著者

鎌田共済会 編

出版者

鎌田共済会

巻号頁・発行日

vol.第12回, 1940

著者

小見山 章 加藤 正吾 伊藤 栄一 戸松 修

出版者

岐阜大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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比較的若齢の造林地か豪雨等で崩壊すると、広葉樹に較べてヒノキやスギが浅根を示すことがその原因であるといわれることが多い。このことを再検討するために、岐阜県の岐阜大学農学部附属演習林において、48年生のヒノキ造林地でヒノキ主林木とそこに侵入したミズナラの根重の垂直分布を比較した。2本の試料木を選んで、地上部に関する調査を行った後に、深さ60cmまでに存在する根をトレンチ法により採取した。深さあたりの根重密度の垂直分布パターンを求めたところ、指数分布にしたがう減少パターンを示した。2本の試料木間で、深さ方向の根重密度の減少率に有意差は認められなかった。回帰式を積分して個体根重の垂直分布を計算した。地表から30cmまでの深さに含まれる根重の割合は、ミズナラ試料木で89%、ヒノキ試料木で94%となり、試料木間で根の垂直分布に極端な違いは認められなかった。また、傾斜地で、ヒノキ試料木は根を谷側に多く配置していたのに対して、ミズナラ試料木は山側に多く配置するという、根の水平分布上の違いがみられた。また、数種類の樹種の根量は、パイプモデルにしたがうことが確認された。さらに、一般に相対成長関係には樹種差が生じるが、相対成長関係式の作成に用いる変数を吟味することで、樹種差のない統一的な相対成長関係式の構築の可能性があることがわかった。これらの知見から、生物学的な根拠を元に、根の深さについて議論することができる。

著者

標葉 靖子 福山 佑樹 江間 有沙

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.45-54, 2018-12

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近年,科学技術が高度に発展していることに伴い,科学技術と社会を取り巻く問題もまた複雑化してきている.本研究では,そうした科学技術と社会を取り巻く問題への多角的視点を涵養することを目指し,大学1,2年生を対象とした,学生自らが科学技術と社会をテーマとしたシリアスゲームを作成する「科学と社会をつなぐゲームデザイン」授業の開発・実践を行った.本稿では,当該授業の実施概要を報告するとともに,当該授業を受講した学生のふりかえり・レポート記述の内容から,「科学技術と社会」について考える上で,ゲーム作成というプロセスを活用することの可能性と課題について考察する.

出版者

海人社

雑誌

世界の艦船

巻号頁・発行日

no.783, pp.21-59, 2013-09

著者

濱上 陽平 本田 祐一郎 片岡 英樹 佐々部 陵 後藤 響 福島 卓矢 大賀 智史 近藤 康隆 佐々木 遼 田中 なつみ 坂本 淳哉 中野 治郎 沖田 実

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0076, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】線維筋痛症は全身の激しい痛みと軟部組織のこわばりによって特徴づけられる難治性の慢性疾患であり,本邦における推定患者数は200万人以上といわれている。線維筋痛症に対する理学療法アプローチとしては,運動療法に加えて鎮痛を目的とした各種の物理療法が行われているが,線維筋痛症の原因・病態が明らかにされていないがゆえに,物理療法に効果があるのか否かは未だ議論が続いており,エビデンスも示されていない。そこで今回,これまでに発表された線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証したランダム化比較試験(Randomized controlled trial;RCT)を検索し,メタアナリシスを行ったので報告する。【方法】医学文献データベース(Medline,CINAHL Plus,Pedro;1988年~2016年8月に発表されたもの)に収録された学術論文の中から,線維筋痛症に対する物理療法の効果を検証した論文を系統的に検索・抽出した。その中から,ヒトを対象としたもの,研究デザインがRCTであるもの,アウトカムとして痛みの程度(VSA),圧痛箇所数(Tender point),線維筋痛症質問票(Fibromyalgia Impact Questionnaire;FIQ)のいずれかを用いているもの,結果の数値が記載されているもの,適切な対照群が設定されているもの,言語が英語であるものを採用し,固定効果モデルのメタアナリシスにて統合した。なお,有意水準は5%未満とし,採用したRCT論文はPEDroスコアを用いて質の評価を行った。【結果】抽出された227編の論文のうち,採用条件のすべてを満たした論文は11編であり,PEDroスコアは平均5.82ポイントであった。検証された物理療法の内訳は,低出力レーザーが5編で最も多く,全身温熱療法が4編,電気刺激療法が1編,磁気刺激療法が1編であった。次に,メタアナリシスにおいて,物理療法による介入の有無によって痛み(VAS)の変化を比較した結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてで有意差を認め,効果が確認された。同様に,圧痛箇所数およびFIQの変化を比較した結果,低出力レーザーと全身温熱療法で有意差を認め,効果が確認された。なお,採用した論文の中に電気刺激療法,磁気刺激療法の効果を圧痛箇所数およびFIQで検証したものはなかった。【結論】今回の結果,低出力レーザー,全身温熱療法,電気刺激療法,磁気刺激療法のすべてにおいて線維筋痛症の痛みに対する効果が確認された。採用論文は多くはないが,線維筋痛症に対する物理療法の効果をメタアナリシスで検証した研究は国内外で他に見あたらず,本研究の結果は物理療法のエビデンスの確立に寄与するものと思われる。ただ,電気刺激療法と磁気刺激療法に関しては採用した論文はそれぞれ1編であったため,エビデンスが示されたとは言い難く,今後さらにRCTの発表と蓄積が求められる。

