著者
林 紀乃 原田 一樹 福永 龍繁
出版者
一般社団法人 日本てんかん学会
雑誌
てんかん研究
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.628-636, 2017

<p>東京都監察医務院(東監医)は、東京23区内の異状死を検案し、死因がわからない場合は行政解剖を施行する。過去20年間(1995年から2015年)、東監医で異状死として取り扱われたてんかん関連の死亡について、その状況と死因に関して調査、検討した。死因に関与する疾患として、てんかんがあったものは364例(全検案数の0.15%)で、201例(55.2%)は行政解剖を施行されていた。直接死因は、いわゆるSUDEPに相当するようなてんかん発作に起因した急死が最も多く191例(52.5%)と全体の半数以上を占めた。男性135人、女性56人と男性が女性の2.5倍であり、半数以上が就寝中に急死していた。2番目には溺死が多く、106例(男性52例、女性54例)で、男女差は殆どなかった。特にてんかん症例では通常の浴槽内死亡に比して、上半身が浴槽内、足が浴槽外で沈んでいる姿が多いことがわかった。</p><p>(本稿は第50回日本てんかん学会学術集会、企画セッション11 SUDEPを探るの講演内容を元に作成した)</p>
著者
茂木 謙之介
出版者
独立行政法人 国立高等専門学校機構 小山工業高等専門学校
雑誌
小山工業高等専門学校研究紀要 (ISSN:02882825)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.120-128, 2016

The purpose of this paper is to criticize the animation movie "Kazetachinu"(2013) as adaptation of the novel "Kazetachinu" which was written byTatsuo HORI in 1938. We will find following two features: firstly,the movie expressed violence by the elite which is included in the source text; and itcriticized those violence by the viewpoint of metafiction..
著者
石田 藍子 芦原 茜 勝俣 昌也
出版者
日本養豚学会
雑誌
日本養豚学会誌 (ISSN:0913882X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.64-72, 2015

我々はこれまでに,飼料用玄米と規格外カンショを配合した飼料を肥育豚に給与することを想定して飼養試験をおこなってきた。その結果,玄米とカンショを肥育後期豚に併給するときの配合割合は,それぞれ50%程度と20∼25%程度がよいと結論づけている。また,茨城県内ではカンショ加工残さの飼料化がおこなわれている。そこで本実験では,実証試験として,茨城県内の養豚生産者の一般管理下において,飼料用玄米50%とカンショ加工残さ(試験1:干し芋残さ,試験2:芋ようかん残さ)22.5%を配合した飼料を肥育後期豚(体重65 kgから120 kg)へ給与し,飼養成績および肉質に及ぼす影響をトウモロコシ主体の市販飼料と比較して検討した。試験1では,日増体重が飼料用玄米とカンショ加工残さの併給により高くなったが(P<0.05),試験2では差が無かった。背脂肪内層の脂肪酸組成は,試験1および試験2で,飼料用玄米とカンショ加工残さの併給により一価不飽和脂肪酸割合が高くなり,多価不飽和脂肪酸割合は低くなった(P<0.05)。以上の結果より,飼料用米およびカンショ加工残さの併給は,実際の養豚生産者の飼養管理下において,トウモロコシ主体の市販飼料と遜色ない飼養成績を示し,脂肪酸組成に影響を及ぼすことが明らかになった。
著者
東田 盛善 佐竹 洋 張 勁
出版者
Japan Radioisotope Association
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.60, no.5, pp.203-213, 2011
被引用文献数
2

南西諸島の13島(種子島,屋久島,中之島,奄美大島,徳之島,沖永良部島,与論島,沖縄島,久米島,宮古島,石垣島,波照間島および与那国島;24°N~30°N)の地下水試料(134)と一月毎に採水した石垣島於茂登トンネル湧水の同位体組成を測定した。それらの島々の地下水のδDおよびδ<SUP>18</SUP>O値の平均値は-31~-20‰および-5.8~-4.5‰の範囲にあり,その値は緯度が高くなるにつれて減少した。δ<SUP>18</SUP>Oについての緯度効果は-0.14‰/N(deg.)と推定された。南西諸島地下水のδ<SUP>18</SUP>Oについての緯度効果は,本州よりも小さかったが,それは南西諸島に降水をもたらす気団に亜熱帯海域に起源を持つ水蒸気が持続的に補給されているためである。δ<SUP>18</SUP>Oについての温度効果は0.20‰/℃と推定された。また,採水高度によって求めたδ<SUP>18</SUP>Oについての高度効果は,九州最高峰の宮之浦岳(1935m)を擁する屋久島において0.10‰/100mであった。一月毎に採水された石垣島於茂登トンネル湧水のδDおよびδ<SUP>18</SUP>O値は,観測期間にはほとんど一定であったが,降水が地下水面に浸透する間によく混合されているためだと思われる。南西諸島の夏季降水のd値はほとんど同じ(約10)であるが,冬季には北部に位置する種子島,屋久島および中之島のその値(>25)は,それら以南の島々の値(<22)に比べて高くなることが推定された。
著者
後藤 順久
出版者
日本福祉大学
雑誌
日本福祉大学社会福祉論集 (ISSN:1345174X)
巻号頁・発行日
no.128, pp.23-34, 2013-03-31

