著者
武藤 久慶
出版者
情報処理学会
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.64, no.8, pp.391, 2023-07-15

2022年 4月,必履修科目「情報I」の全面実施をうけ,文部科学省では,授業で使える解説動画を作成・公開しました.これらは教師の研修教材に,現役の高校生の予習・復習に,また社会人の学び直しにも活用されています.この1年を振り返って我々学校デジタル化プロジェクトチームメンバが感じるのは,産官学民の「協働の価値」です.教科情報を愛する先生方や有識者を始め,誰一人取り残されないデジタル社会を推進しようという多くの方々の熱い想いが,プロジェクトの成功に不可欠な要素でした.日本の未来を支える生徒の「もっと学びたい!」を支援し,デジタル社会 Society 5.0の構築に向けて頑張りたいと思います.
著者
広沢 俊宗 井上 義和 岩井 洋 ヒロサワ トシムネ イノウエ ヨシカズ イワイ ヒロシ Toshimune HIROSAWA Yoshikazu INOUE Hiroshi IWAI
雑誌
関西国際大学地域研究所叢書
巻号頁・発行日
vol.3, pp.29-40, 2006-03

本研究は、20代から50代までのプロ野球ファン各200名、計800名を対象にインターネット調査を実施し、ファン心理、応援行動、および集団所属意識の構造を明らかにすることを目的としたものである。ファン心理は、『尊敬・憧れ』『共依存的感情』『ファン・コミュニケーション』『熱狂的ファンの弱さへの両価感情』『疑似恋愛感情』『不安定性への魅力』『メジャー志向』『Bクラス的戦力への魅力』『強さへの魅力』の9因子、応援行動は、『直接的応援行動』、『メディ接触型応援行動・優勝便乗』、『批判的・分析的応援行動』の3因子、集団所属意識は、『準拠集団的意識』、『独自意識』、『親近感・愛着意識』の3因子が抽出され、大学生調査(広沢・小城,2005b)の結果と比較検討された。
著者
福本 俊樹 Toshiki Fukumoto
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.75, no.1, pp.109-124, 2023-06-30

本稿では、社会化が行われるその現場において、社会化エージェントがなんらかの人物(パーソン)として現象するそのしかたを、相互行為論に依拠しつつ考察する。具体的には、採用面接の事例を通して、採用面接官(社会化エージェント)の人物(パーソン)が現れ、応募者(新人)に観察可能になるそのプロセスを分析する。そこから、個人化された戦術をまさに「戦術」として用いる際の含意を導出する。
著者
関 智宏 Tomohiro Seki
出版者
同志社大学商学会
雑誌
同志社商学 = Doshisha Shogaku (The Doshisha Business Review) (ISSN:03872858)
巻号頁・発行日
vol.74, no.6, pp.901-914, 2023-03-14

本稿では、プロセスの視点に基づくアントレプレナーシップ研究の潮流との関連性を考慮し、本研究の検討対象となる41本の論文の内容を精査し、1つにアントレプレネリング、2つに、認知的視点および起業行動、3つに、起業機会の発見/創造・評価・活用、4つにその他、の4つのカテゴリーを導出し、前者2つをとりあげ、その内容を提示した。
著者
松岡 李奈
出版者
国士舘
雑誌
楓厡 : 国士舘史研究年報 (ISSN:18849334)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.105-117, 2019-03-11
著者
小山 裕 コヤマ ユタカ Yutaka Koyama
雑誌
嘉悦大学研究論集
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.115-131, 2009-03-30

平成20年12月、明治以来100年以上続いた民法第34条に基づく公益法人制度が、準則主義と公益認定による新たな制度に衣替えした。この世紀の改革とも言える公益法人制度改革がいかに始まったのかについては、あまり知られていない。公益法人制度改革は、平成12年の「行政改革大綱」によるものとしばしば誤解されるが、実はそこで予定されていたものではなく、内閣官房行政改革推進事務局公益法人室スタッフの問題提起によって、新たに政府の方針として浮上したものである。その背景には、先行して行われていた行政委託型公益法人に関わる改革、KSD事件を契機とする国所管公益法人の総点検及び中間法人法の成立があるが、この時代背景がなければ、公益法人という官の世界では「重宝な道具」と考えられていた制度を、官の裁量による公益の認定と法人設立の許可(主務官庁制)から、準則による法人格の取得(準則主義)と第三者委員会による公益性認定へという劇的な変革が行われることはなかったであろう。本稿は、「行政改革大綱」から公益法人制度抜本改革への取組みが閣議決定された平成14年3月までの内閣官房の動きを示したものであるが、これは改革前史のほんの序章にすぎない。
著者
板垣 竜太 戸邉 秀明 水谷 智 Ryuta Itagaki Hideaki Tobe Satoshi Mizutani
出版者
同志社大学人文科学研究所
雑誌
社会科学 = The Social Science(The Social Sciences) (ISSN:04196759)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.27-59, 2010-08-10

本稿は国際的な視野から日本植民地研究を再考した。その際、「比較帝国研究」の枠組とは一線を画すことに留意し、日本帝国を他の植民地帝国と比較するというよりは、日本植民地研究の史学史と現況に焦点を合わせた。すなわち、マルクス主義、近代化論、ポストコロニアル論などの欧米の学界に由来する歴史研究の枠組が、日本植民地研究にどう受容され、対話がおこなわれ、批判され、鍛えられてきたかに注目し、議論を展開した。