著者
岡田 英己子
出版者
首都大学東京
雑誌
人文学報. 社会福祉学 (ISSN:03868729)
巻号頁・発行日
vol.21, pp.23-97, 2005-03-25

1990年頃から「平塚らいてうは優生思想の持ち主」論が通説として流布している。その典拠とされるのが、平塚執筆の「避妊の可否を論ず」に記された断種法要求であるが、実は原稿は3種類あり、刊行時期も食い違う。では、フェミニズムの旗手である平塚は、いつ、どのようにして女性の「性と生殖の自己決定」から、「性と生殖の国家管理」断種法要求にまで暴走していくのか。平塚著作の検討を通して、新婦人協会の花柳病男子結婚制限法案の修正経緯を概観し、同時に民族衛生学会の永井潜やドイツ社会事業に精通する海野幸徳との比較から、「いか程の優生思想の持ち主なのか」を査定した。これは優生学歴史研究方法の再考であり、また第一波フェミニズムの最初の敗退の背景解明にも繋がるものである。
著者
吉村 文成
出版者
龍谷大学
雑誌
国際文化研究 (ISSN:13431404)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.43-58, 2007

同源の一神教として知られるユダヤ教、キリスト教、イスラム教はそれぞれ利息を禁止してきた。イスラム教はいまも建前としては利息を禁止、ユダヤ教は「同胞」に限って禁止し、また、キリスト教は中世末期の宗教改革で解禁した。中世ヨーロッパ社会にあってキリスト教聖職者らは利息禁止を強く主張したが、その主張の背後に、ユダヤ人を差別しながらも、その一方で特権的に「異教徒(キリスト教徒)」相手の金貸し営業権を与え、そのことで彼らを操り、その収益の一部を巻き上げる、いわば体制の維持装置という側面があったとみることができる。現代金融論では、利息とは、「いまのおカネ」と「未来のおカネ」の交換、いわばおカネの"異時点間交換"にともなう差額の補填である。こうした信用システムから必然的に生じる利潤の追求こそが、現代資本主義の根幹であろう。しかし、この仕組みによって生まれたのは、「いま」に取り込まれた「未来のおカネ」を実現するため、休むことなく馬車馬のように走り続け、経済の拡大・成長を追求することを運命づけられた社会である。いつまで持続できるのか。おカネはほんらい、暮らしに役立つモノやサービスと交換したときにその価値を発揮する。その点で、モノやサービスという効用の代理物であり、効用を数値化したシンボル(象徴)といえる。効用は有限だが、シンボルは無限である。逆説的だが、古(いにしえ)の賢人や諸宗教が利息を禁止したのは、シンボルが効用を離れて暴走し、「未来」という時間を侵食することへの畏れがあったのではないか。
著者
八木 聖弥
出版者
京都府立医科大学
雑誌
Studia humana et naturalia (ISSN:03856755)
巻号頁・発行日
vol.37, pp.19-39, 2003-12-20
著者
佐藤 龍星 中嶋 正道
出版者
日本動物遺伝育種学会
雑誌
動物遺伝育種研究 (ISSN:13459961)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.1-11, 2021 (Released:2021-04-06)
参考文献数
50

グッピーは南米東北部原産の淡水魚で、観賞魚や蚊防除対策として世界各地で飼育あるいは放流されている。日 本でも観賞魚として一般的である一方、沖縄や温泉地などで野生化した集団が総合対策外来種に指定されている。 これらの日本におけるグッピーの導入起源や経路は不 明である。そこで本研究では日本のグッピーの起源を mtDNA におけるD-loop 領域約320bp の塩基配列を用 いて調べた。沖縄などで野生化しているグッピー16 集 団と観賞魚としてクローズドコロニーとして継代維持されている14 系統を分析の対象とした。また比較のため南米ベネスエラの野生集団と東南アジアで野生化した2 集 団(タイ、シンガポール)も分析した。その結果、6 ハプロタイプが得られ、このうち観賞魚系ではHap1 とHap4 が観察され、Hap4 はEndrer's のみで観察された。Hap1 は西トリニダードで、Hap4 は東ベネズエラで報告されて いる。一方東南アジア野生化集団とベネズエラ集団でもHap1 のみが観察されたのに対し、沖縄の野生化集団から は5 種類のハプロタイプ(Hap1 ~ 3, 5, 6)が観察された。また、野生化集団における遺伝的変異性(ハプロタイプ数、 ハプロタイプ多様度、塩基多様度)は起源となった南米各地での変異性よりも低かった。これらの結果から、日本 における観賞魚系はトリニダード島のごく狭い範囲の少数個体、おそらくは西トリニダードを起源としている可能 性が示された。また、沖縄の野生化集団の起源は南米各地を起源とする個体の複数回の導入が起源となっている可 能性が示された。
著者
倉橋 弘 柿沼 進
出版者
The Japan Society of Medical Entomology and Zoology
雑誌
衛生動物 (ISSN:04247086)
巻号頁・発行日
vol.66, no.4, pp.167-200, 2015-12-25 (Released:2016-06-25)
参考文献数
26
被引用文献数
2 3

日本産のニクバエ全種の検索表を作成するために,ニクバエの標本を再検討したところ,新たに本州(千葉県)より採集されたニクバエが新属新種であることがわかったので,パペニクバエ属キサラズニクバエPapesarcophaga kisarazuensis Gen. nov., sp. nov.として記載した.日本昆虫目録(倉橋,2014)には36属119種が記録されているが,その後に2種ワタナベギングチヤドリニクバエOebalia pseudopedicella Kurahashi & Kakinuma, 2014とタテヤマギングチヤドリニクバエO. pseudoharpax Kurahashi & Kakinuma, 2014が記載されたので,キサラズニクバエを含めると日本産ニクバエは122種となった.ニクバエは外形がよく似ており,特に,ニクバエ亜科のニクバエでは,これまで,主に雄の外部生殖器の形態が種の分類に使われてきたが,外形でも出来るだけ属や種が検索できるように試みて,122種の検索表を作製した.チェックリストは著者らの調べた標本に基づいて作製し標本のデ-タも付した.属の数については亜属からもとの属位にもどしたものもあり43属となった.

