著者
田村 梨紗
出版者
国際忍者学会
雑誌
忍者研究 (ISSN:24338990)
巻号頁・発行日
vol.2020, no.3, pp.25-38, 2020 (Released:2021-09-01)
参考文献数
20

史実では徳川家康の家臣である服部半蔵は、今日では代表的な忍者として知られ、多くの創作作品で活躍している。半蔵は、猿飛佐助や霧隠才蔵の活躍した大正時代の第一次忍者ブームでは出番はなかった。昭和30 年代に、小説をはじめマンガやアニメ、テレビドラマ、映画や演劇作品などに忍者として描かれ、定着した。 「忍者・服部半蔵」の生成過程で重要な作品に、柴田錬三郎『赤い影法師』(昭和35)、山田風太郎の短編「忍者服部半蔵」(昭和39)がある。前者は服部半蔵を、主人公と深く関わり物語を貫く中心人物として描いた。後者は、「服部半蔵」とは特定の人物を指すのではなく、継承される名前であることを示した作品である。服部半蔵の有名無実さを的確に表現し、創作世界の「忍者・服部半蔵」の可能性を広げた。 「忍者・服部半蔵」の空虚な本質に、各作家が好みのイメージを代入し、独自な創作を加えたことによって、多様な表象が生まれたのである。
著者
関沢 俊弘
出版者
Business History Society of Japan
雑誌
経営史学 (ISSN:03869113)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.1_29-1_55, 2011 (Released:2014-09-10)

Recent studies contend that Taiwanese small- and medium-sized enterprises not only were able to survive but thrive during Japanese colonial rule. However, the scarcity of primary historical sources has not led to further research in this area. This article analyzes the factors for the business failure of a Japanese enterprise, the Taiwan Canned Pineapple Co. (TCPC), which was the first packer in Taiwan, and through this case study, indirectly highlights the reasons for the resilience of Taiwanese enterprises.TCPC prospered in the early 1920s. However, when many Taiwanese packers entered the market from the mid-1920s, TCPC faced difficulties, even though it adopted the new business policy of focusing on the quantity rather than the quality of products. The causes of TCPC' s slump can be explained as follows.First, the measures taken by TCPC, such as processing by machinery and procurement of pineapples from its own plantation, were not appropriate for the condition of the market and the technology of the pineapple industry at that time. In particular, TCPC' s investment in the pineapple plantation, unlike the situation where most Taiwanese factories did not possess their own pineapple plantations, was a crucial factor for its poor business performance. In marked contrast to TCPC, Taiwanese factories also adopted a labor-intensive method of production, which further contributed to its success in the industry.Second, after the bankruptcy of Suzuki & Co. in 1927, TCPC did not involve trading companies and wholesalers as its shareholders and did not have close connection with them. TCPC, therefore, became disadvantaged not only in sales and marketing but also in financing.Third, the assistance which the Japanese colonial government (Taiwan Sotokufu) provided to TCPC, such as the disposal of government land and lending of machinery, did not help much in facilitating TCPC' s business.In conclusion, this case study shows that Japanese small- and medium-sized enterprises could not compete with Taiwanese enterprises in such labor- intensive light industries as the canned pineapple industry.
著者
功刀 浩
出版者
公益財団法人 腸内細菌学会
雑誌
腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.7-13, 2018 (Released:2018-01-29)
参考文献数
50
被引用文献数
1

うつ病は慢性ストレスを誘因として発症することが多いが,腸内細菌叢とストレス応答との間に双方向性の関連が示唆されている.動物実験によりプロバイオティクスがストレスに誘起されたうつ病様行動やそれに伴う脳内変化を緩和することが示唆されている.うつ病患者における腸内細菌に関するエビデンスはいまだに乏しいが,筆者らはうつ病患者においてLactobacillusやBifidobacteriumが減少している者が多いことを示唆する所見を得た.最近,プロバイオティクスがうつ病に有効であるという臨床試験の結果も報告されるようになった.自閉症スペクトラム障害においては,消化器症状を示す者が多いことが知られ,重症度とも相関することから,古くから腸内環境の関与が検討されている.患者の腸内細菌叢に関する検討では,ClostridiumやSutterellaなどいくつかの菌の変化が指摘されているが,結果は必ずしも一致していない.プロバイオティクスや便の細菌移植などの治療法が探られており,ASDの有効な治療法は殆どないことから,今後の発展が期待される.
著者
上村 晃弘 サトウ タツヤ
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.33-47, 2006 (Released:2006-10-07)
参考文献数
42
被引用文献数
2 2

