著者

田嶋 信雄

出版者

成城大学

雑誌

成城法学 (ISSN:03865711)

巻号頁・発行日

no.25, pp.105-142, 1987-07

著者

上田 恒夫 上田 恒夫

出版者

金沢美術工芸大学

雑誌

金沢美術工芸大学紀要 (ISSN:09146164)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.118-75, 2002-03-31

著者

小林 徹

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.67-77, 2002-01-31

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1994年9月下旬に岐阜県八尾津において,杉原千畝(1941年リトアニア日本外務省職員として勤務中,ユダヤ難民に日本通過ビザを発行して避難の手助けをした人物として知られる)の業績を讃える式典が挙行された。参加者の中には日系元米兵及び救出されたユダヤ人や子孫が含まれており,その式典に著者も参加する機会を得て,以来7年間にわたり日系米人(多くは二世の世代)との交流を通じて様々な歴史的知見を得ることができた。本論は小林がまとめた日系米人年表である。第2次大戦後の日米関係の改善にあたって,二世,三世を中心とする日系米人の果たした力の源泉をこの年表からくみとっていただけたら幸いである。若干のまとめは年表の末尾に記述する。

著者

永田 諒一

出版者

岡山大学大学院文化科学研究科

雑誌

文化共生学研究 (ISSN:18809162)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.31-52, 2007-03-31

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1.問題の所在 2.「小氷期」の存在とその定量的データを示す自然科学研究の成果 3.気候以外の要因が考えられない事象の例=アルプスの氷河の進出 4.気候が有力な要因と考えらる事象の例=ブドー栽培あるいはワイン醸造 5.「小氷河期」の原因を太陽活動の盛衰に求める自然科学研究 6.まとめと展望

著者

豊田 弘司

出版者

奈良教育大学教育研究所

雑誌

奈良教育大学教育研究所紀要 (ISSN:13404415)

巻号頁・発行日

no.35, pp.71-75, 1999-03-01

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549名の大学生を対象に「女性から嫌われる男性」「女性から嫌われる女性」「男性から嫌われる男性」及び「男性から嫌われる女性」の特徴としての適合性に関する評定尺度を用いた調査を行った。その結果、異性から嫌われる特徴として「不潔」が男女ともに嫌われる特徴として共通するものであった。また、「暴力的」である男性が女性から嫌われる傾向が顕著であることが示された。同性から嫌われる特徴としては、「性格に裏表がある」が男女に共通する特徴としてあげられ、女性同士の関係においては「異性の前で態度が違う」ことが嫌われる特徴として強く意識されていることが示された。

著者

山崎 敬一 中西 英之 小林 貴訓

出版者

サービス学会

雑誌

サービソロジー (ISSN:21885362)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.130-137, 2021

著者

石戸 拓朗 森山 敦子 池谷 和浩

出版者

日経BP

雑誌

日経アーキテクチュア = Nikkei architecture (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.1187, pp.10-15, 2021-03-11

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「10年前は、この部分はほとんど壊れなかったのだけれど……」。JR郡山駅近くに立つ郡山市中央図書館で片付けなどに当たっていた小野浩幸館長は、残念そうにつぶやいた。 2月13日の地震により、この施設では前面道路に面した南側を中心として鉄筋コンクリー…

著者

鎌田 道彦

出版者

仁愛大学

雑誌

仁愛大学研究紀要 (ISSN:13477765)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.33-42, 2006-12-30

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プロスポーツを職業にする人間の職業期間は短く,引退することによって第二の人生の選択を迫られる.今年度引退を行ったZINEDINE ZIDANEと中田英寿の両プロサッカー選手の引退エピソードについて考えた結果,両者とも体力的な衰えの要因は認められ,自分のイメージと実際のプレーとのズレが本人に不全感を生じさせていた.そして,このプロセスをプロサッカー選手としてのアイデンティティの混乱や危機として捉えることができた.この解決法として,プロサッカーを引退するプロセスを通じて,イメージと身体のズレを受け入れることによって,この危機に適応していけると考えられる.そのために,この引退の時期というものを自覚しつつ,サッカー以外の面での自己理解の促進や将来のビジョンの確立が重要と考えられる.今後,引退問題に対してカウンセラーの導入など,サポートシステムを充実していくことの重要性が示唆された.

