著者
大西 隆 瀬田 史彦 片山 健介 菅 正史 瀬田 史彦 片山 健介 金 昶基 金 昶基 菅 正史
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

日本の全都市圏を対象とした実証分析を行うことにより、日本の都市圏がどのような空間構造の変容過程を経たのかを明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、大都市では人口の都心部への還流、地方都市では人口減少と都市圏内での拡散という全く対照的な動きが顕在化してきていることが明らかとなった。また、典型都市圏の事例研究により、市町村を超えた結びつきの強い広域都市圏で有効性の高い地域計画を作成しようとする動きがあることなどの知見を得た。
著者
大西 隆 松行 美帆子 瀬田 史彦 片山 健介 金 昶基 林 和眞
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、逆都市化時代に予測される課題を示し、その改善と持続可能な都市圏実現のためにどのような地域計画が必要かを明らかにすることを目的とした。成果として、(1)特に人口の安定と地域イノベーションに着目して、指標をもとに都市圏の特徴を明らかにした。(2)定住自立圏等の地域政策の有効性を検証するとともに、都市構造に関わる意思形成プロセスの構造化を試みた。(3)大都市圏郊外の計画手段を明らかにするとともに、地方都市圏における地域計画の実践的提案を行った。
著者
大森 みさき 宮崎 晶子 佐藤 治美 片野 志保 田邉 智子 将月 紀子 今出 昌一 佐野 晃
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.36-43, 2005 (Released:2006-04-06)
参考文献数
20
被引用文献数
7 5

本研究の目的は口臭治療における舌清掃の有効性を評価することである。被験者は舌苔を認める患者および本学職員と学生であった。最初に舌清掃指導して1カ月後に舌苔付着量と官能試験を行い, 両方に改善が見られることを確認した。その後, 舌苔付着を認める26人の被験者の官能試験と機械的測定により口臭の強さを評価した。また, 同時に口腔清掃状態, Probing Pocket Depth (PPD), Bleeding on Probing (BOP), 舌苔付着度を舌清掃前後において評価した。初回の診査の後, 被験者に舌ブラシ (ジャックス) を使用して1日1回は舌苔を除去するよう歯科衛生士または歯科医師が指導した。舌苔の除去は舌の表面に舌苔が見えなくなるまで舌ブラシでこするように指導した。口臭測定はポータブルサルファイドモニターとガスクロマトグラフィを使用し, 揮発性硫黄化合物 (VSC) 濃度の機械的測定と官能試験を行った。被験者には測定の2時間前から歯磨き, 飲食, 洗口, 喫煙を避けるよう指示した。舌苔付着程度は付着の厚さと範囲によって5段階に評価した。清掃後の診査は1週間から1カ月後に行った。舌清掃後の診査時には口臭と舌苔付着量は改善していたが, PPD, BOPやプラーク付着状態には影響がみられなかった。またVSC濃度と舌苔付着度との間には有意な相関が認められたが, BOPやプラーク付着状態との間には有意な関係はみられなかった。口臭の予防のために舌清掃を推奨していく必要性があると思われた。
著者
北上 大樹 坂部 創一 山崎 秀夫
出版者
一般社団法人 環境情報科学センター
雑誌
環境情報科学論文集 Vol.29(第29回環境情報科学学術研究論文発表会)
巻号頁・発行日
pp.309-314, 2015-11-25 (Released:2015-11-25)
参考文献数
13

本研究の目的は,情報環境における情報行動がレジリエンス(精神的回復力)へ及ぼす影響度を分析することである。対象となる情報行動は,現実逃避型ネット利用と相談型メール利用である。レジリエンスに対して,前者は低下させ,後者は向上させるとの仮説を設定した。情報系大学生を対象に調査を行い,共分散構造分析で分析した結果,仮説は検証された。また,レジリエンスに対する相談型メール利用の影響度は,利他的価値観より低いが良書読書効果よりもやや強く,軽視できない向上効果が示唆された。

3 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1940年12月05日, 1940-12-05
著者
藤田 智子
出版者
日本家庭科教育学会
雑誌
日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.47, pp.46, 2004