GPS 電波がない地下鉄駅で, 地図情報を障害者等のスマートフォンに提供することを目的に, ナビゲーションシステムのプロトタイプを構築をした.3 つの現在位置の検知方式の中から, 予備実験の結果により, 赤外線 ID タグによる位置検知の方法を採用した. ナビゲーションシステムの更なる機能向上を図るために, 地下鉄空間内で実証実験を行った.名古屋市営地下鉄の久屋大通駅 (南改札口) を出発地とし, 目的地の八事駅 (改札外) までの実験シナリオとなる. そのルートは, 久屋大通 (名城線) -上前津 (名城線→鶴舞線) -八事 (鶴舞線) となり, 上前津駅で 3 回のエレベーター乗車が発生する.実証実験は概ね成功裏に推移したが, 赤外線 ID タグによる方式にとどまらず, どの方式にしても地下空間全体でナビゲーションを行おうとすると相当額の投資額が必要となり, 費用対効果の検証が必要となる.
著者
山家 信次
出版者
工業火薬協会
雑誌
工業火薬協会誌 (ISSN:03685977)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.171-178, 1952-09
著者
佐藤 真海 高島 三幸
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.7, no.18, pp.70-75, 2008-08-19

1982年宮城県生まれ。サントリー キッズプログラム推進室所属。陸上競技走り幅跳びパラリンピック選手。仙台育英学園高校から早稲田大学商学部を経て、2004年同社に入社。早稲田大学応援部チアリーダーズで活躍していた2002年に骨肉腫のために右足膝下を切断。退院後、走り幅跳びを始める。2004年アテネパラリンピックで自己ベストを記録し、9位(3m95)。
著者
芦原 正紀 斉藤 照夫 中村 光男 井野場 静代
出版者
湘南工科大学
雑誌
湘南工科大学紀要 (ISSN:09192549)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.71-76, 1995-03-25

本学の全国大学女子サッカー大会優勝チームの選手の中から11名選出し, 1年時と4年時の形態及び体力, 運動能力を比較した結果は, 以下のごとくまとめることができた。1.形態は, すべての項目においても1年時と4年時の両者の間には有意な差は認められなかった。2.背筋力は, 1年時よりも4年時のほうが約20kg増大しており, 有意な差が認められた。3. 50m走は, 1年時よりも4年時のほうが約0.5秒速くなり, 有意な差が認められた。4. 100m走は, 1年時よりも4年時のほうが約0.7秒速くなり, 有意な差が認められた。5.動作開始時間は, 1年時よりも4年時のほうが約0.03秒速くなり, 有意な差が認められた。6.筋収縮時間は, 1年時よりも4年時のほうが約0.03秒速くなり, 有意な差が認められた。7.全身反応時間には, 1年時よりも4年時のほうが約0.05秒速くなり, 有意な差が認められた。8.したがって, 女性の場合においても4年間のサッカーにより, 筋力や敏捷性を助長させる可能性が示唆された。
著者
池田 恒男
出版者
東京都立大学都市研究センター
雑誌
総合都市研究 (ISSN:03863506)
巻号頁・発行日
vol.72, pp.143-170, 2000

