2 0 0 0 機械の研究

出版者
養賢堂
巻号頁・発行日
1949
著者
杉原 敏道 有馬 慶美 郷 貴大 三島 誠一 武田 貴好
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.159-162, 2003 (Released:2003-08-13)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1 1

適切なメタ認知能力を兼ね備えた学生は問題を適切に感知することが可能となるため学力は高いと予想される。本研究では,理学療法における学生教育の一助とすべく,メタ認知能力と学力の関係について検討を行った。その結果,両項の間に有意な相関関係が認められた(r=0.95,p<0.01)。このことは,学力へのメタ認知の関与を明らかにするとともに,教授方略としてのメタ認知能力獲得の重要性を示唆するものと考えられた。したがって,学内教育においては,単に知識を伝授するような教授方略を用いるのではなく,メタ認知能力を促すような教授方略を用いることが重要であると考察された。
著者
高木 雅昭 原 亮一 佐藤 敏之 大山 力
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)
巻号頁・発行日
vol.125, no.12, pp.1177-1186, 2005 (Released:2006-03-01)
参考文献数
15

It is very effective to enhance the robustness of control over the faults occurred in power system in order to realize stable and reliable power supply. The sliding mode control based on the Variable Structure System (VSS) theory is paid attentions as one of the promising robust control scheme. In the sliding mode control, the structure of the control system is changed across the hyper plane (switching plane) in state space so that the state variables of the system are kept on the hyper plane.This paper proposes a novel control method of generator's excitation system in which the concept of sliding mode control is employed. More specifically, the proposed method switches the reference voltage used in AVR according to the sign of switching function. This paper also discusses the systematic design procedure of the optimal hyper plane. Performance and effectiveness of the proposed control method are investigated through both numerical studies and experimental tests using the single-machine infinite-bus system simulator. Both results show that the proposed control method can damp the transient swing caused by a fault effectively.
著者
杉浦 直
出版者
東北地理学会
雑誌
季刊地理学 (ISSN:09167889)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.1-21, 2015 (Released:2015-08-01)
参考文献数
20

本稿は,ロサンゼルスの日系エスニック・タウン,リトルトーキョーの変容過程を,再開発による建物・施設の新築・修復など実体的過程及びパブリックアート創造など表象的過程の両面に着目して検討し,その構造的本質を考察したものである。リトルトーキョーは,1970年から始まった都市再開発事業によって,1994年段階までに28のプロジェクトが完了し,住宅,ホテル,商業用オフィス・スペース,小売り商業用スペースなどが整備された。1995年以降はやや再開発の速度が停滞したが,4棟の大型集合住宅が建設され,近傍の民間開発と合わせて居住機能が強化された。また,パブリックアート創造など表象的事業が再開発過程に組み込まれ,現在多数のパブリックアート,記念碑,ロゴマーク,バナー等が域内に存在して一大表象空間と化している。このような変容動向をエスニシティの観点から見るとき,脱日系,マルチエスニック化への方向と日系エスニシティの維持・強化への方向との2つの異なったベクトルが指摘できる。この両者の関係は,「空間的ストレス─シンボル化」モデルから解釈され,さらに抽象化すれば「想像された空間」と「生きられた場所」との弁証的相克として理解される。
著者
久米 功一 鶴 光太郎 戸田 淳仁
出版者
生活経済学会
雑誌
生活経済学研究
巻号頁・発行日
vol.45, pp.25-38, 2017

本稿では、正社員の多様な働き方が進展している現状に鑑みて、限定的な働き方が労働者に与える厚生について検討した。とくに、制度上の区分ではなく、働き方の実態に着目して分析した。限定的な働き方をしている正社員のスキル形成と満足度の視点から、これらの関係を構造的・立体的に捉えることを試みた。具体的には、限定的な働き方とスキルが仕事・生活満足度に与える影響について金銭的価値から評価した。その結果、満足度の観点からみると、残業があることやスキルアップの機会がないことが、仕事満足度も生活満足度も損ねていた。生活満足度アプローチから、満足度を損ねる働き方の所得補償額を試算すると、正社員のスキル向上機会がないことで失われる仕事満足度、生活満足度の経済的価値はそれぞれ1,233.3円/時(平均時給の72.4%)、808円/時(同47.4%)と、残業に対する補償額の2~3倍と大きかった。女性正社員は、男性正社員に比べて、残業や転勤・配置転換、ラインに組み込まれていることが、生活満足度を損ねて、その大きさは、時給の約6割程度に相当していた
著者
徳永 高志
出版者
Japan Association for Cultural Economics
雑誌
文化経済学 (ISSN:13441442)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.39-46, 1998

戦前日本の私設劇場の経営形態は次の4つに分類できる。第一は、松竹に代表される興行会社による興行の器としての劇場経営である。第二は、帝国劇場に代表される演劇改良運動を背景とし国立劇場構想を視野に入れた劇場経営である。第三は、阪急による宝塚大劇場建設に代表される異業種企業による劇場経営である。第四が、地域の有力者たちによって自ら楽しみ興行する場所として建設された芝居小屋に代表される劇場経営である。
著者
小泉 裕久
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.52, no.3, pp.246-247, 2016 (Released:2016-03-01)

キャベツ汁中から発見されたメチルメチオニンスルホニウムクロリド(MMSC)を配合した総合胃腸薬「キャベジンコーワ」は、1960年2月の発売から55年が経ち、現在では8代目となる「キャベジンコーワα」を販売するに至った。古くて新しい胃腸薬として、これからも生活者の皆さまの期待に応えていきたい。
著者
庄司 一夫
出版者
公益社団法人 腐食防食学会
雑誌
Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)
巻号頁・発行日
vol.65, no.8, pp.321-325, 2016-08-15 (Released:2017-03-04)
参考文献数
3

CCS大規模実証試験プロジェクトが北海道苫小牧市で進行中である.この経済産業省によるプロジェクトは2012年度から2020年度までが予定されており,CO2の回収から圧入・貯留までのCCS一貫システムの実現性を実証するものである.本実証試験では,CCS技術の実用化を目指し,商業設備を排出源として,CO2を年間10万t以上の規模で苫小牧港沿岸の海底下の深部塩水層に圧入・貯留する計画である.実証試験設備の建設は2015年10月に完了し,試運転を行っている.CO2圧入は2016年4月に開始予定である.
著者
木村 健修 千田 敏之
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア21 (ISSN:13463799)
巻号頁・発行日
no.148, pp.44-46, 2002-02

「高齢者も医療費の負担を応分にすべき」、「医業経営に市場原理が導入されると医療ミスが増える」——。北海道保険医会が昨年5月、医師(歯科医師含む)、患者それぞれ9500人を対象に行った調査では、医師、患者ともに過半数がこのような共通の認識を持っていることが明らかとなった。同会副会長の木村健修氏に調査の狙いと分析結果について聞いた。
出版者
巻号頁・発行日
1668

手書 122×697cm