血液型性格関連説は日本で人気のある疑似性格理論の1つで,1920年代の古川竹二の仮説に由来する。現在では多くの提唱者がこの仮説を様々に解釈している。したがってこの説には多様性がある。本研究では,最近の「血液型ブーム」においてTV放送された説を伝統的説明,生物学的媒介,枠組利用,剰余特性付加の4つの型に分類した。伝統的説明型は古川の仮説の後継である。生物学的媒介型は,血液型と性格の関係を進化論や脳科学などの新しい学術的知識を用いて説明する。枠組利用型は単に占いに用いている。剰余特性付加型は提唱者の専門分野で見出された特性を追加した程度である。すべての提唱者の説は論理的妥当性をもたない。
著者
大城 直樹
出版者
The Japan Association of Economic Geography
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, pp.49-59, 2020-03-30 (Released:2021-03-30)
参考文献数
23

本稿では,東京で行われた(る) 二つのオリンピック大会に関連した都市(再) 開発の様相の異同について簡単な検討を行った.1964年と2020年の間には大きな差異が存在する.一言で言うならば,後者におけるイベント自体の商業化の進展と公的空間の大規模な再開発にともなう収益装置化,つまり公的空間の価値の使用価値から交換価値への転換に他ならない.都心部のみならず沿岸部の埋め立て地でも同様のことは行われている.他方,1964大会の特徴は,東京都心部の諸インフラの大々的な改造・建造であるが,事業は1960年代の高度経済成長期の状況ににわかに対応させたものであったため,今日では,諸々の建造環境が逆に都市成長の桎梏となり果てている.また,都市表象ないしは景観表象についても,衛生観念と結びついて,美化キャンペーンのもとで,ゴミやポスター,汚水・下水の不可視化が徹底された結果,人々の意識を大きく変容させることとなった.
著者
辰巳 敬
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.47, no.6, pp.378-381, 1999-06-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
3
被引用文献数
1

有機溶媒・有機溶剤は麻酔作用や皮膚・粘膜刺激性などの急性毒性も問題であるが, 繰り返し長期にわたって使用されることが多く, 神経系, 肝臓, 腎臓, 血液などに障害を与える慢性毒性に注意する必要がある。有機溶媒の毒性については, 第1種から第3種までに分類され, 発ガン物質であるベンゼンは別に特定化学物質に指定されている。有機溶剤については蒸気圧と許容濃度の比の大きいもの程危険性が高い。今後, 毒性の低い有機溶媒への転換や, 脱有機溶媒化の技術が重要となってくる。
著者
楠原 弘己 Triapitsyn Serguei V.
出版者
Entomological Society of Japan
雑誌
昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.8-11, 2023-03-25 (Released:2023-04-13)
参考文献数
10

The zig-zag leafhopper, Maiestas dorsalis (Motschulsky, 1859) (Hemiptera: Cicadellidae), is a minor pest of rice in Asia. To investigate the fauna of egg parasitoids associated with leafhoppers in rice field, we deployed sentinel egg traps of M. dorsalis on rice seedlings in Fukuoka Prefecture, Kyushu Island, Japan. Females of two fairyflies, Lymaenon aureus (Girault, 1911) and L. litoralis (Haliday, 1833) (Hymenoptera: Mymaridae) were reared from the deployed sentinel eggs. This is a new host record for L. aureus. Additionally, new distributional records of both species from Honshu Island are presented.

19 0 0 0 OA 電気事業要覧

著者
逓信省電気局 編
出版者
電気協会
巻号頁・発行日
vol.第7回, 1915
著者
片岡 栄美
出版者
日本スポーツとジェンダー学会
雑誌
スポーツとジェンダー研究 (ISSN:13482157)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.49-63, 2019 (Released:2019-09-06)
参考文献数
25

本研究は,ブルデューの男性支配と象徴権力の理論を用いて,日本の大学生におけるスポーツ嗜好のアイデンティティをもつ学生の価値,態度,文化資本を,量的な調査データに基づき明らかにした. 体育会系アイデンティティの保持者は男女ともに,ジェンダー役割意識に関する非民主的価値と男性支配的価値を示した.彼らのコミュニケーション能力は高く,かつ男子体育会系の大半が権力志向でもある.とくに男性の体育会系は権威主義的価値観や伝統重視の価値観をより強く持っている.かれらは政治的な無関心を示す傾向が強く,マスメディアの情報を信頼しており,また一般的他者への信頼も高い.それゆえ,かれらは現在の社会体制を疑うことはあまりなく,社会の問題や社会の矛盾に気がつきにくいナイーブな存在でもある.また体育会系学生の文化資本は,他の学生よりも相対的に低かった.これらの価値態度,いいかえれば,ハビトゥスは近い将来の日本の保守的・非民主的な階層フラクションを体現するものである.
著者
高木 潤野
出版者
長野大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2017-04-01

