著者

中谷 功治 Koji Nakatani

雑誌

関学西洋史論集 (ISSN:03860043)

巻号頁・発行日

no.35, pp.63-74, 2012-03-30

著者

Kazuaki Yasunaga Atsushi Hamada Kazuaki Nishii

出版者

Meteorological Society of Japan

雑誌

SOLA (ISSN:13496476)

巻号頁・発行日

pp.2019-043, (Released:2019-11-06)

被引用文献数

2

---

This study examines the factors responsible for the long-term changes of winter monsoonal flow around Japan in association with increasing precipitation trends in December along the coastal areas of Honhsu (the main island of Japan) facing the Sea of Japan. The precipitation around the tropical eastern Indian Ocean and maritime continent has significantly increased in recent years. Thus, a wave-packet of the stationary Rossby wave associated with the anomalous heating deflects the subtropical jet to the south over the eastern edge of the Eurasian continent. The deflection of the jet gives favorable conditions for the development of a low pressure trough in the lower level on the eastern side, leading to the formation of negative height anomalies near the surface around Japan.Although tropical precipitation also increases in November and January, the anomalous heating induces negative height anomalies and cyclonic circulations over the inland region of China and eastern offshore region of Japan (to the further west and east in comparison with those in December) in these months. As a result, monsoonal flow around Japan (and precipitation along the coastal areas of the Sea of Japan) shows no long-term trends in November or January.

著者

宮下 尚子

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.139-150, 2005-09-30 (Released:2017-04-29)

---

本稿は,中国朝鮮語の言語規範および「標準語」が定められた経緯について論じ,中国の朝鮮語が1985年の正書法以後,その規範において標準語となるべき地域を定めていないのは何故かという疑問を解明することを目的としている.中国朝鮮語の規範は,語彙規範を中心として,中華人民共和国の成立から改革開放に至るまでの期間中国共産党の政策に伴い,朝鮮語既存語を基準としたものと朝鮮語を漢語に接近させるための共通成分増加論との間で揺れ動いてきた.文化大革命以後1985年に制定された正書法《四法》(正書法,標準発音法,文章符号法,分かち書き)は中国朝鮮語が北朝鮮の言語規範から逸脱し,漢語との共通成分増加論からも脱却して独自に設けた規範ということで評価されるべきである.

著者

保坂 侑里 梶原 道子 浅井 隆善 室井 一男 竹下 明裕 山田 千亜希 藤原 晴美 古牧 宏啓 芝田 大樹 榛葉 隆人 都築 茉里子 石塚 恵子 渡邊 弘子

出版者

一般社団法人 日本輸血・細胞治療学会

雑誌

日本輸血細胞治療学会誌 (ISSN:18813011)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.608-613, 2018

被引用文献数

1

著者

萩尾 重樹

出版者

日本超心理学会

雑誌

日本超心理学会誌 : 超心理学研究 (ISSN:1343926X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.12-19, 2010-12-31

著者

小林 良樹

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.119-133, 2012-10-31 (Released:2017-03-31)

---

本稿は,都道府県公安委員会に対する苦情申出制度に関して,「警察に対する国民の信頼の改善方策」の観点から考察を加えることを目的とする.具体的には,「警察に対する国民の信頼を改善するための有効な方策の一つとして都道府県公安委員会に対する苦情申出制度の活性化が考えられる」,「そのためには同制度に対する国民の認知を向上させることが肝要である」との仮説の検証を試みる.分析・検証の結果,「苦情申出制度の利用は極めて低調である」,「同制度に対する国民の認知が極めて低いことがその原因の一つと考えられる」旨がある程度検証された.したがって,苦情申出制度に対する国民の認知を高めることは同制度の利用率の向上につながり,ひいては警察に対する国民の信頼の向上に資するものと推察される.警察に対する国民の信頼の現状は必ずしも盤石ではない.今後とも警察が私企業,NPO/NGO,地域社会等の多様なアクターとの連携を一層強化するとともに,新たな犯罪情勢に対応するべく捜査権限の強化を目指すのであれば,信頼の一層の向上に努める必要がある.こうした信頼改善の努力の中で,苦情申出制度の改善は避けては通れない問題と考えられる.

