著者

迫 俊哉

出版者

地域ブランド研究会事務局

雑誌

地域ブランド研究

巻号頁・発行日

vol.5, pp.119-132, 2009-12-31

著者

河野 進 相原 健郎

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.43-50, 2015-08-24

著者

口岩 聡

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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1.ダイオキシン摂取の次世代影響を調べるため雌マウスにダイオキシンを慢性的に経口投与して胎内蓄積を起こさせた後、妊娠させ産子を得た。産子の外観や成長には異常が認められなかったが、接触刺激に対し過敏性を示すなど、行動に異常が現れた。行動異常が出現した動物では、脳内のセロトニン産生細胞が著しく減少していた。このことは、胎盤および母乳を介してダイオキシンに汚染された子どもの脳にセロトニン異常が発生し、それが行動異常を起こす原因となる可能性を示唆している。2.ダイオキシン致死量1回投与を受けたラットでは、投与後摂食障害が現れ、著しい体重減少が起こった。このラットの脳内では、扁桃核中心核、分界条床核、室傍核、内側視索前核、視床下部内側核にc-Fosタンパクの発現が見られた。これらの神経核は摂食の調節に関係しているので、ダイオキシンによる摂食障害はこれらの神経核が障害を受けるためと推察された。3.またこれらのダイオキシン急性投与を受けた動物では、視床下部外側野、室傍核、脳弓周囲核において一酸化窒素合成酵素の活性低下が認められた。これらの領域も摂食に関係する部位であり、一酸化窒素は摂食行動に関係する伝達物質である。ダイオキシンは一酸化窒素系に影響を与え、摂食行動を障害する可能性が考えられた。4.またこれらの急性投与動物において扁桃体核、内側視索前核、淡蒼球、分界条床核においてエンケファリン免疫活性増強が認められた。以上の結果は、ダイオキシンは胎盤、母乳だけではなく、成人でも大量に摂取すると脳異常ひいては行動異常が現れることを示している。

著者

田中緑紅 編著

出版者

郷土趣味社

巻号頁・発行日

1937

著者

佐藤 守 吉中 禮二

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.64, no.12, pp.1850-1853, 1990-12-15 (Released:2008-11-21)

参考文献数

24

著者

竹之熊 国八

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.108-112, 1966

被引用文献数

2 2

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1. 夏期(7月)のヒトスジシマカ幼虫・蛹の生息密度は15.480(水100ccにつき), また水域の密度は1m^2あたり1.112で, 一水域の平均水量は120ccであつたから.これらの数値によつて調査地(墓地)全体(面積1.5ha)として1日に羽化する成虫の数を計算によつて求めると, 少なくとも12, 000頭に達することが分つた. 2. ヒトスジシマカの主な越冬態は本土におけると同様卵であるが越冬幼虫も見られた.それらの発見された場所は季節風の緩和される部分にある竹の花立が最も多い.季節風の影響が成虫の産卵(行動)に効いているからか幼虫の死亡に効いているのかは明らかでないが, 少なくとも季節風は越冬幼虫の個体数を制限する上で何らかの影響を及ぼしていることはいえる.また, 竹の花立は比較的安定した温度水域であるから, これに多くの越冬幼虫が生存し得ると考えられるが, 一方越冬幼虫の食物の問題も関連があると思われる.

著者

河口 尚子

出版者

立命館大学生存学研究センター

雑誌

立命館生存学研究 (ISSN:24337811)

巻号頁・発行日

no.2, pp.113-125, 2019

著者

堀澤 眞澄

出版者

日本庭園学会

雑誌

日本庭園学会誌 (ISSN:09194592)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.14-15, pp.63-68, 2006-03-31 (Released:2011-05-20)

参考文献数

11

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養浩館と千古の家庭園は、山田宗偏がその作庭に関与していると考えるが、両庭の三尊石組についても、同様に江戸時代初期元禄、宝永の頃に宗偏が石組を作ったのではないかと推定する。

著者

佐藤蔵太郎 著

出版者

岡本偉業館

巻号頁・発行日

1921

著者

得丸 公明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. AI, 人工知能と知識処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.105, pp.1-6, 2010-06-18

被引用文献数

1

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ヒトとヒト以外の動物は,ことばを離散的に発するかどうかが違うだけで,感情,感覚,判断,記憶などを持つ点は等しい.最近の遺伝子研究やパブロフの行なった条件反射実験,文明を逃れての砂漠の生活などがそれを明らかにする.そのことに気づき,人間だけが偉いとするヒトの思い込みを正すには,意識の論理回路に自然論理を実装する必要があり,最澄や道元の仏道修行あるいは荒川修作の天命反転が有用ではないだろうか.