【研究の目的・背景】<br>「食育」という言葉の流行や栄養教諭の設置など、栄養の知識を身につけることが重要視されている。さらに、自己の食生活に対して意識的に行為できる力、すなわち意思決定能力を身につけることも必要とされている。高校生では、自己と食生活の関わりにおいて、自分自身に直接関係することに価値をおく傾向が高く、学習したい内容として「ウェイトコントロール」が挙げられることが明らかにされている(佐藤・山中 1994)。家庭科教育の中で自己の「食生活をみつめる」際に効果的な方法を考察するため、女子高校生がどのように「ダイエット」を認識しているのか、高校1年生で食物を学んだ後のレポートを分析する。<br>【研究の方法】<br>対象は東京都内の私立女子高校に通う高校1年生122名である。家庭総合の食物分野を教科書(実教出版『家庭総合』)にそって授業を行った(2003年10月~2004年3月)。授業の最後に、「食生活」に関する新聞記事を読ませ、「特に自分が関心をもった点を記述した上で、自分の食生活を振り返ること」を課題とするレポートを提出させた(有効回収数91件)。そのレポートをKJ法によって分析した。配布した新聞記事:「食大全 第六部 ダイエットしますか?」?~?(?「理想体形」という幻想20代女性2割が低体重 ?やせすぎは「慢性飢餓状態」・健康には「普通体重」 ?人口甘味料の落とし穴ノンカロリー「ゼロ」ではない ?断食やめれば元に戻る・自分の体と向き合う機会 ?必ず起こるリバウンド」・生命維持機能活動の証拠 ?エステで本当にやせる?・効果は「施術」より日常生活 ?アミノ酸に大きな誤解・飲むだけで脂肪は燃えない ?問題多い「効果食品」・無理な制限、健康障害も ?増え続ける小学生の肥満・食生活の変化も一因)産経新聞朝刊 2003年10月1日~9日。「怖い思春期の過激ダイエット 骨粗しょう症の危険性も」東京新聞朝刊 2003年11月7日<br>【研究の結果】<br>レポートの内容のうち、ダイエットに関する記述をKJ法により分類した結果、以下の7つのカテゴリーに分かれた(なお複数のカテゴリーわたる内容のレポートは重複してカウントしている)。〈ダイエットに関係する商品表示やマスメディア情報〉(52名) 商品の表示やマスメディアからの情報を誤信していたことに気づいたという記述が中心(33名)であるが、情報リテラシーが必要(17名)、表示改正が必要(2名)という記述もあった。〈「良い」ダイエットと「悪い」ダイエット〉(25名)摂食障害など心身の健康を害する「悪い」ダイエットに対し、「良い」ダイエットとは「健康的」に「努力と自己管理」であり、「良い」ダイエットをすべきであるという記述である。〈心身の健康とダイエット〉(25名)ダイエットよりも「体が健康であること」「内面の美しさ」の方がより重要だだという記述である。〈痩身願望の肯定と否定〉(36名)「女性」「思春期」「流行・時代」を理由に痩身願望を抱くことは当然である、痩せている方がやはり良いという「痩身願望を肯定」する記述である(28名)。一方、現代のダイエットブームや過剰な痩身志向への疑問も述べられていた(8名)。〈自己のダイエット経験と評価〉(13名)自己のダイエット経験、ダイエットへの強い興味に関する記述である。〈友人のダイエット経験と評価〉(2名)友人が過剰なダイエットをしてぼろぼろになるのをみた経験があるという記述である。〈自己理解とダイエットの必要性の判断〉(5名)「自分のことをもっと知ればダイエットが必要か判断できる」「今は必要ない」「痩せることが幸せにつながるわけではない」といった、ダイエットをすることと自己理解を関連付けた記述である。<br>【考察】ダイエットに関係する商品表示やマスメディア情報に関する記述が最も多かった。情報の誤信に気づいたことから、情報リテラシーの必要性を考えた者もいた。体を壊すような「悪い」ダイエットではなく、「健康的」なダイエットを行うべきである、心身の健康のほうがダイエットより重要であるといった、比較的教科書の内容に近い記述もかなり多かった。だが、なぜダイエットが必要なのかは考えられていなかった。心身の健康が重要であると考える者は、痩身願望に対して否定的であった。一方で、痩身願望を肯定する意見を持つ者は、ダイエットの危険性をあまり考慮していなかった。自己のダイエット経験からは痩身願望を肯定する意見と否定する意見に分かれたが、友人の経験を目にした者は、否定的な意見であった。自己を理解することによって{当に自分にとってダイエットが必要なのかlえた生徒は、その前段階に、商品表示やマスメディア情報に関する記述を誤信していたという気づきがあり、誤信に気づいたことが自己理解の必要性へとつながっていた。
著者
山 祐嗣 川崎 弥生 足立 邦子
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.100, 2007