著者

田村 紋女 小塩 真司 田中 圭介 増井 啓太 ジョナソン ピーターカール

出版者

Japan Society of Personality Psychology

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.26-37, 2015

被引用文献数

30

---

Dark Triad (DT)とはマキャベリアニズム,サイコパシー傾向,自己愛傾向という3つの反社会的なパーソナリティ特性を指す。本研究の目的は,DTを簡便に測定できるDark Triad Dirty Dozenの日本語版(DTDD-J)を作成し,信頼性と妥当性を検討することであった。246名の大学生がDTDD-J,各DT特性に対応する既存のDT尺度,ビッグファイブ尺度に回答した。確認的因子分析の結果,各DT特性に対応した3つのグループ因子と総合的なDT特性による1つの一般因子から構成されることが示された。内的信頼性はサイコパシー傾向を除くといずれも高い値が示された。併存的妥当性と弁別的妥当性についても概ね先行研究を支持する結果であった。以上から,DTDD-JはDTを包括的,かつ効率的に測定できる尺度として一定の信頼性と妥当性を持つことが示された。

著者

建内 高昭 小塚 良孝

出版者

愛知教育大学実践総合センター

雑誌

愛知教育大学教育実践総合センター紀要 (ISSN:13442597)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.127-131, 2010-02

---

教員養成のあり方を検討することを目的として,第一に客観英語能力に関わる新入生前期と後期における英語能力の推移を考察した。第二に大学センター入試英語リスニング導入前後において入学者の客観英語力(特にリスニング力)への影響を探った。結果は,英語専攻・国際文化コースではいずれの年度においても客観英語力が向上していることが示された。次にセンター入試にリスニングが導入されたことにより,国際文化コースでは有意に得点が伸び,また英語専攻において有意差は示されていないものの得点が上昇していた。一方で幼児コースにおいては,有意な差は示されていない。これらから本学入学者において,英語専攻や国際文化コースなど英語を専攻する入学者はセンター入試にリスニングが導入され,より高い客観英語力を身に付ける契機となり得たと指摘できる。

著者

板橋 義三

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本語系統論の現在Perspectives on the Origins of the Japanese Language = Perspectives on the Origins of the Japanese Language (ISSN:13466585)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.131-185, 2003-12-26

著者

大塚 邦子 野村 靖幸 内田 直樹 安原 一 小林 真一

出版者

日本社会薬学会

雑誌

社会薬学 (ISSN:09110585)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.21-29, 2014-06-10 (Released:2015-08-11)

参考文献数

47

---

Classification of food and pharmaceutical products are different. In the proper use of pharmaceutical products, it is essential for a medical consumer to receive the drug information about effectiveness, safety and quality of it. On the other hand, since legal classification between medicines and dietary supplements was based their cultures, the classification of each drug is different in each country. Melatonin is a hormone produced by the pineal gland and used for improvement of the jet lag. We searched melatonin product information of Japan and the United States by using Internet search mainly and investigated the relationship between amount of product information and product classification. Melatonin is classified as a dietary supplement in the United States, the product information of efficacy and safety is displayed as “Supplement Facts” and the use of melatonin in children is not recommended. On the other hand, melatonin is classified as a pharmaceutical product in Japan, but is not produced in Japan. Therefore, it is difficult to have it for Japanese customers, and then they personally import using the Internet with their self-responsibility. However it is difficult to obtain its appropriate information for consumers, because of the regulation of the Pharmaceutical Affairs Law. It has been reported that the poisoning accident by the excessive intake of melatonin already. It will increase the risk of the health problem to purchase melatonin through the Internet more. Therefore, we concluded that Internet purchase of Medicines had a high risk for Japanese customers since there was not sufficient drug information.