1995年1月に発災した阪神・淡路大震災は、わが国大都市の先進資本主義国としては全く類い稀な脆弱さを強く印象づけたが、その後の震災論議は、その脆弱さを粛した中心問題であるわが国の国土構造・戦後国土政策や都市土地政策にはほとんど注意が払われないという奇妙な状況が続いている。本稿は、90年代の都市土地法制の展開を検証することを通して、この国が大震災の教訓を誠実に法制に反映させてきたか否か、もしこれが否定的に解されるようであれば、その原因を解明して、未来への指針を見出すことを課題とする。本稿の前半部分をなす本号掲載分では、予備的に日本の近現代都市土地法制を通観し、戦前期を通して形作られた日本的近代の土地法版といった趣のある特徴が、一連の戦後改革の影響をほとんど受けずに、官治性や強度の開発志向、土建的工学主義、市民社会的人権思想の欠如といった諸々の日本的特徴として戦後法制に受け継がれて行き、高度成長期を通していかに戦後型の特徴へと展開されてきたかを概観し、土地バブルの一つの政策的要因となった80年代の都市計画システムにおける反転、すなわち「民活」の名による金融・開発・土建業界への大盤振る舞いと「規制緩和」政策による戦後的土地利用規制システムへの破壊的作用への繋がりを一瞥した。検討項目の第一は、大震災の教訓としてインナーシティー問題すなわち市街地改造問題の切り札のように登場した1997年密集市街地防災街区整備促進法である。しかし、地方自治体にも膨大な財政支出を伴わせる「鉄とコンクリート」型の市街地整備事業によって、なるほど事業を実施する特定の街区から危険要因を抜本的に除去できるかもしれないが、資金力の乏しい零細な地権者や住民を疎外し、危険箇所を別の場所に拡散する町づくりになりかねず、都市防災対策法として決め手になるものとは思われない。検討項目の第二は、大震災後に展開する都市土地法の検証作業の前提としての90年代前半の都市土地法の展開内容である。80年代末に土地バブルの苦い教訓の上に立法されたはずの土地基本法の理念に基づいて展開する90年代の都市土地法制と国土法制の実質は、しかしながら、土地バブルの母体たるバブル経済の政策的要因である国土開発や都市開発への国を挙げての後押しと思典附与とを改めるどころか、様々に計画法的手法を強化して誘導し、思典の拡大強化に務めるものであった。これが大震災前夜の土地法制の状況であり、都市土地法制の展開に顕著に見られるこうした野放図な都市拡大主義と「官民一体」の都市開発推進姿勢が大震災の遠因たる政策的環境をなしたことは明らかである。It seems quite curious that discussions on prevention or mitigation of disasters after the Great Hanshin-Awaji Earthquake Disaster in 1995 have focused very rarely problems of Japanese way of urban development and land use which was regarded as one of the main causes of extreme fragility of large cities in Japan in terms of highly-developed capitalist countries what was impressed sharply by it. This paper focuses whether Japanese legal institution about urban planning and land use changed or not between before and after the Great Earthquake Disaster in the last 10 years, as well as how and why. The first half of the paper printed in current number, for the first of all, previously takes a bird's eye view of Japanese modem "public" land law (especially modem urban planning law) that had had very particular characteristics before the world war Ⅱ in comparison with European laws which almost all legal institutions of modem Japan received models from and imitated in shape: the urban planning law was privileged and separated categorically from the civil law, characterized as an immunity realm for the Emperor bureaucratically oriented civil engineering against democratic as well as judicial control, with lack of the thought of human rights, colored by determined preference of community-destructive urban development for the Empire's sake. What is more important is that such characteristics of Japanese land law were fundamentally preserved after the world war Ⅱ in spite of legalization and democratization of the post-war reformation. Little advancement on regulation of land use in urban areas gained by the people's power about 1970 owing to remarkable destruction of dwelling environment during the post-war extreme economic growth period (about in the 60's) was tumed over without much trouble in the late 70's and more clearly in the 80'th by the political wave of reaction caused by the oil-shock: the tum over in urban planning system such as so-called "urban-renaissance" provided enormous financial supports to such partial interests as urban development and civil engineering businesses as well as banker' s business behind them in the name of "MIN-KATSU"( =private sector supremacist), and destructive works to the feasible Japanese post-war regulation systems symbolized by the Urban Planning Act of 1968 caused unprecedented land-bubble in the second half of 80's as a policy environment. My first viewpoint is to examine Promotion of Readjusrment of Dangerous Blocks Full of Densely Built-up Wooden Houses Act of 1997 which was brought in as a trump for the solution To the inner-city disaster prevention problems for the lesson of the Great Earthquake Disaster. My conclusion is not so positive: although the implementation could clear severe dangers from operation blocks by way of "iron and re-forced concrete", such blocks would not be so many because the necessary financial expenditure would load heavily local govemments of which almost all suffer from tremendous debt caused specially by civil engineering operations central govemment pushed recent years in terms to stimulate the market, and urban disaster dangers might be expanded with the move of the social weakness such as the poor or the handicapped dwelling in operation blocks, who might not stand the change of circumstances and augmentation of living expenses. My second viewpoint is to examine the development of urban land law in the first half of 90's for preparation to compare with that in the second half of 90's just after the Great Earthquake Disaster. The development, which was guided by the doctrines of Land Fundamental Act of 1989 that had been announced to be enacted on the bitter lesson of the land -bubble, was in substantial terms to encourage urban development rush with new helpful frameworks of planning law no less than the law in 80's. That was the situation of land law on the eve of the Great Earthquake Disaster: it is clear that such wild urbanizationism and urban development promoted by "KANMIN-ITTAI' (="cooperated officials and business") formed the political environment being remote but highly probable cause of the Disaster.
著者
星野 光典
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.521-529, 1991

