著者

湯浅 千枝子

出版者

白百合女子大学発達臨床センター紀要編集委員会

雑誌

白百合女子大学発達臨床センター紀要 (ISSN:13457764)

巻号頁・発行日

no.18, pp.40-51, 2015

著者

芦川 晋

出版者

中京大学現代社会学部

雑誌

中京大学現代社会学部紀要 (ISSN:18830226)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.189-228, 2015

著者

by John Woldemar Cowan

出版者

The logical language group

巻号頁・発行日

2016

著者

宇都宮 芳明

出版者

日本哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:03873358)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.45, pp.33-46,2, 1995-04-01 (Released:2009-07-23)

---

Kant versuchte das durch die Vernunft auszuführende Philosophieren mit dem religiösen Glauben in seinem Leben zu vereinigen, indem er den "Vernunftglauben" annahm and alle seine praktische Philosophie aus diesem Glauben entwickelte.Kants Vernunftglaube, der aus der Quelle der moralischen Gesinnung entspringt, bedeutet einerseits den Glauben an die reine praktische Vernunft, die uns die moralischen Gesetze vorschreibt, and andererseits den Glauben an den Gott, der uns die Gluckseligkeit der Moralität genau angemessen austeilt. Nach Kants Auffassung ist die Religion"die Erkenntnis unserer Pflichten als göttlicher Gebote" (nicht "die Erkenntnis göttlicher Gebote als unserer Pflichten"), so ist die Autonomie der praktischen Vernunft mit dem Glauben an Gott ohne Widerspruch vereinbar.

著者

関谷 正男 永沢 信

出版者

社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

農産加工技術研究會誌 (ISSN:03695174)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.170-173, 1956

---

宮城県仙台市内の製あん所8か所および製菓工場22工場を調査し,その製品の化学分析,細菌検査などをおこなつた。その結果,(1) 製あん工場は一般に衛生管理が適当でなく,生あんもほとんどすべて大腸菌群陽性,総細菌数も多かつた。人工着色料には禁止品使用は無かつた。(2) 製菓工場は製あん工場に比較して一般に衛生管理は進んでいるが,半数は視覚採点50点以下であつた。(3) 製品の総細菌数は季節的な影響がかなり現れるが,一般的には衛生管理の良否と菌数とは関連が認められる。少数ではあるが大腸菌の検出されたものがある。(4) 糖分と水分とが安全度,保存性に大きい影響があることが確認される。(5) 銅なべ使用に対する注意の不足が認められるが,危険量を含有するものは無かつた。<BR>本調査は,著者の1人(関谷)が中心となつて,宮城県衛生研究所の事業の一部としておこなわれたものである。本調査の機会を与えられた青木大輔所長,ならびに終始熱心に協力せられた東北大学農学部鬼川マキ君に感謝の意を表する。また,各種検査,採取に御援助をいただいた衛生研究所白取技官,仙台市中央保健所草川技官にも感謝する。

著者

山田郁郎 著

出版者

史伝舎

巻号頁・発行日

1984

著者

生駒 智一

出版者

立命館大学国際関係学会

雑誌

立命館国際関係論集

巻号頁・発行日

no.12, pp.41-62, 2012-10

著者

坂口 俊二 寺田 和史

出版者

関西鍼灸大学

雑誌

関西鍼灸大学紀要 (ISSN:09129545)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.30-36, 2005-05-03

被引用文献数

2

---

肩こり感を有する女性8名 (平均年齢45.4±10.6歳) に対し、ツボ刺激とストレッチによるセルフケアプログラムを約1時間実践してもらい、その前後で肩こり感、筋硬度およびストレスホルモンの変化を検討した。その結果、対象者全員の肩こり感が軽減した。それに伴う筋硬度の軽減 (左右差の減少) は3例しか認められなかったが、唾液中コルチゾール濃度に与える影響については6例中5例に減少が認められた。以上より、肩こりなどストレス起因症状の自己対処法としてツボ刺激法が応用可能であることが示唆された。

著者

外山 美樹

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.560-574, 2008-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

