著者

大木 春基

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.100-101, 1972-03-28

著者

井上 敏夫

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.19, 1972-03-28

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1544, pp.104-106, 2010-06-07

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バンクーバーパラリンピック、ノルディックスキー距離男子10kmクラシカル立位。一番最初にゴールテープを切った日本代表選手、新田佳浩に駆け寄り、全身で喜びを表現する人物がいた。日本障害者ノルディックスキーナショナルチーム監督、荒井秀樹だ。 「荒井さんは僕たち選手よりも喜んでいた」 新田は当時の様子を思い出し、こう微笑む。

著者

立間 俊宏 中里 浩一 松本 慎吾 小山 浩司 宋 石縁 平沼 憲治

出版者

日本臨床スポーツ医学会

雑誌

日本臨床スポーツ医学会誌 = The journal of Japanese Society of Clinical Sports Medicine (ISSN:13464159)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.602-610, 2013-08-31

著者

根本 泰行

出版者

サトルエネルギー学会

雑誌

サトルエネルギー学会誌 (ISSN:13424963)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.77-88, 2007

著者

渡部 悠香 乳井 勇二 千葉 裕太 青柳 徹 津山 薫

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.65, pp.146-147, 2014-08-25

著者

開發 孝次郎

出版者

日本大学

雑誌

日本大学芸術学部紀要 (ISSN:03855910)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.93-107, 2005

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天皇機関説排撃運動とは、表面上は天皇主権を認めさせようとする運動でした。しかしその本質は、それまでの歴史で繰り返されてきたように天皇を利用すること、利用しやすくすることが真の目的でした。外では米国における日本人を標的にした人種差別の激化、中国大陸における排日・侮日運動、共産国ソビエトの出現による共産主義の脅威、内では経済不況による大量失業など、内外で苦境に立たされている日本の現状打破に、大日本帝国憲法の不備の隙をついて、天皇の権威を確立し、それを利用して国家経営を行うことを目論んで軍部、右翼が引き起こした事件でした。

著者

伊藤 裕一 小川 登志男 田中 智基 佐藤 景一

出版者

木更津工業高等専門学校

雑誌

木更津工業高等専門学校紀要 (ISSN:2188921X)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.1-6, 2016-01-29

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We have developed the creating and manufacturing contents for elementary school students to convey the attractiveness of mechanical engineering. In last year, we have developed the content related to fluid dynamics. The participants made a special model glider which was like "winged seed". In this year, we have developed the content using shape memory alloy. We demonstrated the unique properties of the shape memory alloy and then the participants made the strap of the shape memory alloy in the content.

著者

重村 博美

出版者

近畿大学短期大学部

雑誌

近畿大学短大論集 = The Bulletin of the Junior College Division of Kinki University (ISSN:03867048)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.23-42, 2015-12

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[抄録]本稿は, 近時の家族をめぐる裁判所の立法事実を用いた判断手法について, なぜそのような判断枠組みを用いたのか. それについて家族法ならびに憲法などの法の制定過程, そして裁判所の違憲審査に対する姿勢などから検討する. 家族のあり方をめぐる問題の根底には, 明治期に民法や戸籍法によって制度化された「家制度」がある. 家制度自体は, 個人の尊厳や両性の平等を規定した日本国憲法の制定により, 廃止されたものの, 今なお, 法や人々の意識の上で, 様々な影響を及ぼす. そしてそれが立法事実という裁判所の判断手法を通じて, 裁判の行方をも左右する. 多様な家族形態が, 法的判断を困難にするという状況はあるが, 本稿では, 世論などに基づく判断をなすべきではなく, 憲法学的な観点からアプローチに基づいた検討の必要性を説いた. [Abstract] This paper aims to examine why a certain decision-making framework is used consisting of decision-making techniques that employ legislative acts from courthouses over families in recent years. The study investigates the process of how family laws(laws governing the rights within families)and constitutional laws have been enacted as well as the attitudes of courts towards unconstitutional investigations. The background underlying the problem over what the family ought to be is "the semi-feudal institution of the family system"., which was instituted by civil law and the Family Registration Law during the Meiji era. The family system in itself was abolished with the enactment of the Constitution of Japan which stipulates individual dignity as well as equality between both sexes. Despite this, it still has various effects on laws and the minds of people In addition, it may control trials through the decision-making techniques of the court, which are called legislative facts. Diverse types of families make legal decisions difficult these days. However, this paper reasons that it is necessary to perform investigations based on approaches from a constitutional perspective, not on public opinion.[目次] はじめに 1章 家族のあり方を規律する法律 (1) 日本国憲法24条の制定過程 (2) 民法・戸籍法の改正 2章 家族のあり方の変遷と憲法24条 (1) 家制度の廃止と日本国憲法24条 (2) 戦後の家族法における改正議論 3章 憲法と家族 (1) 憲法学における家族問題への対応 (2) 「家族の保護」の観点から見た憲法改正論議 4章 裁判所の役割 (1) 近時の家族のあり方をめぐる判例 (2) 裁判所の家族のあり方に関する判断基準 おわりに