著者

井田敦彦

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.822, 2019-07

著者

河村 茂雄 田上 不二夫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.213-219, 1997-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

9

被引用文献数

1 1

---

The purpose of this study was to investigate the relationship between teachers'compulsive beliefs on teaching activities and their pupils'school morale. The questionnaires were administered to teachers and pupils in 105 classes of public elementary schools in Tokyo. The results showed that the teachers of high compulsive beliefs on teaching activities might have limited cognitive frames or appraisal standard for pupils. It was also found that pupils'school morale was relatively low in those teachers'classes.

著者

秦泉寺 友紀 YUKI SHINSENJI

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 = The journal of Wayo Women's University (ISSN:18846351)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.151-162, 2010-03

著者

大山 泰宏

出版者

京都大学高等教育教授システム開発センター

雑誌

京都大学高等教育研究 (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

no.3, pp.46-63, 1997-10-01

---

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

著者

菊池 潔

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.325-332, 2017 (Released:2017-05-22)

参考文献数

34

著者

皆川 太志 野嶋 琢也

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.59, no.11, pp.2030-2042, 2018-11-15

---

応援とはスポーツ競技を観戦する際の,観戦の楽しみを構成する要素の1つである.応援における声援やブーイングは,感情表現の一種であり,競技中のプレイヤにその思いを伝えようとする行為となる.そして勝利を願う声援,良いプレイをしたときの喝采,悪いプレイをしたときのブーイング,これらすべてはプレイに対する評価でもあり,プレイヤのモチベーション刺激につながると考えられる.ただ周囲の大多数があるプレイヤを応援するようなとき,主に声が届かないといった物理的問題から,少数が周囲と異なる対象を応援することは難しい.しかし応援は自由であるべきであり,いつでも自身の好きな対象を応援できる自由があることが望ましい.同時に,そのような応援が自己満足で終わらないために,応援されていることをそれぞれのプレイヤが認知できることが重要と考えられる.またプレイヤが,送られた応援に対して手を振るなどの何らかのフィードバックを返すことは,応援する側にとって,観戦や応援のモチベーション向上に寄与すると期待される.しかしながら通常,プレイ中に応援を認知し,応援に応えることはきわめて難しい.そこでこの問題に対して我々は,「Cheer Across」という応援拡張システムを開発した.Cheer Acrossは観客が応援をプレイヤに伝え,プレイヤからのフィードバックを得るためのAcross Penlightと,プレイヤが観客からの応援を認知しフィードバックを送るためのAcross Gearにより構成されている.本論文では,Cheer Acrossシステムの詳細な構成について述べる.そしてCheer Acrossをプレイヤと観客それぞれに使用してもらい,評価実験を行ったのでその結果について述べる.実験の結果,Cheer Acrossを利用することで,プレイヤは観客の応援に気づきやすくなり,プレイへのモチベーションが刺激されるという結果が示唆された.また観客は競技の臨場感や興奮度が向上し,応援行動をより好ましいと感じるようになるという結果が示唆された.In sports, players are being cheered by spectators. Cheering is one of the important aspect to attract people to watch sports competitions. Unfortunately, players need to concentrate on their own play. Thus, there is no time to check and make some reaction to cheering action from spectators, which are considered to be important rewards to motivate people to become spectators and keep cheering. To comply with this issue, we developed an augmented cheering system named "Cheer Across". That is a technology for a certain categories of spectator sports to enables spectators to send cheering message to players. At the same time, the technology enables players to react to the cheering message. Spectators could also feel the reaction through the proposed system. In this paper, the detail configuration of the Cheer Across system is described. Furthermore, experiments and their results are also described to show the effect of using Cheer Across to both players and spectators.