著者

今里 悟之

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.7, pp.394-414, 2001-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

63

被引用文献数

1

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本稿では,中国四川省成都市近郊の一村落を対象に,解放前から現在における各時期の社会空間体系の変遷,村境(村落領塚)の画定状況,景観変遷の実態とその規定主体・要因を明らかにした.当該地域の基礎社会は,解放前は院子,集団化期は生産隊,改革開放後は生産隊を継承した村民小組であった.散居の基礎単位でもあった院子は,実質的には同族的な小村であった.成都盆地の社会空間体系は歴史的に流動性が特徴であるが,基礎社会レベルでは主に微地形がその境界基準となり,村境は集団化の過程で属人的要素を基礎として画定された.また,景観変化の規定要因は,国家の政治体制変化,区や鎮の政策,人口増加と経済水準上昇であり,景観維持の規定要因は,微地形と民俗思想(風水思想)の存続である.

著者

吉原 公一郎

出版者

中央公論新社

雑誌

中央公論 (ISSN:05296838)

巻号頁・発行日

vol.75, no.13, pp.244-257, 1960-12

著者

木林 悦子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.29-38, 2019-02-01 (Released:2019-03-05)

参考文献数

29

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【目的】中学2年生の低いQOL(Quality of life)と食・生活習慣との関係を明らかにすること。【方法】兵庫県A市の公立中学校(2校)に在籍する2年生325名を対象に断面調査をした。QOLの測定には,中学生用のQOL尺度(Kiddo-KINDLR)を用いた。食・生活習慣は,12項目の質問紙及び半定量食物摂取頻度調査票を用いた。対象者全員のQOL総得点の中央値で低QOL群と高QOL群の2群に分け,両群の食・生活習慣を男女別に比較した。また,QOLを目的変数,食・生活習慣を説明変数,性別を調整変数として,ロジスティック回帰分析を行った。【結果】低QOL群は高QOL群に比べ,男女ともに食・生活習慣12項目の合計数と,男子の食事摂取状況の評価点が低かった。また,低QOL群において,食・生活習慣の項目ごとの行動を毎日行っている者が「はい」に対し,「いいえ」と答えた者のオッズ比は,「朝,気持ちよく起きられる」,「朝,7時までに起きる」,「朝食を毎日食べる」,「夕食を家族で食べる」,「食事は1日3食 食べる」,「食事の時間を楽しく過ごしている」,「夜,12時までに寝る」において高かった。【結論】中学2年生において,寝起きが悪い,7時以降の起床,朝食欠食,夕食の孤食・欠食,食事が楽しくない,夜12時以降の就寝の他に,男子については食事摂取状況の低評価が低いQOLと関係することが示唆された。

著者

木村 高宏

出版者

Japanese Association of Electoral Studies

雑誌

選挙研究 (ISSN:09123512)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.125-136,257, 2003

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本稿では不満な有権者の棄権を,ハーシュマン(Hirschman, Albert O.)の提示した「退出」であると考える。この理論枠組みを敷衍して,不満な者の投票参加がいくつかの要因によって影響を受けるという仮説を検証する。<br>本稿の分析を通じて,不満であっても何らかの政治課題を重要だと考えれば投票し,あるいは,社会をよくするために何かができると考えれば投票する,という有権者の存在を示すことができた。このことは,有権者自身の態度形成を問題にしており,政策距離を中心に考える期待効用差からの研究に対して,有権者の政治を理解する能力が十分に成熟していない場合にも採用可能であるという利点があるだろう。また,分析において,政治的疎外感を示す質問と,「社会をよくする」というような有力感に関する質問とが,質的に異なることを示すことができた。

出版者

日経BP社

雑誌

日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.732, pp.66-72, 2002-11-25

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「設計事務所から来る仕事は,できるだけ断わるようにしている」。大阪・吹田で工務店ケイ・ジェイ・ワークスを経営する福井綱吉氏は,こう漏らす。「設計事務所が描く図面は,見積もりはできても,その通りに施工できないものがほとんど」。 いい加減な設計図でも,工事は途中までは進んでいく。問題が発覚するのは,仕上げ工事の真っ盛りの時期だ。

著者

棚瀬 孝雄

出版者

日本比較法研究所 ; [1951]-

雑誌

比較法雑誌 (ISSN:00104116)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.119-165, 2015