69

被引用文献数

2

---

近年の自己概念に関する研究では, 人が自己評価する際に用いる準拠枠の重要性が指摘されている。能力的には同様の生徒であっても, 個人が自分自身を評価する際に使う準拠枠によって, 異なった学業的自己概念が形成される。本稿では, 社会的比較という準拠枠を用いた学業的自己概念の形成, つまり Marsh (1987) が提唱した“井の中の蛙効果”に関する研究を概観する。Marsh (1987) は, 個人の学業水準をコントロールした場合, 学業的自己概念は学校やクラスの学業水準とは負の関係にあることを見いだし,“井の中の蛙効果”と呼ばれる概念を提唱した。これは, 同じ成績の生徒であっても, 良くできる生徒ばかりの学校あるいはクラスの中では, 優秀な生徒たちとの比較のために否定的な学業的自己概念を形成し, あまりできない生徒ばかりの学校やクラスの中では, レベルの低い生徒たちとの比較のために好ましい学業的自己概念を形成しやすいという現象のことである。本稿では, Marshが提唱した“井の中の蛙効果”について広く概観した後に,“井の中の蛙効果”研究についての問題点と今後の展望について述べていくことで,“井の中の蛙効果”に関する諸研究を統合的に検討することを目的とした。

著者

Ko Tomikawa Teruo Ishida Shunsuke F. Mawatari

出版者

The Japanese Society of Systematic Zoology

雑誌

Species Diversity (ISSN:13421670)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.19-26, 2005-02-28 (Released:2018-03-30)

参考文献数

13

被引用文献数

3

---

A new species of cyclopoid copepod, Allocyclops (Allocyclops) austronipponicus, is described from a freshwater habitat in Okinawa Island, Japan. This is the first record of the genus Allocyclops from Asia. The new species is distinguished from its congeners by having the following combination of character states: (1) antennal seta representing exopod present; (2) maxillule with two-segmented palp; (3) legs 1-4 each with inner coxal seta; (4) distal endopodal segment of leg 4 with three inner and one outer setae and two apical spines; and (5) seta present on remnant of proximal segment of leg 5, this seta short in comparison to length of somite.

著者

三島 浩路

出版者

中部大学現代教育学部

雑誌

現代教育学部紀要 = Journal of College of Contemporary Education (ISSN:18833802)

巻号頁・発行日

no.6, pp.25-33, 2014-03

---

本研究では、中学校を卒業したばかりの子どもをもつ保護者約2,000人を対象に調査を行い、中学生当時の子どもの状況に関する資料を収集した。具体的には、「いじめ」被害、発達障害傾向・中学3年間の欠席日数・携帯電話に対する依存傾向・摂食障害傾向についての資料を収集した。資料を分析した結果、「ASD(autisum spectrum disorders)傾向」を示す生徒ほど、「いじめ」被害を受ける可能性が高いことが示唆された。さらに、「いじめ」被害を受けた生徒は、欠席日数が多く、携帯電話に対する依存傾向や摂食障害傾向が強いことも示唆された。In this study, we conducted a survey with approximately 2,000 participants, the parents of children who had just graduated from junior high school. We collected data about junior high school students' suffering from bullying, their tendency toward developmental disorders, the number of days of absence over the three years of junior high school, their dependence on cell phones, and their tendency toward eating disorders. The results suggested that students who showed a tendency toward autism spectrum disorder (ASD) had a high probability of suffering from bullying. The results also suggested that students who suffered from bullying were absent from school for many days and had a high tendency toward dependence on cell phones and eating disorders.

著者

鈴木 孝弘 田辺 和俊

出版者

東洋大学経済研究会

雑誌

経済論集 = The Economic Review of Toyo University (ISSN:03850358)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.79-94, 2018-12

著者

厨子 健一

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 (ISSN:24240605)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.35-44, 2018-03-31

---

本研究はこれまでのわが国におけるSSW研究の動向を確認し,今後SSWが発展していくための課題を提示することを目的とする。論文タイトル284本を対象に,テキストマイニングの手法を用いて分析を行った。結果,頻出150語から,「スクールソーシャルワーク」「スクールソーシャルワーカー」「学校」「教育」「支援」「実践」が上位に挙げられた。共起ネットワークにおいては,主に【他専門職との関係】【SSWer が必要とされる領域】【SSW実践】にまつわるカテゴリーが抽出された。対応分析から,現在は,SSWの現状,効果,全国実態に目が向けられていることが明確となった。以上より,①SSWer の専門性をより焦点化した研究の必要性,②SSWerが必要とされるさまざまな領域におけるアプローチ法の提示,③教育委員会担当者による事業設計・運営の可視化,④実践する上での困難要因およびその対処方法の明確化,4点の課題を指摘した。