28 0 0 0 OA 分類と対話

著者
榊原 英輔
出版者
The Philosophy of Science Society, Japan
雑誌
科学哲学 (ISSN:02893428)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.89-102, 2020-09-30 (Released:2020-09-30)
参考文献数
19

This is a review essay on Kohji Ishihara's Philosophy of Mental Disorder: From Classification to Dialogue. The book is a collection of Ishihara's recent works. Part Ⅰ of the book discusses the history of psychiatry that originally excluded those with mental disorders from the dialogue on psychiatry. Part Ⅱ describes the ever-changing nature of the classification of mental disorders. In Part Ⅲ, he presents what he calls the “dialogical approach” to mental disorders as a promising alternative way of doing psychiatry. The structure and subtitle of the book convey the message that the practice of classifying mental disorders will be superseded by the dialogue with those with mental disorders in the future. Contrary to this message, based on the notion of epistemic injustice proposed by Fricker, I argue that the classification of mental disorders has both merits and demerits for those whose disorders are thus classified, and that the classification of mental disorders will continue to assume the role of the starting point of such dialogue in the future.
著者
大内 裕和
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.74, no.4, pp.440-454, 2007-12-28 (Released:2018-12-26)

この論文では、1947教育基本法がいかに「改正」されたのか、そして「改正」された2006教育基本法の下で望まれる教育とはどのようなものかということを考察する。教育基本法「改正」によって、道徳教育や「愛国心教育」の徹底、格差社会の拡大・固定化、教育の公共性の変質、教育振興基本計画による新自由主義・国家主義の制度化などが行われる危険性が高い。しかし2006教育基本法成立以後も、日本国憲法や子どもの権利条約などの国際人権条約が存在する。2006教育基本法の解釈・運用は当然ながらそれらの精神に即して行われる必要がある。日本国憲法や子どもの権利条約に可能な限り適合的な解釈を行う2006教育基本法の実践的な読みを通じて、ミクロ、ミドル、マクロのそれぞれのレベルで望まれる教育のあり方を論じる。それらは、1947教育基本法に書き込まれながらも十分に根づいて来なかった、教育の公共性を主権者のものとするプロセスに他ならない。

28 0 0 0 OA 蘆雪名画選

著者
長沢蘆雪 [画]
出版者
芸艸堂
巻号頁・発行日
1937
著者
Yousuke FURUTA Takashi KOMENO Takaaki NAKAMURA
出版者
The Japan Academy
雑誌
Proceedings of the Japan Academy, Series B (ISSN:03862208)
巻号頁・発行日
vol.93, no.7, pp.449-463, 2017-08-02 (Released:2017-08-02)
参考文献数
61
被引用文献数
423 750

Favipiravir (T-705; 6-fluoro-3-hydroxy-2-pyrazinecarboxamide) is an anti-viral agent that selectively and potently inhibits the RNA-dependent RNA polymerase (RdRp) of RNA viruses. Favipiravir was discovered through screening chemical library for anti-viral activity against the influenza virus by Toyama Chemical Co., Ltd. Favipiravir undergoes an intracellular phosphoribosylation to be an active form, favipiravir-RTP (favipiravir ribofuranosyl-5′-triphosphate), which is recognized as a substrate by RdRp, and inhibits the RNA polymerase activity. Since the catalytic domain of RdRp is conserved among various types of RNA viruses, this mechanism of action underpins a broader spectrum of anti-viral activities of favipiravir. Favipiravir is effective against a wide range of types and subtypes of influenza viruses, including strains resistant to existing anti-influenza drugs. Of note is that favipiravir shows anti-viral activities against other RNA viruses such as arenaviruses, bunyaviruses and filoviruses, all of which are known to cause fatal hemorrhagic fever. These unique anti-viral profiles will make favipiravir a potentially promising drug for specifically untreatable RNA viral infections.
著者
青野 篤子
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.201-218, 2003
被引用文献数
5 2

この論文では, まず, 対人距離または個人空間 (パーソナル・スペース) に関する研究の歴史を概観し, その中でも議論の多い性差に焦点を当てて主要な研究結果と論争点を紹介する。対人距離の性差については, 男性より女性の方が小さいという一貫した傾向を認めた上で, その原因を男女の地位の差によって説明する立場 (従属仮説) と, 結果が一貫しないとする立場とが対立している。従属仮説の観点から研究をより詳細に検討した結果は以下の通りである。1) 地位の低い者は高い者より対人距離が小さいと断定するに十分な証拠はない。すなわち, 被験者ないし相手の地位それ自体が効果をもつ場合もあれば, 地位の差が効果をもつ場合もある。2) 同様に, 女性は男性より対人距離が小さいとは言えない。すなわち, 被験者と相手の性の組み合わせによって性差の現れ方は異なる。3) 対人距離の性差は, 相互作用の状況, 被験者が相手に接近する場合と接近される場合で, その現れ方を異にする。今後は, 地位の要因を統制したときに性差が消失するのかどうかの検討, 従来「性差」だと言われてきたものが「被験者の性」, 「ターゲットの性」, 「接近者の性」のいずれの要因に起因するのかの, より詳細な検討が必要である。