著者
今村 明恒
出版者
東京大学
雑誌
震災豫防調査會報告
巻号頁・発行日
vol.100, pp.21-65, 1925-03-31
著者
平井 卓也
出版者
日経BP
雑誌
日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.1028, pp.30-33, 2020-10-29

インタビュー1 良質な通信インフラも過去のIT戦略も役に立たなかった。「敗戦」以外の何物でもない——。独占取材に応じた平井卓也デジタル改革相は、新型コロナ対策をこう総括した。
著者
荒木 一視
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集 2007年度日本地理学会春季学術大会
巻号頁・発行日
pp.4, 2007 (Released:2007-04-29)

1.問題の所在 デカン高原・綿花栽培(・レグール土)という半ば方程式のような認識が長年にわたって学校教育の場に存在してきたのではないか。あるいはガンジス川下流地域の米作と上流地域の小麦作という図式に関しても同様である。例えば,1970年代から80年代にかけての高校地理教科書や地理用語事典では「デカン高原は世界的綿作地帯」「デカン高原で同国の綿花の大半を生産する」といった記述が認められる。しかし,こうしたインドの農業に対する認識は,決して正確なものとはいえない。近年高等学校の教科書などでは,地誌的な記載が減ってきたためインドの農業自体に割かれるページ数そのものが少ないこともあるが,なお,地図帳を含めた多くの教科書でこうした記載が認められる。本報告ではこうした誤解を生じかねない認識の背景を検討したい。これは決して記載内容の正確さを議論しようとするものではない。限定された時間とスペースの中では全く正確な記述などできるものではないし,必要に応じて情報が取捨選択されるのはやむをえないことである。むしろ,提起したいことはなぜこのように正確ではない記述が採用され,それが長期にわたって再生産され続けてきたのかということである。 2.インド農業の現状 デカン高原は決してインドにおける綿花栽培の突出した地域ではない。独立以来インドの綿花栽培はグジャラート州,パンジャーブ州及びデカン高原という3つの地域によって担われてきたというのが正確である。デカン高原はあたかもインド最大の綿花栽培地域のように教えられてきたが,州別の綿花生産量では1970年代から,80年代にかけてはグジャラート州が,80年代以降はパンジャーブ州が首位を担ってきた。デカン高原に位置するマハーラーシュトラ州が州別の生産量で首位になるのは1990年代半ば以降である(皮肉にもそれは日本の教科書からデカン高原の記述が少なくなる時期と重なる)。また,デカン高原の綿花栽培の特徴としてはその生産性の低さが挙げられる。2002年のマハーラーシュトラ州のそれは158kg/haでパンジャーブ州の410kg/haを大きく下回っている。 また,多くの地図帳を含めた教科書で,ガンジス川下流域での米作と上流域での小麦作をインドの農業の地域区分の骨格のように示しているが,中・上流に位置するウッタルプラデシュ州やパンジャーブ州の米作が貧弱というわけではない。無論のこと両州は小麦の州別生産量では群を抜くトップ2であるが,同時に米の生産量でも2位(ウッタツプラデシュ州),4位(パンジャーブ州)であり,従来は米作の盛んな地域とされてきたビハール州やオリッサ州の生産量を凌駕している。 3.どのような趣旨のもとに教えられてきたのか それではどのような趣旨のもとで,この決して正確とはいえない情報が長年にわたって教え続けられてきたのだろうか。第1に考えられるのは「地域の環境とそれに応じた農業」という文脈が強調されたということである。すなわち,土壌や降水量などの環境条件と栽培作物を関連させ,自然と人間活動の関わりを教えるという文脈から,デカン高原の綿花やガンジス川上流と下流の農業の違いを典型例として例示したという仮説である。第2には経済(農業)開発という文脈の強調である。従来,生産性が低く雑穀類の生産が主であったデカン高原で,商品作物の綿花が導入されることで,同地域の経済や農業の発展が促されたという点を積極的に評価する事例としてもちいられたという見方である。第3には土地利用を優先した農業観の存在である。「世界地理」(石田龍次郎ほか編,1959)では,主要作目別の土地利用比率からインドの農業の姿を描き出している。当時デカン高原では生産量は十分に向上しないものの作付面積では他に比べる品目が存在しなかった。一方,パンジャーブ州などでは,綿花生産量も大きかったが,小麦の作付面積の広さが強調された。こうした理解がそのまま,教科書に反映されたものと考えることも可能である。 今日インドの農業の状況は私たちの世代が教えられた状況とは大きく変わりつつある。その際,漫然と従前の知識を伝えるのではなく,どのような趣旨のもとでそれを教えるのか,今求められている趣旨は何かを十分に検討する必要がある。
著者
岡島 俊英 五十嵐 雅之 江口 陽子 内海 龍太郎
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.57, no.7, pp.416-427, 2019-07-01 (Released:2020-07-01)
参考文献数
79
被引用文献数
1

抗菌薬は病原菌による感染症の治療になくてはならない薬剤であるが,各抗菌薬に対する多剤耐性細菌の出現に加え,近年,腸内細菌叢(マイクロビオーム)に及ぼす2次的な健康被害(免疫疾患など)が報告されている.これらの欠点を克服した次世代型抗菌薬の一つとして,病原菌の情報伝達(two-component signal transduction: TCS)を標的にしたヒスチジンキナーゼ阻害剤の開発が期待されている.本稿では,ヒスチジンキナーゼ阻害剤の開発の現状と重要性を解説する.
著者
浅田 浩二
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.251-259, 1999-04-25 (Released:2009-05-25)
参考文献数
18
被引用文献数
4 1
著者
戸谷 吉博
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.434-437, 2009-09-20 (Released:2017-06-30)
参考文献数
8
被引用文献数
1

多くの生物は好気条件下において,1分子のグルコースを完全に酸化することで最大38分子のATPを獲得する。このような代謝における生化学反応の多くは酵素の触媒によって進行する。また,細胞内の代謝物質の量を一定に保つため,複雑な調節メカニズムによって制御されている。
著者
橋本 和明
出版者
JAPAN EPILEPSY SOCIETY
雑誌
てんかん研究 (ISSN:09120890)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.125-131, 1989
被引用文献数
3 4

てんかん患者の自動車運転に関する実態を明らかにするために, 昭和61年12月現在での年齢が満16歳以上60歳未満で, 弘前大学精神科に3年間以上通院している患者255例 (男144例, 女111例) を対象として面接調査を行った。<BR>運転歴を有する老は127例 (50%) で, うち4例は無免許運転であり, 免許証を持っている者は男85例 (59%), 女27例 (24%) の計112例 (44%) で, 実際に運転をしていた者は94例 (37%) であった。免許証保有者の中で, 75例 (67%) は過去3年間完全に発作が抑制されていた。また, 免許証取得時に医師に相談した者は10例であった。運転歴を有する者の中で, 事故を起こしたことがある者は34例 (27%) あり, 死亡事故は2例 (うち1例は発作による) であった。その34例中9例 (26%) は発作が事故の原因であったが, 発作型別にみると, 複雑部分発作 (二次性全般化発作を含む) によるものが多かった。