著者

小林 康郎 星野 幸弘 田中 昭人 下田 和志

出版者

地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.39, no.10, pp.p63-66, 1991-10

著者

林 直顕 辻本 吉廣 渡邉 貴志 タッセル セドリック 陰山 洋 村中 重利 吉村 一良 高野 幹夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, 2008-08-25

著者

長澤 正氏 椋本 介士 福田 明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-I, 通信I-情報通信システム・理論 (ISSN:09151877)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.1-9, 1993-01-25

被引用文献数

1

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流星が大気圏に突入する際に生ずる電離気体柱により,見通し外の無線通信路が確率的に設定できることが知られ,この通信路を用いて効率良くデータ伝送を行うために多くの伝送制御手順が発表されている.この通信路は任意の2地点間に独立に発生するという特徴をもつので,異なる複数の地点から同一メッセージを一つの局に送信することができ,それにより当該メッセージの受信確率を向上させることができる.この特徴を利用して,受信に成功した局がそのメッセージを他の局に中継送信することにより伝送時間を短縮できると考えられる.しかし,今までこのような中継に関する研究はほとんどされていなかった.そこで本論文ではその一形態として,放送システムにおいて無条件拡散中継方式と呼ぶ中継方式を提案し特性を解析する.この方式では受信に成功した局が無条件に中継放送するという形態がとられる.ここで考察された代表的な数値例の場合,未受信の局が残らない確率が99%以上になる放送時間を,受信局数が2局の場合で約2/3に短縮できることが示され,2局以上では更に短縮でき,20局程度で改善効果が飽和することが示される.また30局程度から逆に悪化することが示される.

著者

進藤 祥子 須田 亜悠美

出版者

聖霊女子短期大学

雑誌

聖霊女子短期大学紀要 (ISSN:0286844X)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.26-31, 2011-03-31

著者

津田 昌宏

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報

巻号頁・発行日

no.22, pp.118-131, 2015-07-15

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This essay presents a review of the way of implementing educational poliy by the Obama Administration, which succeeds in upholding the spirit of the Elementary and Secondary Education Act of 1965 (ESEA) to improve social inequality by closing achievement gaps. Contrary to the Bush Administration's hierarchical style of implementing educational policy, Obama's way is fully putting educational interest group's activities and advice to practical use and constructing a policy network among them. Especially, the administration's strategy to improve labor-management relations accelerated the construction of policy network among 8 influential interest groups, including the National Education Association (NEA) and the Council of Chief State School Officers (CCSSO). The Administration believes the network will help improve social inequality. Inspired by this policy network among leading national organizations, the Obama administration acknowledged the importance of the teaching profession, and committed itself to comprehensive improvements of the profession, including the teacher preparation and pay system. These approaches lead to the cooperation between states and districts governments and labor unions like the NEA, and to promoting motivation for attaining the above mentioned ESEA goal. We can see an example of such developments in the State of Wisconsin.