著者

加藤 亜由美 深澤 佑介 森 武俊

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.216-228, 2015-01-06 (Released:2015-01-06)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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Onomatopoeia appears much frequently in the word-of-mouth restaurant search site. In this paper, we first analyzed the relationship between food categories and onomatopoeias on the word-of-mouth restaurant search site. From the analysis, we found that the appearance of onomatopoeias and food categories are highly correlated. This fact indicates that na?ve way of using onomatopoeia as feature of restaurant makes the recommendation similar to food category based recommendation. This motivate us to develop sense related onomatopoeia based recommendation as senses plays an important role to enjoy food in restaurant. For the purpose, we propose an algorithm to collect sense related onomatopoeias from the web and produce serendipitous restaurant recommendation using sense related onomatopoeias as feature. We have conducted user test and the result shows that the recommendation using sense related onomatopoeia based recommendation satisfies 14 subjects from the viewpoint of serendipity, which is much larger than 3 subjects of food category based recommendation.

雑誌

郵便報知新聞

著者

上田 要一

出版者

日本味と匂学会

雑誌

日本味と匂学会誌 (ISSN:13404806)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.197-200, 1997 (Released:2018-05-30)

参考文献数

7

被引用文献数

4

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昆布だしの呈する特有の"あつみ"成分をオミッションテストにより検索した結果、グルタミン酸、カリウム、マンニットの3成分が有効成分であった。また、ニンニク、タマネギを食品に使用した時発現する"あつみ"、"ひろがり"、"持続性"は、アリイン、S-プロペニルシステインスルホキシド等の含硫化合物による発現する事が分かった。最近、牛肉だし中の"こく"、"あつみ"成分として新規のアミノ酸誘導体及び筋肉タンパク由来の高分子成分が検出されている。

著者

太田 いそ

出版者

社団法人 大阪生活衛生協会

雑誌

家事と衛生 (ISSN:18836615)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.64, 1943-01-01 (Released:2010-08-11)

著者

峰是三郎 編

出版者

文学社

巻号頁・発行日

1897

著者

伊藤 公一

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.22-40, 1971

著者

佐藤 潤司

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

マス・コミュニケーション研究 (ISSN:13411306)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.125-144, 2018

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<p>In this paper, I will analyse the news over the caricature of Muhammad</p><p>drawn on the cover of the special edition of Charlie Hebdo in 2015, and consider</p><p>whether the Japanese newspapers played a role as leaders of 'freedom of</p><p>expression'.</p><p> In Japan, three of the seven main newspapers did not publish the caricature</p><p>and one of the four that published it was protested by Islamic groups and</p><p>published an apology article.</p><p> When I analysed the articles of the seven newspapers by using a text-mining</p><p>approach, I found three problems. Primarily, the contents and attitude of</p><p>the newspapers did not necessarily emphasize 'freedom of expression'. Secondly,</p><p>the evaluation process for the caricature and the criteria for publication or nonpublication</p><p>of the caricature were not shown. Thirdly, the newspaper that apologized</p><p>for publishing the image did not clarify the reason for the apology, and</p><p>the other newspapers did not report the news that instigated a discussion over</p><p>the rightness or wrongness of the publication. For these reasons, it is hard to</p><p>say that Japanese newspapers played the role.</p><p> In addition, it can be pointed out that the three newspapers which did not</p><p>publish the caricature either do not have a certain criterion or did not apply the</p><p>criterion. Finally, with respect to the newspaper that published the apology</p><p>article,the phenomenon known as atrophy of the news was seen.</p>

著者

松澤 幸太郎 MATSUZAWA Kotaro

出版者

筑波法政学会

雑誌

筑波法政 = Tsukuba Journal of Law and Politics (ISSN:21880751)

巻号頁・発行日

no.74, pp.63-82, 2018-03-26

著者

荒井 清佳 桜井 裕仁 伊藤 圭 椎名 久美子 宮埜 寿夫

出版者

国立大学入学者選抜研究連絡協議会

雑誌

大学入試研究ジャーナル (ISSN:13482629)

