著者
伊藤 浩之 芳賀 臣紀 清水 太郎 堤 誠司 Ito Hiroyuki Haga Takanori Shimizu Taro Tsutsumi Seiji
出版者
宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)
雑誌
平成30年度 宇宙科学情報解析シンポジウム = Space Science Informatics Symposium FY2018
巻号頁・発行日
2019-02

平成30年度宇宙科学情報解析シンポジウム(2019年2月15日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県
著者
伊藤 浩子 松原 香名 井上 鉄夫 坂本 英明
出版者
日本臨床麻酔学会
雑誌
日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.176-180, 2011 (Released:2011-03-11)
参考文献数
8

比較的短時間の耳鼻咽喉科手術のレミフェンタニル併用全身麻酔直後に,きわめて激しいせん妄を示した成人の症例を3例経験した.3例とも激しいせん妄状態が30分以上持続した.スタッフおよび患者自身に危険が及び,多くのマンパワーを必要とした.鎮痛不十分とレミフェンタニルの使用が関与していると考えられた.比較的短時間かつ少量のレミフェンタニル投与を全身麻酔に併用した場合には,術後せん妄が発生しやすくなる可能性について検討する必要がある.
著者
市橋 則明 伊藤 浩充 吉田 正樹 篠原 英記 武富 由雄
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.388-392, 1992-07-10 (Released:2018-10-25)

健常女性30名を対象に大腿四頭筋とハムストリングスの求心性収縮と遠心性収縮による筋力と角速度の変化の関係を検討した。その結果,求心性収縮においては,大腿四頭筋とハムストリングス共に角速度が増加するに従い有意にピークトルクは低下した。遠心性収縮においては,大腿四頭筋のピークトルクは角速度の変化の影響を受けなかったが,ハムストリングスのピークトルクは角速度が増加するとともに有意に増加した。また,H/Q比は求心性収縮においては,角速度が増加するに従い有意に大きくなったが,遠心性収縮においては,有意な変化を示さなかった。E/C比は角速度が増加するに従い両筋共に有意に大きくなった。
著者
伊藤 浩充 瀧口 耕平 小野 くみ子 松本 慶吾
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.Cd0833, 2012 (Released:2012-08-10)

【目的】 足関節の捻挫は、スポーツ外傷の中で最も多い外傷の一つである。サッカー選手にとって足部・足関節の外傷は、スポーツ選手としての選手生命に大きく影響する。しかしながら、本外傷はスポーツ選手や指導者には比較的軽視される傾向にあり、また、本外傷の発生因子については未だ十分解明されていないため、予防に関しても十分な対策がとれていないのが現状である。そこで、本研究では、高校サッカー選手の足関節捻挫の発生要因を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】 対象は、高校男子サッカー部員71名である。対象者の選択基準として評価時に四肢関節に痛みなどの急性症状および著しい筋力低下の無い者とした。方法は、平成23年3月12日から3月20日までの間にフィジカルチェックを実施した。調査項目は、問診にてボールをける時の利き足と外傷の既往歴を聴取した。次に、関節可動域と筋硬度を計測した。関節可動域は、股関節の外転・内旋・外旋・屈曲・伸展の可動域、膝関節屈曲・伸展の可動域、足関節背屈可動域、体幹の前屈・後屈・側屈の可動域を傾斜計(MITSUTOMO製)および紐付き分度器とメジャーを用いて測定した。筋硬度は、大腿筋膜張筋・中殿筋・長内転筋・下腿三頭筋を筋弾性計PEK-1(株式会社井元製作所)を用いて測定した。また、足部アーチをFeiss線により判定し、後足部の内外反肢位の判別も記録した。フィジカルチェック後3か月間の外傷発生調査を週2回の頻度で実施した。そして、足関節の内反捻挫、外反捻挫、底屈捻挫を受傷した者(A群)としなかった者(B群)とに分類し、フィジカルチェック時のデータを比較分析した。統計学的分析には、JMP ver 6.0を用い、マンホイットニーU検定、分散分析、カイ二乗検定を行った。有意水準は危険率5%未満として判定した。【倫理的配慮、説明と同意】 対象者には、ヘルシンキ宣言に基づき、本研究の実施に際して、甲南女子大学研究倫理委員会の審査ならびに承認を得た後、対象者およびサッカー部所属の監督とコーチには、事前にフィジカルチェックの目的と内容、実施計画を文書及び口頭により説明し、同意を得た。【結果】 足関節の捻挫を受傷したA群は14名で、内反捻挫7名、外反捻挫4名、底屈捻挫3名、B群は57名であった。A群においてフィジカルチェック時の測定項目を受傷下肢と非受傷下肢との間で比較すると、股関節外旋可動域は受傷下肢の方が有意に小さく(A群40度:B群45度、p<0.046)、股関節内旋可動域は受傷下肢の方が有意に大きかった(A群40度:B群36度、p<0.038)。また、股関節内旋と外旋の可動域の差をみると、非受傷下肢よりも受傷下肢の方が負の値を示して有意に小さく(A群-1度:B群9度、p<0.016)、内旋可動性優位であった。さらに、股関節外旋可動域の左右差についてA群とB群を比較すると、A群のうち利き足を受傷した者は、股関節外旋可動域の左右差がB群に比べて有意に大きかった(A群14度:B群0度、p<0.0345)。つまり、受傷下肢が利き足の場合は外旋可動域が相対的に小さかった。【考察】 過去の我々の調査では、サッカーによる足関節の捻挫は、走行時の方向転換、ジャンプの着地、スライディング、相手とのボールの同時キック時などでよく発生していた。足関節の捻挫は、足部が地面に接地する時の身体重心による外力や相手から受ける外部外力が距骨下関節軸より離れているほど発生しやすい。つまり、股関節にかかる荷重ベクトルが距骨下関節軸から遠いか近いかによって発生率が左右されると考えられる。本研究では、股関節内旋可動性優位になりやすい者ほど足関節の捻挫を生じやすいことが明らかとなった。これは、股関節内旋位になった場合には身体重心が距骨下関節軸より外側偏倚傾向を示すことから内反捻挫を誘発しやすくなることが推測される。また、外旋可動域が相対的に狭いことから下腿外旋で代償し外反捻挫を受傷することが推測される。したがって、股関節の内外旋方向の可動性の左右差が大きすぎたり、股関節の内外旋差の絶対値が大きいと足関節の捻挫が生じやすくなると考えられた。【理学療法学研究としての意義】 足関節捻挫の発生要因は様々であるが、足関節だけでなく股関節にも発生要因が存在することが明らかとなった。股関節の内外旋可動域の左右差と股関節内外旋差を少なくするようにコンディショニングをし、動作練習をすることにより運動時にかかる足関節への偏った負荷が軽減でき、足関節捻挫発症の予防につながると考えられる。そして、スポーツによる足関節捻挫の発生予防プログラムの効果検証にも役立てることができる。
著者
高桑 純 伊藤 浩司
出版者
北海道大学大学院環境科学研究科
雑誌
北海道大学大学院環境科学研究科邦文紀要 (ISSN:09116176)
巻号頁・発行日
no.2, pp.p47-65, 1986-03
被引用文献数
7