著者

能瀬 さやか 川原 貴

出版者

文光堂

雑誌

臨床スポーツ医学 (ISSN:02893339)

巻号頁・発行日

vol.32, no.6, pp.530-535, 2015-06

著者

青木 定雄

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.248, pp.105-107, 2005-05

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3月13日、日曜日の未明、タクシー会社「東京エムケイ」社長(当時)の青木政明氏(41)が、傷害容疑で神奈川県警に現行犯逮捕された。酒に酔って降りる駅を乗り過ごし、「どうして起こさなかった」と口論になった駅員を殴って、軽傷を負わせたという。 現役社長の傷害罪での現行犯逮捕。マスコミは一斉に事件を報じた。

著者

立道 惠子

出版者

東京国立博物館

雑誌

Museum (ISSN:00274003)

巻号頁・発行日

no.642, pp.37-43, 2013-02

著者

宮田 惟史

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.60-71, 2011

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The aim of this paper is to analyze the relation between the law of the tendential fall in the general rate of profit and crisis, based on K. Marx's manuscript of Capital Volume III Part three (MEGA II/4.2). As is generally known, there are many controversies about the law of the tendential fall in the general rate of profit considered by Capital Volume III Part three. Especially the arguments have been done within the relation between crisis and "an absolute overproduction of capital" and also "overproduction of commodities", which is depicted in the Part three Chapter 15. One main argument is pointed out by Uno [1974a] who understands crisis from the point of "an absolute overproduction of capital" occurred by a rise in wages. Another key point is discussed by Imura [1984] who explains crisis based on "overproduction of commodities" after rejecting the concept of "an absolute overproduction of capital" as "an extreme hypothesis". Finally Tomituka [1975] mentioned because "these two concepts simultaneously have the antinomic character" they should be understood in an integrated sphere. However, as far as I am concerned, the most significant problem that is common to their arguments, would be that these are dealt with within the area that the law of the tendential fall in the general rate of profit are not basically relating to the moments of crisis. These common views are shown by their thoughts that the law should be separated from the description of crisis in Chapter 15, as the subject of the Chapter 15 should not be understood "Development of the Law's Internal Contradictions", but "'Development of Inner Contradictions' of the capitalist production in the development of the productivity and the progress of the capital accumulation" or "Development of Inner Contradictions of the method of capitalist production" (Imura [1984] p.193, Uno [1974a] p.170, Tomituka [1994] p.79). In other words, even though the disputants admit the law, the generally accepted opinion within hitherto studies is that the law does not have an impact on crisis and the industrial cycle in the short term but only fanctions in the long term. So the arguments have been done over the account of the crisis in Chapter 15 on the premises that the law does not have a direct relation to crisis. As the original manuscript of Capital Volume III Part three was released, it is now clear that some statements and paragraphs were removed and moved around respectively by F. Engels and even he made up all of the titles and sections. In order to discuss the relation between the law of the tendential fall in the general rate of profit and crisis, we should carefully reconsider the concept of "an overproduction of capital" which is one of the significant focus points. In a separate account from "an absolute overproduction of capital" there is a statement about "real overproduction of capital (die wirkliche Ueberproduction von Capital)" in the original draft. Interestingly in this text Marx recognises "an absolute overproduction of capital" not as "an extreme hypothesis" as Imura [1984] mentioned, but as a real possible situation. Morover, there is an original statement about "a rise in wages" as the moment of crisis, relating to "an absolute overproduction of capital", too. In this paper, on the basis of the above arguments which should be reconsidered based on the original manuscript, it will demonstrate how Marx grasped the logical relation between the law of the tendential fall in the general rate of profit and crisis.

著者

モーエン ジョン V.

