著者
満留 伸一郎
出版者
日本オーストリア文学会
雑誌
オーストリア文学 (ISSN:09123539)
巻号頁・発行日
no.23, pp.11-18, 2007-03-31

Es darf nicht vergessen werden, dass Musils "Der Mann ohne Eigenschaften" "keine Satire sondern eine positive Konstruktion" ist. Das gilt vor allem fur den ersten Band als ein "Ganzes", der als Rekonstruktion einer ausserst vielschichtigen Welt (Kakanien) ein Totalroman zu sein beabsichtigt. Dazu musste aber Musil eine paradoxe Methode entwickeln. Diese Methode muss eine Welt rekonstruieren, die jedoch wegen der unzahligen, gegensatzlichenund zur Desintegration tendierenden Teilwahrheiten nie zum synthetischen Ausdruck gebracht zu werden scheint. Um aus einer solchen chaotischen Welt ein literatisches Gebilde zu bringen, hat Musil seine Skepsis gegenuber den Teilwahrheiten zum positiven Essayismus umstilisiert, der, ohne irgendeine Wahrheitsbehauptung durchzusetzen, eine Vorstellung vom "Ganzen" der chaotischen Welt in die Gestalt des ersten Bandes umsetzen kann. Der ironische Prototyp dieser Methode ist nichts anders als "die osterreichische Staatsphilosophie des Fortwurstelns", die Kakanien zu dem passiven Zweck entwickelt hatte, den Vielvolkerstaat irgendwie zu erhalten. Diese Staatsphilosophie hat, durch den "Sprachfehler" verstarkt, der darin besteht, dass der Staat eigentlich keinen Namen besitzt, dem kakanischen Charakter Nahrung gegeben und jeden Versuch der staatlichen Identitatsbildung zum Scheitern gebracht. Die Unmoglichkeit der Identitatsbildung oder "der unzureichende Grund der eigenen Existenz" war nichts anders als die kakanische Identitat, durch die ein ubergrosser und von Gegensatzen erfullter Vielvolkerstaat uberhaupt erst ermoglicht wurde. Dieser kakanische Charakter wird, durch Ironie umgewandelt, zu einem positiven Wert fur den ganzen Roman, vor allem aber fur die Gestaltung des ersten Bandes. Das Gefuhl der Leere, das jeder Kakanier hegt, ist namlich der Ursprung des Moglichkeitssinns, "das, was ist, nicht wichtiger zu nehmen als das, was nicht ist". Auch Ulrich, der "nichts" ist, ist ein authentischer Vertreter des kakanischen Typus, der "zuerst und ursprunglich nichts" ist. Und der Essayismus, der, auf das "Ganze" zielend, keine (Teil-) Wahrheiten durchsetzt, ist schliesslich die positive Umkehrung des kakanischen Charakters, weil der Kakanier wegen des unzureichenden Grundes seiner eigenen Existenz keinen Standpunkt ganz durchhalten kann - ein Prinzip, das Kakanien als ein "Ganzes" verwirklicht hat. Kakaniens "Weltsendung" besteht also darin, daB das Land der Geburtsort wesentlicher Methoden des "Mannes ohne Eigenschaften" war.
著者
岩瀬 幸子 斎藤 英雄
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2002, no.34, pp.119-124, 2002-05-09
被引用文献数
2

現在,サッカーは世界で最も盛んなスポーツであり,その映像データをもとに選手追跡を基本としたさまざまなシーン解析が報告されている.しかし,サッカーはプレーヤーが多いため,選手が重なって見えるといったオクルージョンにより追跡が失敗してしまうことが多かった.特に,移動物体が複数あるサッカーシーンの場合は,オクルージョン発生後の対象物体の対応付けが非常に難しい.そこで本研究では,サッカーのゲームシーンにおいて,複数の固定カメラから撮影された多視点画像を用いることでオクルージョンの問題を解決し,全カメラにおいて選手1人のロバストな追跡を行う手法を提案する.Soccer is one of the most popular sports around the world, and various researches have done for soccer scene analysis by tracking soccer players. However, tracking is often failed when occlusion occurs, then we can not get accurate location of the player. In this presentation, we will show a method of tracking a soccer player using multiple cameras. By using multiple view images, we can get over the occlusion problem, and obtain robustness in player tracking.
著者
松野 文俊 神澤 貴雄
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.15, no.5, pp.789-794, 1997-07-15
被引用文献数
1

In this paper, stability analysis and robust control of a force-controlled arm having a rigid tip body, of which the mass centerr lies on the central axis of the arm. We consider link flexibility as uncertainty and derive dynamic equations of the force-controlled arm. As the obtained boundary condition is nonhomogeneous, we introduce a change of variables to derive homogeneous boundary conditions. On the basis of a finite-dimensional modal model of distributed-parameter systems, stability of the force feedback is analyzed by using the root locus technique, and an optimal controller with low-pass property as a robust controller is constructed. Simulations have been carried out.
著者
松野 文俊 笠井 正三郎 田中 美和子 若城 邦子
出版者
The Society of Instrument and Control Engineers
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.32, no.7, pp.1011-1019, 1996-07-31
被引用文献数
4 1