著者

東京朝日新聞社 編

出版者

東京朝日新聞社

巻号頁・発行日

1923

著者

小野寺 理

出版者

医学書院

雑誌

臨床整形外科 (ISSN:05570433)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.381-386, 2019-04-25

---

はじめに 筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis:ALS)は成人発症の致死的な進行性の神経変性疾患である1).永年,その解決の糸口が見つからなかった本症であるが,近年,病態解明が進み,数多くの病態修飾薬の開発がなされている2).しかし,その効果は乏しい.一般に,進行性の疾病の場合,治療効果を上げるためには,早期介入が必要なことは言うまでもない.ALSでも,その進行メカニズムが判明し,早期介入の必要性を示唆する病態が明らかとなってきている.しかし,本症ではいまだに,診断に直結する生化学的マーカーは得られておらず,それゆえ,診断において理学所見の意義は大きい. ALSは四肢から始まるものと,球麻痺から始まるものとに大別されるが,本症の半数以上は,四肢の筋力低下で気付かれる1).よって,最初に整形外科を受診することが多い.日本では,実に四肢発症者の48%,球麻痺型でも13%が整形外科を初診している3).結果として34%が整形外科を受診する.本症の予後を考えると,できるだけ早く正しい診断することは重要である.このことから,本症の診断面で整形外科医の果たす役割は大きい. 本稿では整形外科診療に紛れる本疾患について最新の知見と,それに基づく診療のヒントについて紹介したい.しかし,後述するように,多くの患者さんでは,髄節レベルと臨床症状の乖離を認める.このような乖離は頚椎症による二次運動神経細胞の圧迫性の病態では認められることが少ない.しかし,近年の一次運動野の知見により,一次運動神経領域からALSの病態が始まると考えれば,この髄節との不一致も説明できる可能性がある.

著者

後藤 敏行

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.752-764, 2008 (Released:2008-02-01)

参考文献数

22

---

デジタル保存を担うリポジトリ(デジタルリポジトリ)の認証基準,およびデジタル保存の国際プロジェクトの動向を紹介,分析した。RLG・NARA合同タスクフォースはデジタルリポジトリの認証基準を2007年に刊行した。欧米の他のプロジェクトでも認証基準策定の動きが続いている。欧米の認証基準を参考にする場合,法律等のわが国固有の事情に留意が必要である。また,デジタル保存に関する動向として,複数国の機関が参加した国際レベルの取り組みが注目される。主なものにCASPAR,DPE,PLANETS,Alliance for Permanent Accessがある。従来の一国内でのプロジェクトが到達できなかった知見にどれだけ迫れるかが注目される。

著者

窪田 幸恵 斉藤 和幸 小野 俊介 児玉 庸夫

出版者

一般社団法人日本医療薬学会

雑誌

医療薬学 (ISSN:1346342X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.6, pp.287-296, 2017-06-10 (Released:2018-06-10)

参考文献数

11

---

In an effort to promote self-medication in Japan, drugs switched from prescription to over-the-counter (OTC) have received a lot of attention. We conducted a survey of community pharmacists to investigate views on Rx (Prescription) -to-OTC switched drugs, aiming at the enhancement of self-medication and proposals to the Regulatory Authorities. A total of 336 respondents completed the survey. About two-thirds of respondents (65.2%) regarded the expansion of Rx-to-OTC drugs as necessary. The percentage of pharmacists who responded that Rx-to-OTC expansion was necessary at pharmacies for prescription and OTC drugs (73.2%) was significantly higher than those at pharmacies for prescription drugs (51.2%) (P < 0.001). The most common reason for Rx-to-OTC expansion being necessary was “it has a certain level of effect on reducing healthcare costs”. On the other hand, the most common reason against Rx-to-OTC expansion was “it causes safety issues for consumers”. The number of candidates for Rx-to-OTC recommended by pharmacists in favor of Rx-to-OTC expansion was 43 with 14 therapeutic areas excluding 5 drugs accepted as Rx-to-OTC switched drugs by the Ministry of Health, Labour and Welfare. Six out of 43 candidate drugs are considered to meet the requirements for Rx-to-OTC drugs. We revealed some differences in pharmacists' views on Rx-to-OTC switched drugs depending on the pharmacy category. To promote self-medication, constructing a mechanism to collect opinions of community pharmacists providing OTC drugs is required. Further research in other areas and pharmacies of different categories to confirm generalizability should be done for making a proposal to the Regulatory Authorities.