出版者

北海道東海大学

雑誌

北海道東海大学紀要. 人文社会科学系 (ISSN:09162089)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.203-214, 1991

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反シオニズムと反セミティズムという用語は殊にアメリカにおいては必ずしも正しく区別していない。厳密に言えば, シオニズムには宗教的, 文化的, 政治的側面という三つの側面があるが, いずれにしても, この二つの用語の区別は長年にわたって曖昧である。私見によれば, むしろ意識的に曖昧にされているとさえ言えるが, これは特に自己の利益のためにも出来るだけイスラエルを敵にまわしたくないと考える人びとの意図するところである。この賢明ともいえる曖昧さのために前述の二つの言葉が文字通り同義語のように扱われるのである。本稿では, 宗教的, 文化的側面からみたシオニズムと比べて政治的シオニズムはかなり後発的なものであることを思い起こせば, 当然, これらの言葉は区別できるという立場をとっている。ある意味では, それはホロコストの恐怖に対する反応であり, 充分正当化できる。また別の意味では, 何世紀にもわたって他の民族が占領してきた土地をめぐる, 歴史的不幸の産物でもあった。本稿は, ユダヤの国家がかかえる最大のジレンマを, その発生, 否, それ以前にもさかのぼって検討する。そのジレンマとは, 限られた地でいかにアラブの兄弟たちと調和を保って生きるかということであり, これほどやっかいな問題は他に類をみない。

著者

芦田 淳

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.1475-1503, 2008

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.951, pp.46-49, 2011-05-10

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ラーメンと同じように建築にも「あっさり」と「こってり」がある。建築のポストモダン時代は、どちらかといえば「こってり」が優勢だった。なかでも「こってり」を極めたのが渡辺豊和が設計した建築群だろう。いわば、建築界の「天下一品ラーメン」(京都を発祥とするドロドロスープのラーメンチェーン店)。その代表作である秋田市立体育館に出掛けてきた。

著者

加来 和子

出版者

弘前大学

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

vol.63, pp.33-49, 1990-03

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本研究では,青森県内の全小・中・高校,計783校(回収率89%,分析対象校699校)を対象に質問紙郵送調査法を用いて禁煙教育の実施状況を調べ(1985年~1988年),今後の禁煙教育のあり方を検討することを目的とした。禁煙教育を「全校で継続的・計画的に行っている」学校は,小学校1校(0.2%),中学校11校(6.1%),高校12校(18.2%),何らかの形で授業を行っているのは小学校32%, 中学校57%, 高校74%であった。禁煙教育はまだ十分学校教育の中に位置づけられていない。その推進の問題点として,教師側,質料・補助教材,家庭,地域・一般社会の4つの問題が考えられるが,学校で鍵となる問題は喫煙する教師の問題である。

著者

大野 圭介

出版者

富山大学人文学部

雑誌

富山大学人文学部紀要 (ISSN:03865975)

巻号頁・発行日

no.73, pp.145-166, 2020

著者

小西 恵美子 デービス アンJ

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.84-91, 2000-09-13

被引用文献数

4

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「死ぬ権利」とは、終末期の患者が、さらなる治療を拒否して死を早めることを自らの意思で決定できる権利をさす。「死ぬ義務」とは、終末期の患者や老人は、家族の負担や医療コスト等の社会的要因から、延命のための治療は拒否して死を早める義務があると感じることである。日本、欧米の生命倫理に関心をもつ看護婦、医師および生命倫理学者それぞれ121名、64名を対象に、この二つの概念に対する意識を調査した。結果、死ぬ権利は欧米は全員、日本も大多数が支持した。死ぬ義務については、欧米の支持率は高かったが、日本は支持しない人のほうが多かった。自由記述からしばしば出現したテーマは、「自己決定」、「命の意味」、「公正」、「患者と家族との愛」である。それらの意味の両群の相違点と類似点を探索し、終末医療の問題をかかえる日本と欧米が相互に学ぶ必要を示唆した。

著者

佐々木 英則

出版者

日本心理臨床学会

雑誌

心理臨床学研究 (ISSN:02891921)

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.344-355, 2009-08

著者

児玉 聡

出版者

南山大学社会倫理研究所

雑誌

社会と倫理 (ISSN:13440616)

巻号頁・発行日

no.24, pp.181-199, 2010