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現在,日本企業の海外進出は加速しているが,様々な法務リスクを抱えることが少なくない。とくに,インドは日本の法制と異質な面が多く,しかも,政府や国民も法を利用し,訴追を行うことに積極的であるために,法務や税務面で深刻な争いが生じている。 本稿は,この法務リスクという観点から,インドの労働法制を対象に,比較法的に見た特徴を明らかにしようとするものである。 比較法的視点には,対象となる法を日本法との比較で異同に注意しながら把握するという狭義の比較分析と,その法を社会の中に埋め込まれたものとして理解する機能分析との二つの視点があるが,現在,グローバル市場の影響力が圧倒的に強まる中で,市場の論理から,労働の柔軟化と規律を求める企業と,インドの歴史的な経緯からくる保護主義的,介入的な政治との葛藤が,労働法の作り方,及びその実際の運用を規定している。 取り上げるのは,解雇と争議の法制であるが,一般の解雇は,事業閉鎖の場合も含めて,従業員100人以上の職場では州政府の許可が必要とされており,柔軟な雇用調整を阻害するものとして,産業界からは強い批判を浴びている。ただ,子細に見ると,最初の法案が,最高裁で,濫用的な解雇を阻止するという,正当な目的を超えて経営者の営業の自由を過剰に制約するとして違憲とされて改正された現行法では,手続き的な歯止めも掛けられ,実体面では,日本の整理解雇の法理のような作りとなっている。むしろ,問題は,インドの行政の透明性や効率性がないところで,解雇を政府の許可にかからしめたことにある。また,必要な雇用の柔軟性を得るために労働の非正規化が進み,それが,社会保障が弱いところで,雇用不安や待遇の不満を生み,労使関係の安定を損なっていることも問題として出てきている。 懲戒解雇に関しては,職場の規律違反に対し,労働者を使用者の判断で即時に解雇できるが,一定の社内での事前調査や,書面通知などの手続き規制がある他,日本の解雇権濫用法理に似た規制があり,事後的な救済も一定程度機能している。しかし,懲戒の根拠となる就業規則に,内容的にも,作成手続きにも強く行政が関与し,かつ,その内容が争議行為に絡むものが多く,争議の際に,使用者から参加者に懲戒解雇が乱発される原因ともなっている。また,解雇権の濫用が,インドでは,使用者の不当労働行為として規定され,刑罰が科される作りになっているため,不法とされる懲戒から,争議へと展開していくことも多い。 組合の結成では,インドの場合,団結権は認められ,その干渉を不当労働行為として保護もしているが,しかし,結成された組合には,自動的に団体交渉権は認められず,使用者に自らの力で組合を交渉相手として認めさせる必要があり,最初から,争議含みとなっている。また,刑事免責も,組合が登録されてはじめて認められ,しかも,登録に3ヶ月から1年以上もかかるため,その間は争議行為が事実上行えない。この組合結成の困難は,使用者の組合選別の要求から維持されており,実際の争議も,組合結成と,その使用者の拒否をめぐって行われることが多い。背景には,使用者から見た過激な,共産党系の組合が未だ勢力が強く,日系企業などでは,とくに労使一体の日本的な労務管理を労働生産性向上の鍵と考えていて,この組合結成で大規模な争議になることもある。 争議行為についても,インドの場合,争議抑制のための政府の関与がかなり大きく認められている。まず,争議にあたり2週間前の予告を義務づけ,また,斡旋など手続き期間中は争議が禁止される。さらに,政府がスト中止を命じることができる。こうした労働者の争議権を奪うかのような介入は,すべて公益的な観点で正当化されるが,しかし,それで多くの争議は抑制される反面,インドでは,争議件数では,日本の11倍,労働喪失日数では,実に780倍もの争議が起きている。それゆえにこそ,争議抑制的な労働法も必要となるのであるが,逆に,そうして違法争議の烙印が押されることで,懲戒解雇が大量に出され,警察による逮捕もあって,争議がいっそう過激化するという悪循環に陥っている面もある。 これまで,インド労働法について,表面的な規定の解説はあったが,本稿のような背景にまで踏み込み,規定も細部まで検討して,全体的な特徴を明らかにする研究はなく,インドに進出する日本企業はもちろん,比較法的な観点から,現在のグローバル市場の元での新興国の労働法を理解する理論的な関心にも答えるような分析になっている。

著者

ビジネスプロセス・アーキテクト(BPA-P)協会「プロジェクトのつぶやき」研究チーム

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.842, pp.92-95, 2013-09-05

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A部員:「ベテランだから西田くんをサポートしてほしい」と言われ、プロジェクトに参加しました。でも、私は営業のことは全く知りませんし、扱っていたのはずっとオフコンです。今回のようなWebシステムの開発は初めてでした。

著者

梅原北明 著

出版者

文芸市場社

巻号頁・発行日

vol.続, 1929

著者

笛木 茂雄

出版者

常葉大学教育学部

雑誌

常葉大学教育学部紀要 = Tokoha University Faculty of Education research review (ISSN:2188434X)

巻号頁・発行日

no.39, pp.353-360, 2019-03

著者

白川 健 三崎 凌

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.409-413, 2017-12

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[要約] 本論文では,サッカーのPK戦を確率論を用いて分析するアルゴリズムを,中学・高校数学の授業作りの基本素材(元ネタ)となり得る数学モデルとして提案する。また提案モデルの「目標プロファイル」を具体的に構成・検証することによって,モデルが有するPK戦の分析アルゴリズムとしての説得力を数学的に考察する。更に得られた考察を基に提案モデルの達成度を評価し,今後の活動継続に向けて必要となる課題等についても検討する。