14)

参考文献数

176

著者

浅原 千里

出版者

日本福祉大学社会福祉学部

雑誌

日本福祉大学社会福祉論集 = Journal social Welfare, Nihon Fukushi University (ISSN:1345174X)

巻号頁・発行日

vol.136, pp.39-64, 2017-03-31

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「地域共生社会」の実現に向け,福祉専門職には多様なニーズへの対応が求められており,短期的には社会福祉士,介護福祉士,保育士等の養成システムの見直し,長期的には福祉系国家資格と専門職のあり方についての検討が課題となっている.本稿は,「社会福祉士及び介護福祉士法」創設までの議論を分析し,国家資格において「ソーシャルワーク」と「ケアワーク」の専門性が分離される過程を明らかにすることを目的とした.「社会福祉士」「介護福祉士」の資格制度は,民間シルバー産業の政策的振興と在宅ケアシステムに必要な人材の「職務分担モデル」および「品質保証」として設計された.社会福祉関係者は,この制度をソーシャルワークとケアワークの「機能分離モデル」と認識したが,そもそも制度が「ソーシャルワーク」と称して社会福祉士に求めたのは相談・コーディネート・マネジメント業務であり,社会福祉学が考えるソーシャルワークの理念形とは異なるものである.「ソーシャルワーク」をめぐる認識の齟齬を曖昧にしたまま,ソーシャルワークは社会福祉士,ケアワークは介護福祉士の専門性であるとして養成教育を組み立ててきたことが,社会福祉士の役割の見えにくさや活用のされにくさにつながっていることを考察した.

著者

葛西 俊治

出版者

札幌学院大学

雑誌

札幌学院大学人文学会紀要 (ISSN:09163166)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.45-78, 2006-03-10

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心理学における解釈的質的アプローチの妥当性を確認する過程において,統計的数量的アプローチ自体の妥当性及び社会科学への適用可能性が長年にわたって問題視されていることから,統計的検定についてあらかじめ徹底した再吟味を行う必要のあることが明らかとなった。数量的な心理学的調査や実験が専門誌に掲載されるためには,5%や1%の統計的有意水準において帰無仮説が首尾良く棄却されなければならないが,心理学的研究におけるこうした通常の統計的手法については,1970年に書かれた古典的な『有意性検定論争』によって技術的,方法論的,認識論的な批判がすでに行われている。それにも関わらず,1999年の「有意性検定の無意味さ」論文に見られるように,統計的検定は誤って解釈され無意味に乱用されたままであり今日まで改善のきざしもない。本論文は,1)有意水準の設定の仕方,2)どういった母集団から標本が抽出されたのか,という二つの基本的な統計的テーマを精査することによって,5%や1%といった「聖なる有意水準」は研究目的に沿って異なるべきであること,及び,母集団の設定については,「人間の斉一性」といった暗黙の想定を回避するために厳密に識別されて定義されるべきであることを見いだした。また,心理学の歴史とは,個人差や文化的社会的歴史的多様性を無視することによって人間の性質を一般的に捉える方向へと向かう運動であるとともに,知覚心理学や行動科学のように統計的有意性検定を採用することを通じて,いわゆる「科学的学問」へと向かう連動であることが概観された。しかし,a)抽出された被験者,及び,b)彼らが属す母集団,に関する属性を明確に定義すべきという技術的要請は,一般意味論が指摘するように容易には達成され得ないことから,厳密科学に向けた一般的結論が有意性検定の結果の解釈によって必ずしも得られるわけではないことが指摘された。続いて,統計学を指向する心理学論文において,統計学的に根本的な問題についての「無記」が見られる現象について議論が行われた。

著者

上嶋 誠

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.61, no.Supplement, pp.225-238, 2009-07-31 (Released:2013-11-21)

参考文献数

134

被引用文献数

2 3

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Owing to significant developments in instrumentations, data processing methods and modeling schemes, prospecting electrical conductivity structure with the aid of the magnetotelluric method has become one of the standard geophysical techniques for elucidating dynamics of subsurface crustal activities such as earthquake occurrence and volcanic eruptions. In this paper, after brief introduction of the magnetotelluric method, recent 10-yaer progress of the method and its experiments in crustal active areas in Japan were reviewed. Since electrical conductivity is especially sensitive to the existence of the interstitial fluids and their connectivity, together with existence of high temperature areas, the survey results deepened our understandings for generation mechanisms of earthquakes, seismic faults, localized strain accumulations and volcanic eruptions.