In this paper we consider robust force control of a one-link flexible arm. Since the tip of the flexible arm contacts with a given constraint surface, a constraint condition should be satisfied. By using Lagrange multiplier method and Hamilton's principle, we derive dynamic equations of the joint angle (an ordinary differential equation), the vibration of the flexible arm (a partial differential equation), and the constraint force. The boundary condition of the derived distributed parameter system is nonhomogeneous. We introduce a new variable and derive a homogeneous boundary condition. By solving an eigenvalue problem, eigenvalues and corresponding eigenfunctions are derived. On the basis of the eigenfunction expansion we derive a finite dimensional modal model. To compensate the spillover instability an optimal controller with low-pass property and a robust <i>H</i><sub>∞</sub> controller are constructed. The stability of the direct force feedback and the compliance control considering uncertainty of the arm flexibility is analyzed. To demonstrate the validity of the derived model and the effectiveness of the proposed controllers, a set of experiments has been carried out. Experimental results confirm that the robust controllers perform well.
著者
丹生谷 晋
出版者
日本管理会計学会
雑誌
管理会計学 : 日本管理会計学会誌 : 経営管理のための総合雑誌 (ISSN:09187863)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.39-55, 2009-02-28

本稿は,業績評価システムの情報システムとしての側面に着目し,事業部門の状況についてグループ本社(G本社)の理解を促し,適切な資源配分に資するような業績評価システムの設計・運用と事業部門の財務的なパフォーマンスの関連性を実証的に明らかにすることを目的としている.研究に当たって,「グループ経営における事業部門の業績評価システムに関するアンケート調査」を実施し,東証1部上場製造業のうち分権的組織形態を採用している企業の事業部門責任者あるいは事業部門スタッフに質問調査票を送付した.218社307部門から回答を回収し,有効回答とみなされる273部門を対象に分析を行った.従来の管理会計研究においては,財務・非財務業績評価指標による業績情報を中心に検討されてきたが,人対人に代表される非公式的な情報伝達で補完することによってはじめてG本社は事業部門の状況に対する理解が進み,それがG本社による適切な支援や資源配分に繋がり,さらに事業部門の財務パフォーマンスの向上をもたらすという因果関係をモデルによって示した.
著者
原田 隆郎
雑誌
土木学会誌 (ISSN:0021468X)
巻号頁・発行日
vol.93, no.6, 2008-06-15
著者
内池 慶四郎
出版者
慶應義塾大学法学研究会
雑誌
法学研究 (ISSN:03890538)
巻号頁・発行日
vol.78, no.10, pp.1-27, 2005-10

論説一 発端 : 津田論文の問題提起二 近時学説の情況 イ 星野論文 ロ 北川批判 (「民法学の歩み」)三 基本的課題の所在 (1) 星野論文における「起草者の意思」の問題 (2) 対立する起草者・起案者の意見と法の定立 (3) 所謂「歴史的解釈方法」における「歴史」の意味 (4) 法の不備欠缺と学説四 出発点に立ち戻って : 民法九七条・五二六条の現在的意味 イ 近代的通信制度の発達と民法九七条・五二六条の存在意義 ロ 近時学説の態度 ハ 「隔地者」と「対話者」の問題性五 近時の通信機器の発達と意思表示 (1) 通信時間の短縮と発信・到達による区別の関係 : 民法典の死法化? (2) 通信期間の短縮という要因 (3) 表示方法の「化形化」の要因 (4) 新たな表示方法に対する法的対処の問題 (5) 前記の「解釈の歴史性」についての補注 (6) 本論文における基本的問題の提起 A 意思表示に固有の問題 : 成立・効力発生時期に関する民法九七条の規定対象 B 契約=法律行為に固有の問題 : 契約の成立・発効要件 C 意思表示の問題と契約の問題との関連性 D 「契約の成立時期」を定める五二六条の実益に関する疑問解題
著者
小林 英一 末田 高嗣 西村 好之 大江 清登 池上 国広 山瀬 晴義
出版者
公益社団法人日本船舶海洋工学会
雑誌
日本造船学会論文集 (ISSN:05148499)
巻号頁・発行日
no.189, pp.347-356, 2001-06
被引用文献数
1