巻号頁・発行日

no.28, pp.7-12, 2018-03

著者

井上 達雄 上原 拓也 後藤 勉

出版者

社団法人日本材料学会

雑誌

学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.337-338, 2000

著者

帆足 図南次

出版者

日本英学史学会

雑誌

英学史研究 (ISSN:03869490)

巻号頁・発行日

vol.1969, no.1, pp.36-44, 1969

著者

瀬野 由衣

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.8-23, 2017-03-30 (Released:2017-09-29)

参考文献数

81

被引用文献数

1 3

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本稿では,2015年7月から2016年6月までの1年間に発表された,日本における乳幼児期と児童期を対象とした研究を概観した。対象とした主な研究は,『教育心理学研究』『発達心理学研究』『心理学研究』『Japanese Psychological Research』『日本教育心理学会第58回総会論文集』に掲載されたものである。日本教育心理学会第58回総会においては,乳幼児期,児童期ともに昨年度と同様,「他者とのかかわり」を研究テーマに含む研究発表が多い傾向がみられた。本稿では,論文の著者が「どのような他者とのかかわりを想定しているのか」を筆者なりに推測し,幼児期と児童期の研究を分類した。最後に,幼児期と児童期の研究の共通性と相違点について考察し,今後の展望について述べた。

著者

高松 漂太

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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昨年度、炎症誘導物質をモニター可能なレポーター細胞を用いて、種々の自己免疫疾患患者由来血清中に含まれる炎症誘導活性を測定し、SLE血清においてtype I IFN (IFN-I)活性ならびにIFN-I誘導活性が高いことを見出した。また、様々な核酸受容体欠損レポーター細胞を作成し、SLE血清によるIFN-I誘導がSTING依存的に惹起されることを見出した。本年度は、STINGを介してIFN-Iを誘導する因子について検討を行い、SLE血清中にはdsDNAが多く含まれており、それらはDNase Iに対する分解から保護されていたから、血清中の細胞外膜小胞に着目し、血清を、210,000gにて単離されるexosome分画、exosomeよりもやや大きい16,000gにて単離されるapoptosis-derived membrane vesicle (AdMVs)分画とそれ以外の分画に分け、IFN-I誘導活性を有する分画について検討したところ、SLE血清ではAdMVs分画にIFN-I誘導活性が多く含まれていることを見出した。SLEでは何らかの原因によるapoptosisの亢進、それにより生じたapoptosis関連物質の分解障害が病態に関与することが知られており、我々の結果も加味すると、SLE血清中には、apoptosis由来物質特にDNA断片が、AdMVsに内包されて存在し、それらが食作用により細胞質内に取り込まれ、dsDNA受容体のcGASで2’3’-cGAMPに変換されてSTINGを活性化し、その結果IFN-I産生が亢進する、という一連のカスケードがSLEの病態に重要であることが明らかとなった。この成果をリウマチ性疾患関連雑誌の最高峰であるAnnals of Rheumatic Disease誌に投稿し、現在under revision中である。

著者

Yui Yumiya Michio Murakami Yoshitake Takebayashi Satoshi Suzuki Tetsuya Ohira

出版者

Tohoku University Medical Press

雑誌

The Tohoku Journal of Experimental Medicine (ISSN:00408727)

巻号頁・発行日

vol.248, no.4, pp.261-272, 2019 (Released:2019-08-22)

参考文献数

28

被引用文献数

8

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After the Fukushima nuclear accident in 2011, there was confusion among the public caused by uncoordinated information about radiation provided by diverse channels. We explored the association between information sources regarding reconstruction progress after the disaster and mental fatigue in Fukushima. We used data from the annual public opinion survey by the Fukushima Prefectural Government on its policies from 2013 to 2015, which contained survey responses from 1,300 community residents randomly selected from the 28 municipalities in the Fukushima Prefecture. The survey contained a question assessing mental fatigue: “How often do you usually feel mentally tired or depressed?” In total, 2,130 participants (758 participants in 2013, 699 participants in 2014, and 673 participants in 2015) were analyzed. The respondents were classified as two categories, “high mental fatigue” and “low mental fatigue,” based on their responses to this question. Overall, the proportion of participants with high mental fatigue was 13.2%. There was no association between the year of survey or occupation and high mental fatigue. Cluster analysis was performed to classify information sources. Then, we conducted a cross-sectional analysis of the associations between clusters of information sources and high mental fatigue. We found that unreliable information sources, such as “Internet” and “a combination of TV, radio, and word of mouth,” were significantly associated with high mental fatigue, compared with reliable information sources, such as “municipal public relations in addition to major media (newspaper, TV, and radio).” These findings provide important insights into how information sources affect mental fatigue following a disaster.

著者

山口 潤一郎

出版者

上原記念生命科学財団

雑誌

上原記念生命科学財団研究報告集

巻号頁・発行日

vol.30, pp.1-5, 2016