胆嚢結石の種類による破砕状態の相違を検討するため,摘出した5種類の胆石80個に対し基礎的実験を施行した.胆石の破砕されやすさを2mm以下の破砕片の重量%で比較すると,純コレステロール石は最も破砕されやすく,混成石は破砕されにくい傾向がみられた.臨床では, 284例中50例に体外衝撃波破砕療法を施行した. 50例中18例(36%)が完全消失した. 20mm以下の単数結石で有意に消失率が高く,また超音波分類では,コレステロール石と推定されたものの消失率は40%で, CTで非石灰化症例は27例中13例(48.2%)において消失したが,石灰化症例でも21.7%の消失率を得た.破砕治療後の加藤らの分類では,微細片浮遊型は11例中10例が1回のみの施行であるが小破砕止沈澱型,大破砕片沈澱型では2回3回と治療回数が増加した.以上により術前の画像診断を駆使し胆石の性状を知ることが,消失予測に影響すると考えられた.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1492, pp.52-56, 2009-05-25

5月初め、高島屋の鈴木弘治社長は丸井今井争奪戦で三越伊勢丹ホールディングスに敗れたにもかかわらず、意外なほどサバサバとした表情をしていた。「うちはいつも最後に(交渉が)ダメになるな。過去に大盤振る舞いの投資をして苦労しているからトラウマになっているのかもしれない」。
著者
佐伯 輝子
出版者
日本更生保護協会
雑誌
更生保護 (ISSN:13435078)
巻号頁・発行日
vol.61, no.3, pp.21-24, 2010-03
著者
森口 英男
出版者
社団法人日本泌尿器科学会
雑誌
日本泌尿器科學會雜誌 (ISSN:00215287)
巻号頁・発行日
vol.77, no.9, pp.1485-1492, 1986-09-20

蓚酸カルシウムと燐酸カルシウムから構成される上部尿路結石80個に対して,2種類の赤外分光光度計(620MX,IRA-2)を用いてwhewellite,weddellite,apatiteの定量を試みた.1)Bellanatoらが報告した吸光度比D780cm^<-1>/D520cm^<-1> (IRA-2)と,TGによって求めた蓚酸カルシウム1水化物含有比whewellite/weddellite+whewelliteには,r=-0.54の相関を認めた.2)高崎が報告した吸光度比D1,100-1,000cm^<-1>/D1,320cm^<-1>(以下Dp/Do)は,TGによって求めたapatite含有率とr=0.96(620MX),r=0.95(IRA-2)の相関を示した.3)吸光度D920cm^<-1>は,TGにより求めたweddellite含有率とr=0.87(620MX),r=0.81(IRA-2)の相関を示した.4)吸光度D780cm^<-1>は,TGにより求めたwhewellite含有率とr=0.89(620MX),r=0.88(IRA-2)の相関を示し,吸光度D520cm^<-1>(IRA-2)は,whewellite含有率とr=0.92の相関を示した.5)各吸収帯の深さ(Fig.1,Fig.2のio,ip)は,TGで求めたwhewellite,apatite含有率とよく相関した.6)3,600-3,000cm^<-1>,920cm^<-1>,780cm^<-1>,670cm^<-1>の各吸収帯について,吸収帯の形状と深さから,3段階に分類した.whewelliteに特徴的な形状を0点,weddelliteに特徴的な形状を2点とし,それらの中間を1点とした.その合計点と,TGにより求めた蓚酸カルシウム2水化物含有比weddellite/weddellite+whewelliteとは,r=0.93(620MX),r=0.95(IRA-2)の相関を示した.以上から,蓚酸カルシウムと燐酸カルシウムから構成される結石では,赤外分光光度計の機種にかかわらず,赤外分光分析によるweddellite(D920cm^<-1>),whewellite(D780cm^<-1>,D520cm^<-1>),apatite(Dp)の定量が可能であることがわかった.また,吸光度の代わりに,吸収帯の深さを用いることも可能であると思われる.さらに,3,600-3,000cm^<-1>,920cm^<-1>,780cm^<-1>,670cm^<-1>の各吸収帯を,点数化(weddellite score)すれば,蓚酸カルシウム2水化物含有比が求められること,高崎が報告したDp/Doとapatite含有率には,直線的な相関関係があることから,結石試料を秤量しなくても,whewellite,weddellite,apatiteの半定量が可能であると考えられる.