著者

津田 智

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.30, no.6, pp.450-453, 2001-06-20 (Released:2010-03-18)

参考文献数

7

被引用文献数

1

著者

岡谷繁実 著

出版者

文成社

巻号頁・発行日

vol.続, 1911

著者

湯浅 美千代 小川 妙子 石塚 敦子 鈴木 淳子 内村 順子 本田 淳子 本間 ヨシミ

出版者

順天堂大学

雑誌

医療看護研究 (ISSN:13498630)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.73-81, 2006-03

---

高齢者専門急性期病棟における入院長期化の要因と退院支援の実際を,看護師の視点から明らかにし今後の課題を検討することを目的にフォーカス・グループ・インタビューを実施した。入院期間が長くなる要因として,【退院目標の提示困難】【退院先探索と調整のための時間消費】【入院を長期化させないアプローチ方法の未整備】【家族との退院をめぐるトラブル回避】【居心地のよい病院環境】【鈴木期ケースの退院支援対象からの除外】という6つのカテゴリーが,実施している退院支援の内容として,《退院目標の把握》《適切な退院先の早期探索》《チームアプローチによる適切な退院支援の確保・促進》《医師と患者・家族とのコミュニケーション促進》《病院への依存から自立への促し》という5つのカテゴリーがあげられた。高齢者専門急性期病棟の退院支援の課題として,(1)家族の思いの変化を予測した退院支援を考えていくこと,(2)現在行っている退院支援について看護師たちの経験を集約すること,(3)医療者のコミュニケーション能力を育成すること,(4)終末期にある高齢患者に対し,QOLも含めていかに対応していくかを考えていくこと,(5)病状予測や退院目標設定が困難な患者への退院支援について考えていくこと,が考えられた。

著者

磯貝 英夫

出版者

広島大学教育学部光葉会

雑誌

国語教育研究 (ISSN:02873354)

巻号頁・発行日

no.38, pp.1-17, 1995-03-31

著者

松井 祐樹 日比野 直彦 森地 茂 家田 仁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_533-I_546, 2016

被引用文献数

4

---

インバウンド観光は,今後の日本にとって重要な役割を担うものである.近年では,台湾,韓国,中国からの訪日外国人旅行者に加え,東南アジア諸国からの旅行者も急増している.観光行動の多様化が進む中,ニーズを十分に捉えた観光政策が求められている.しかしながら,彼らがどのような地域を訪問し,どのような観光活動を好むかを観光統計データに基づき複合的かつ定量的に分析された研究はこれまでにない.本研究は,訪日外国人消費動向調査の個票データを用いて訪問地傾向と観光活動を組合せて分析し,個人属性による差や時系列変化を定量的に示したものである.分析結果より,訪問地傾向と観光活動を組合せて分析することの重要性を示すとともに,近年増加する個人旅行者は,都市部を中心に多様な観光活動をする傾向にあることを明らかにしている.

著者

野口 俊介 鈴木 憲吏 百目鬼 英雄

出版者

The Japan Society of Applied Electromagnetics and Mechanics

雑誌

日本AEM学会誌 (ISSN:09194452)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.210-215, 2016 (Released:2016-12-21)

参考文献数

11

---

A square wave excitation is the simplest method of brushless DC motor drive, but it has part inferior in terms of efficiency and vibration noise. However, the efficiency can be clearly improved by extending excitation angle and advancing current phase angle, especially the 150 degree excitation leads maximum efficiency. And the 150 degree excitation has possibility of making vibration noise characteristic improve because it leads losses decrease. In this paper, we measure the motor vibration noise characteristics in 150 degree excitation, and inspect degree of improvement of the characteristics experimentally.

著者

涌井 恵

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.381-390, 2013 (Released:2015-03-19)

参考文献数

38

被引用文献数

1

---

本稿では、おもにLD児を対象に含む通常の学級における協同学習の研究動向について概観し、今後の研究の課題について探った。協同学習は単なるグループ学習ではない。協同学習の5つの基本要素を満たすことで、学力のみならず、社会性、仲間の受容、多様性の理解、高次の思考スキルの促進など、さまざまな効果を及ぼすことができる。学習障害(LD)等の障害のある子どもにも活用される協同学習の代表的な教授モデルについて整理した。また先行研究において協同学習にはどのような効果が示され、今後LD児等を対象にした研究が進展していくためには、どのような課題があるのかを論考した。