本実験の結果をまとめると次の通りである。<BR>(1) ガイドフェンス部のテンションメンバ材に剛性の高い鋼製を用いると計算条件の2kn航走時に最大曳航荷重が380kN程度と相当過大になるが,剛性の低いナイロンロープを用いると110kN程度にまで軽減でき,実用性が高まる。<BR>(2) またトラップブームに作用する波浪荷重も剛性の低いナイロンロープを採用すると100kN程度にまで低減できる。<BR>本研究では, 具体的な製品開発に必要なオイルフェンスに作用する波浪荷重計測を行い, 構造設計に必要なデータを取得するとともに, 波浪中の挙動把握を水槽実験で実施した。また荒天下で安全にオイルフェンスを降下揚収できる装置を開発設計するために必要な諸データ取得のためハンドリング予備試験を実施すると共に, オイルフェンスの波浪強度を把握するためのフェンス主要部分模型を製作し, 引っ張り強度試験を実施した。さらにこれら等に基づいて, フェンスシステムの基本設計を行った。<BR>次に高波浪中でも安全かつ効率的にオイルフェンス等をハンドリングできる昇降装置等, およびオイルフェンスの自己膨張メカニズムの基本設計を行った。主要な成果を次にまとめる。<BR>(1) ガイドフェンス部のテンションメンバ材は鋼製を採用すると荷重が多大となり索径が大きくなりハンドリングが難しくなるが, 伸び剛性の低い材料の採用により, 波浪荷重が低減され実用的な設計が可能であることが判明した。<BR>(2) ガイドフェンス曳航力, 油回収装置の係留力等設計に必要な諸データが取得された。<BR>(3) 上記実験結果に基づき曳航索がナイロンロープ, ガイドフェンスがポリエステル繊維材から構成されるオイルフェンスシステムの試設計が完了した。<BR>(4) オイルフェンスを安全に投下・回収させるハンドリング装置設計のための水槽実験を実施しシュータ方式の有効性を実証した。<BR>(5) この実験結果に基づきフェンスの等をハンドリングする展張装置の基本設計を行った。<BR>(6) さらにオイルフェンスの自己膨張メカニズムの基本設計を行った。<BR>(7) 以上により最大波高6mの海域においても十分な滞油性能を有する実用的なオイルフェンスシステムの設計が完了し実用性の見通しが得られた。
著者
牛瀧 文宏
出版者
日本数学会
雑誌
数学通信 (ISSN:13421387)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.106-109, 2016-05
著者
飯野 祐樹
出版者
日本保育学会
雑誌
保育学研究 (ISSN:13409808)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.90-104, 2014-08-31

本研究は,1996年にニュージーランドで就学前統一カリキュラムとして作成されたテ・ファーリキの作成過程を作成に携わった関係者へのインタビューから明らかにすることを目的としたものである。テ・ファーリキの作成には,ヨーロッパ系民族とマオリ族の代表執筆者との協同によって作成されたことがこれまでの研究で明らかになっている。本研究では,代表執筆者に加え,ニュージーランド政府関係者へのインタビュー調査を行うことで,3方向からテ・ファーリキの作成過程を検討した。結果,テ・ファーリキの作成過程では,マオリ族側が主導し,そこにヨーロッパ系民族の価値観が内包されるというこれまでの見解とは異なる事実が明らかとなった。
著者
亀山 康子 蟹江 憲史
出版者
SOCIETY OF ENVIRONMENTAL SCIENCE, JAPAN
雑誌
環境科学会誌 = Environmental science (ISSN:09150048)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.175-185, 2008-05-30

気候変動対処を目的とした京都議定書には,先進国等の2008年から2012年までの温室効果ガス排出量に対して排出抑制目標が規定されているが,その後の対策(次期枠組み)に関しては今後の交渉に委ねられている。十分な気候変動緩和のためには次期枠組みにおける途上国の実質的参加が不可欠だが,途上国は現在交渉開始に消極的である。その理由として,対策が経済的発展を阻害すると認識されていることに加えて,前向きに交渉するために必要な政策立案能力が不足している点がアジア諸国に見受けられる。今後アジア諸国が政策立案能力を高め,気候変動対策の長所を最大限に生かせるような交渉ポジションを自律的に形成することを目指し,その第一歩としてアジア諸国の次期枠組みに関する国内制度設計や議論を調査した。 6力国での調査結果を比較し,結果として以下の3点が挙げられた。(1)国内の次期枠組みに関する議論は,国の経済水準が高い一部の国でのみ進展しており,その他の国では次期枠組みの議論はまったく始まっておらず現行枠組みの実施段階にあった。(2)現行枠組みの実施に関しては,1国を除くすべての国で省横断的な組織が設立されていた。また,複数の国ではその組織の参加者として政府関係者のみならず研究者や環境NGOも認められており,非政府組織が政策立案に影響を及ぼしうる場として機能していることが分かった。(3)次期枠組みに関する議論が各国内で始まった場合に予想される各国のポジションは多様であった。このような多様なニーズにきめ細かく対応するためには,気候変動枠組条約および京都議定書といった従来型の多国間条約のみならず,地域協力や二国間協力等を含めた幅広い枠組みに発展させていく必要があることが指摘できた。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.721, pp.42-45, 2009-01-15

社保庁の民営化まで残り1年。年金記録問題の再発防止に向けた改革がようやく動き出した。 政府関係者や年金システム関係者、IT業界幹部への取材を総合すると改革の焦点が浮かび上がってきた。データ品質の劣化防止、システム調達の見直しを含む全面刷新プロジェクトの軌道修正、社保庁解体によって誕生する日本年金機構のITガバナンスの確立—の三つがポイントだ。