場面緘黙は、話す力があるにも関わらず学校や職場等の社会的状況において話せないことを主たる症状とする。適切な介入により緘黙症状を改善させることが可能であるが、本人の治療への参加が消極的であると介入が困難となる。本研究の仮説として、治療への参加が消極的な場面緘黙当事者は「治療によって緘黙症状を改善させることができる」という期待(自己効力感=セルフ・エフィカシー、SE)が低いのではないかと考えた。そこで、場面緘黙当事者を対象としたセルフ・エフィカシーを高めるための心理教育を試みた。10代~30代の場面緘黙当事者10名(女性7名、男性3名)を対象に、各6回のカウンセリングを行った。初回と最終回を除く2~5回目では、個別のカウンセリングに先立ち「治療によって緘黙症状を改善させることができる」という期待を高めるための心理教育を実施した。各回において、1)治療への参加意欲、2)「緘黙症状を改善させることができる」という特定の課題に特異的な期待(SSE)、3)一般的な個人の行動傾向としての自己効力感(GSE)、4)緘黙症状を自己記入式の質問紙を用いて測定した。初回の参加意欲とSSE(緘黙症状の改善への期待)には相関がみられた。治療により緘黙症状が改善するという期待が高い者ほど、参加意欲が高い傾向があることが示された。一方、初回の参加意欲とGSEには相関がみられなかった。6回の介入を通じて、SSEについては10名中6名に上昇がみられた。GSEについてもわずかな上昇を示した者がいた。緘黙症状については10名中4名が顕著な改善を示し、その他の6名についても改善傾向がみられた。SEと緘黙症状の改善との関係をみると、緘黙症状の改善が大きい者の方がSSE及びGSEの上昇率が高い傾向がみられた。以上の結果から、「治療によって緘黙症状が改善すること」への期待を高める心理教育は有効性がある可能性が示された。
著者
庄司 真理子 Mariko Shoji 千葉敬愛短期大学初等教育科 Chiba Keiai Junior College
雑誌
国際教養学論集 = Journal of International Liberal Arts
巻号頁・発行日
no.2, pp.21-56, 1992-10-01

The purpose of this paper is to study the behaviors of miniinternational organizations in the face of intervention in Grenada. The four international organizations related to this case are the United Nations (UN), the Organization of American States (OAS), the Caribbean Community, the Organization of Eastern Carribean States (OECS). After World War II these two reasons to set up the mini-international organizations could be found: One was decolonization and the other was the institutionalization of international societies. In the Carribean basin, many mini-states which became independent from England could not, however, reach full independence. The various remaining colonial institutions became international organs in mini-international organizations. For example the member states of the OECS share the common organs of this international organization. Thus a political accident in one of these member states means an accident for all the member of the OECS immediately. When OECS invaded Grenada, the Caribbean Community could not take any action on it. Because some of the member states participated in invading Grenada, while the other states protested against this invasion. The OAS did not adopt any resolution, and they did not give any support to this invasion. In the UN, the majority of member states criticized this invasion, and then adopted a resolution to condemn this invasion. In the process of conflict resolution, each international organization showed different reactions. These organizations took actions based on political judgement, further they distributed their political roles. To endanger the roles of these international organizations was out of order. From the view point of a theory of International Organizations, the role of the mini-international organizations in the international conflict should be positively estimated. It would be important, however, to consider mini-international organizations in the process of conflict resolution by all the international organizations.
著者
東 賢一
出版者
一般社団法人 室内環境学会
雑誌
室内環境 (ISSN:18820395)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.113-120, 2018 (Released:2018-08-01)
参考文献数
35
被引用文献数
3 1

1970年に制定された建築物衛生法の二酸化炭素の環境衛生管理基準は,1000 ppmを超えると倦怠感,頭痛,耳鳴り,息苦しさ等の症状が増加することや,疲労度が著しく上昇することに基づき定められたものである。二酸化炭素に関する近年の複数のエビデンスが,500~5000 ppmの範囲における二酸化炭素濃度の上昇と生理学的変化(血液中の二酸化炭素分圧や心拍数の上昇等)を確認している。また,1000 ppm程度の低濃度域におけるシックビルディング症候群(SBS)関連症状については,多くの疫学研究で報告されている。ヒトにおける生理学的変化は二酸化炭素によるものと考えられるが,低濃度域におけるSBS症状については,他の汚染物質との混合曝露による影響の可能性が高いと考えられる。近年,1000 ppm程度の二酸化炭素に短時間曝露した際の二酸化炭素そのものによる生産性(意思決定能力や問題解決能力等)への影響が示唆されており,このような影響は社会経済への影響が懸念されることから,慎重な対応が必要であると考えられる。建物内の二酸化炭素の室内濃度を1000 ppm以下に抑えることで,SBS症状や生産性への影響を防止できる。大気中の二酸化炭素濃度が上昇し続けているが,地球温暖化のみならず,室内の二酸化炭素濃度の維持管理のためにも大気中二酸化炭素濃度の低減に関する早急な対策が必要である。