後知恵バイアスとは、結果を知ったときに、それがあたかも最初から予想できていたかのように考えてしまう傾向である。本研究では、結果を知った場合と知らない場合の主観的生起確率の差として定義した。日韓英仏比較文化研究を行ったところ、東洋人は比較的後知恵バイアスが強い。これは、西洋人が分析的思考傾向であるのに対して、東洋人が全体的思考としての複雑なモデルを抱いているという仮説で説明可能である。

3 0 0 0 OA 論語義疏 10卷

著者
(梁) 皇侃 撰
巻号頁・発行日
1800

論語義疏10巻 梁皇侃撰 〔江戸〕写 寄合 転写文明14年(1482)書写本 足利本 大5冊
著者
古宮 昇 谷口 弘一
出版者
日本カウンセリング学会
雑誌
カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.110-117, 2011

ヨガが心理的状態に好影響を及ぼすかどうかを検証する目的で,調査を行った。ヨガを始めたばかりの参加者74名が,はじめてレッスンに通ったとき,およびその約1か月後,約2か月後に心理尺度に回答し,彼らの心理的変化が継時的に測定された。その結果,調査回数を重ねるごとに,彼らの心理状態は向上していた。調査参加者は,週あたり平均して約2回のレッスンを受講していたが,初回測定時よりも約2か月後のほうが,自尊感情がより高まり,人生により満足し,前向きに生きようという意欲が増していた。また,対人不安と完全主義は減少していた。
著者
仁平 尊明
出版者
地理空間学会
雑誌
地理空間 (ISSN:18829872)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.18-42, 2011

本研究は,ブラジル・マットグロッソドスル州の南パンタナールを対象として,農家民宿(ファゼンダポウザーダ),ホテル,釣り宿などの宿泊施設の経営を分析することから,パンタナールにおいて観光業が発展するための課題を解明する。その際,エコツーリズム発展の地域的差異に着目した。すなわち,エコツーリズムを提供する宿泊施設が集中するエストラーダパルケ(公園道路)沿線を「核心地域」,主要都市から離れた奥地であるニェコランディアを「核心周辺地域」,州境・国境地帯を含む遠隔地のパイアグアスを「外縁地域」に区分した。考察の結果,地域的に偏った観光業の発展,環境保護と観光業発展のアンバランス,多様な観光客への対応力,人の激しい流動性,パンタナール周辺地域との連携の低さなどの点で課題が指摘された。今後,内発的で持続的な観光業の発展を提案していくためには,湿原内外の資源を活用しながら,それぞれの地域性を十分に考慮した計画が必要である。
著者
堀井 隆 西田 亮三 岡本 忍
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン (ISSN:18849644)
巻号頁・発行日
vol.13, no.12, pp.530-534, 1959-12-01 (Released:2011-03-14)
参考文献数
4

赤外線に対して高い感度をもつ光導電体の硫化鉛を用いたビジコンの研究を行い, 赤外線用ビジコンを試作した.このビジコンは実験の結果, 赤外線で照射された暗黒中の物体やあるいは半田ゴテ, アイロンなど, 自身で熱線を出す高温物体を撮像して受像管にその映像を再現することができた.試作赤外線用ビジコンの感度, 光電変換特性, 分光特性, 残像などの諸特性およびその応用, 特に温度測定の実験について報告する.

3 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1944年06月24日, 1944-06-24