著者

廣田 昌義

出版者

京都大学フランス語学フランス文学研究会

雑誌

仏文研究 (ISSN:03851869)

巻号頁・発行日

no.32, pp.159-171, 2001

著者

石丸 健二

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.33, no.47, pp.39-41, 2009-11-06

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海外の3DCG市場の近年の動向を弊社オリジナル企画海外営業の実績を交えて報告します

著者

戸部 暢 加藤 哲治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.547, pp.75-86, 1996

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本研究は, 厚い凍土壁を地下水が貫流している場合の凍結閉塞現象を論じたもので, 平板状の開口部内の凍土の成長を表わす計算式を新しく導出した. また, この場合の凍土壁の閉塞条件を明示し, 凍結閉塞しない場合には, 通常, 2個の平衡凍土面が存在することを示した. 実施工への応用として, 本研究の理論を適用したものを例示した.

著者

武者小路 澄子

雑誌

医療情報学 = Japan journal of medical informatics (ISSN:02898055)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.257-273, 1995-12-01

著者

原 武雄

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.252, pp.142-144, 2005-09

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店舗改装効果によって、売り上げは対前年比2〜3倍を記録した。しかし、好業績に浮かれる社員を、新社長は叱り飛ばした。 「あなた達、お店でいったいどんな指導してるの? 店員達、全然声が出てないじゃないの!」

著者

鈴木 誠 高橋 一揮 梁川 和也 佐藤 洋一郎 吉田 忠義 小野部 純 村上 賢一 武田 涼子 藤澤 宏幸

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P2406-C3P2406, 2009

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【目的】<BR>垂直跳び(Vertical Jump:以下、VJ)は瞬発力の測定としてスポーツ現場では簡便に実施できる測定であり、跳躍高はプロサッカー選手の脚伸展筋力と相関が高いことがWisl&oslash;ffら(2006)の報告でもなされている.しかし、これは足関節の機能的・構造的安定性が補償されてはじめて行える動作であり、同部位に障害を負うと十分なパフォーマンスを発揮することが出来ないと予想される.そこで本研究はプロサッカー選手の足関節周囲筋の力時間曲線から得られた時間的指標とVJの跳躍高との関係性を足関節障害の有無によって比較検討することである.これは、足関節に障害を負ったスポーツ選手の競技復帰に向けた理学療法介入の具体的戦略として活用できると考えられる.<BR>【方法】<BR>対象は某プロサッカーチームに所属する選手で、重症度に関わらず足関節に障害を抱えている選手(以下、障害群)4名(22.5±3.3歳)、及び特に障害を抱えていない選手(以下、非障害群)13名(23.23±2.83歳)の計17名について調査を行った.測定の前に十分な説明を行った上で実験参加の同意を得た.測定肢は非障害群の場合、右下肢とした.測定項目は足関節背屈筋の反応時間(RT)・最大トルク到達時間(Max_tq_time)・最大変化率到達時間(MaxVtime)とした.また、VJは上肢を胸部前方で組み、反動を使わず股・膝関節屈曲90°を開始肢位として測定を行った.統計学的検定として、平均値の差の検定には2標本の差の検定を行った.また、VJの跳躍高と足関節筋力指標との関係を調べるためピアソンの積率相関係数(r)を求めた.有意水準は5%未満とした. <BR>【結果】<BR>VJの跳躍高は非障害群:47.1±3.5cm,障害群:46.5±2.9cmであり、有意差は認められなかった.足関節周囲筋の時間的指標は、RT(非障害群:0.14±0.03秒, 障害群:0.14±0.02秒)、Max_tq_time(非障害群:0.70±0.20秒, 障害群:0.49±0.08秒)、MaxVtime(非障害群:0.28±0.05秒, 障害群:0.25±0.03秒)であり、Max_tq_timeにのみ有意差を認めた(p<0.05).また、VJの跳躍高と足関節周囲筋の時間的指標との相関係数は0.5~0.8であり、有意ではないが関係性が示唆された.<BR>【考察】<BR>サッカー選手にとってジャンプ動作は相手選手との競り合いの中でもしばしば見受けられる動作であり、より高い跳躍高が求められる.今回の結果より、足関節周囲筋の最大張力だけではなく、それを短時間で発揮できる能力が足部の安定性を補償し、効率の良い脚伸展筋力の伝達に利用できると思われる.よって、早期より足関節周囲筋の筋力向上に加え、反応性を意識したような理学療法のアプローチを考慮し、下肢全体の協調性を高めていくような戦略をとる必要があると考えられる.