著者

大森 哲雄

出版者

日本水路協会

雑誌

水路 (ISSN:02874660)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.28-30, 1999-07

著者

小林 一敏

出版者

サイエンス社

雑誌

数理科学 (ISSN:03862240)

巻号頁・発行日

vol.16, no.7, pp.p10-15, 1978-07

被引用文献数

1

著者

武藤 香世

出版者

中部大学

雑誌

CUJC gazette (ISSN:09158561)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.114-124, 1993-03-01

著者

朴 普錫

出版者

立命館大学

雑誌

立命館法學 (ISSN:04831330)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.2153-2161, 2013

著者

谷 浩明

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.69-73, 2006-02-20

被引用文献数

2

著者

安東 直 伊藤 彰

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.113, no.1419, pp.134-135, 1998-03-20

著者

山下 龍三

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

アジア經濟旬報

巻号頁・発行日

no.1023, pp.12-20, 1976-10-21

著者

秋元 惠一 金澤 寛 辻 安治 平山 義夫 今井 泰男 稲田 雅裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, no.560, pp.43-55, 1997

---

昭和59年度より運輸省第二港湾建設局が実施している「東京国際空港沖合展開事業」の中核プロジェクトの一つである「新C滑走路」は, 計画どおり平成9年3月に供用を開始する予定である.<br>新C滑走路は, 東京湾内の浚渫工事から発生したヘドロや東京都内から発生した建設残土が捨て込まれて形成された人工の超軟弱地盤上に建設されている. 当該地区は埋立地盤の透水性の低さに起因して地下水位が高く, さらに残留沈下量も供用開始後50年で最大1.5m程度が予想される劣悪な環境下に置かれている. このため, 設計段階から, 特に高地下水位対策および残留沈下を見込んだ検討を行ってきたものであり, 本論文はこれら検討の概要と, 設計, 施工の成果について報告するものである.

著者

芝原 幸弘 佐藤 直

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.115, no.28, pp.15-22, 2015-05-15

著者

菅井 紫野

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科

雑誌

人間・環境学 (ISSN:09182829)

巻号頁・発行日

no.8, pp.174-164, 1999

著者

釘原 直樹 三隅 二不二 佐藤 静一

出版者

The Japanese Group Dynamics Association

雑誌

実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.55-67, 1980

被引用文献数

1 2

---

本研究は新しく考案された装置を用いることによって集団の大きさが模擬被災状況における避難行動, 即ち, 脱出成功率や混雑発生の度合, 脱出や攻撃, 譲歩反応の生起, 競合過程に及ぼす効果について実験的に検討したものである.<BR>被験者は制限時間内に, 電気ショックがくるという危機的場面から脱出しなければならない状況におかれた. 但し, 脱出口は1つしかなく, しかも複数の人間が同時に通り抜けることはできないように実験事態が設定されていた. そのうえ, 1人が20秒 (脱出ボタン100回の打叩時間) 近くも脱出口を占拠する必要があった. 混雑が生じた際には, 被験者は攻撃か譲歩かまたは全然反応せず他者の反応を待つという3つの解決方法を執ることができた. 実験は暗室でおこなわれ, 聴覚はwhite noiseで他の音から遮断されていた.<BR>本実験の条件下において次の結果が見出された.<BR>1. 集団の大きさの変化にかかわらず, 1人当りの脱出許容時間を一定にした条件下で, 集団の大きさが増大すれば, それにともなって混雑が大きくなる. そして, 脱出率は低下する. 特に, 4人集団と5人集団の間の脱出率の低下が顕著であった.<BR>2. 集団サイズが大きい場合, 即ち, 7人, 9人の場合や小さい場合, 即ち, 3人, 4人の場合より, その中間の6人の場合に, 最も競争的反応がみられた. それは不安定な報酬構造という観点から解釈された.<BR>3. 時間経過に伴って攻撃反応が増大し, 譲歩反応が減少するような状況は全員脱出に失敗することが明らかになった.

著者

渡辺 恭彦

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科現代文明論講座文明構造論分野道簱泰三研究室

雑誌

文明構造論 : 京都大学大学院人間・環境学研究科現代文明論講座文明構造論分野論集 (ISSN:18804152)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.79-106, 2010-09-07

著者

田中 智彦

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

日本生物工学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.67, 2015-09-25

出版者

日経BP社

雑誌

日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.971, pp.82-85, 2012-03-10

---

建築家の菊竹清訓氏が昨年末に亡くなった。実は「建築巡礼」の二人(磯達雄と宮沢洋)は、本編の取材の傍らで"菊竹建築巡礼"をひそかに進めていた。その一つ、「黒石ほるぷ子ども館」を、追悼の意を込めてリポートする。 突然の訃報を聞いて、自分の中の大きな何かが失われたような感じを覚えた。

著者

加藤 恭子

出版者

日本大学経済学部産業経営研究所

雑誌

日本大学経済学部産業経営研究所所報 (ISSN:02884437)

巻号頁・発行日

no.68, pp.46-50, 2011-03

著者

古屋 貴司 前村 恒 朴 英眞 佐土原 聡

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会梗概集

巻号頁・発行日

no.15, pp.171-174, 2004-11

---

In addition to local police departments, many people have become concerned with the recent increase in nonviolent criminal activity within Japan. The purpose of this research is to explain trends in Japanese crime by visualizing relationships between crime-ridden areas and the characteristics of the surrounding environment.

著者

小島 千裕

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.77, pp.38-45, 2015-03-31

---

This study clarifies educators' awareness of language and examines formation of the "national language", focusing on a particular area (Iwate Prefecture) and period (late 1890s to early 1900s). Through analysis of the "Iwate Gakuji Iho," parallel actions of gathering data, conducting organizational surveys of local educational associations, understanding actual conditions, and undertaking studies of individuals gradually, but effectively draw educators' toward the local language. Even though awareness of the language problem spread, the "national language" and standard language were not directly adopted by educators. Neither full denial nor full acceptance of language reformation was to be had, so the process of language reformation proceeded in an uneasy manner. It may be concluded that educators were not eager to eradicate the local dialect to form a "national language." However, their actions unintentionally lent a hand to formation of the "national language."

著者

桐原 美穂 川端 三十一

出版者

日本法科学技術学会

雑誌

日本法科学技術学会誌 (ISSN:18801323)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.59-64, 2010-01

著者

Barrows Jason

出版者

北星学園大学

雑誌

北星学園大学文学部北星論集 (ISSN:0289338X)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.89-96, 2004-03

著者

平賀 明彦

出版者

白梅学園大学

雑誌

白梅学園大学・短期大学紀要 (ISSN:0286830X)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.1-17, 2012-03-15