近年北海道の湿原にササの侵入が著しく,湿原植生はササ群落におきかわりつつある。本研究は湿原の保全の立場から,湿原におけるササ群落の動向を知るために,サロベツ原野のチマキザサ群落および月形町月ヶ湖学術自然保護地区のクマイザサ群落で,1979年と1980年の2年間にわたり,ササの外部諸形態および分布と土壌の水分条件との関連さらに水分条件としては,地下水位と酸素拡散速度について研究を行なった。1.土壌の湿潤化に伴い,ササの稈は小型化し現存量が減少する。小型化は稈高・基部直径・葉数および葉面積などの減少によるものであった。その中でも葉数の減少は葉の展開が途中で停止してしまうためであり,稈高の減少は節間生長の減少によるものであった。2.小型化と現存量の減少はミズゴケ層の発達により根系が厚いミズゴケにおおわれることと,それに伴う高い地下水位によって土壌中の酸素拡散速度が低下することなどが大きな原因となって起こる。稈の小型化が最も著しい方形区では深さ20cmにおける酸素拡散速度は0.15-0.25×10^<-6>g・cm^<-2>・min^<-1>であった。3.湿原におけるササの分布は,地下茎の深さと地下水位および酸素拡散速度との関係によって支配されると思われる。地下茎の伸長によって,乾燥あるいは適潤地から湿原のような湿潤な地域にも侵入できるササの形質は湿原において群落を広げていく上で有利である。これは地下茎を通じて酸素や栄養塩類を補給することによるものと思われる。4.ササの侵入の状態は湿原の乾燥化を示す指標となりうる。湿原の保全のためにはササの侵入を許すほどの環境変動を引き起こさぬような対策が最も重要である。
著者
伊藤 浩司 稲永 忍
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.90-96, 1988-03-05
被引用文献数
5

ネピアグラス(品種メルケロン)について, 東京及び宮崎における植え付け当年の乾物生産力及び生長パラメーターを比較する目的で実験を行なった. 東京では1985年5月20日, 宮崎では1984年及び1986年の5月1日に苗を植え付け, 多肥条件下で圃場栽培した材料につき, 初霜直前の時期まで, 生長解析を行なった. 栽培終期は, 東京では11月上旬, 宮崎では11月中旬であった. 植物体全乾物重の栽培終期における値は, 東京では39.3t/ha, 宮崎の1984年度では51.8t/ha, 1986年度では40.1t/haであり, 必ずしも常に宮崎の方が高いという傾向はなく, いずれも南九州以北の耕地における各種作物の生産力の最高位値に匹敵する. 6月下旬以前及び9月上旬以後の期間は, 宮崎に比べて東京の方が, 気温及び日射量が低く生産速度も低い. また, 秋の気温低下に伴って生産が殆ど停止する時期は, 東京の方が早い. しかし, 7月上旬から8月下旬にかけては, 両地域の気温はほぼ等しく, 日射量は東京の方が低いにも拘らず, 宮崎の両年度に比べて東京の方が, 葉面積指数の増大速度が高いとともに吸光係数が小さく, 純同化率は高い. そのため, 葉面積指数の増大に伴う個体群生長速度の増加勾配及び最高値はともに東京の方が高くなる. このことは, 東京における, 生産可能期間が短く栽培期間中の気温及び日射量が概して低いことに伴う生産力の低下を, 補償することとなる.
著者
伊藤 浩司 竹本 真生 向井 靖 Inoue Shujiro Kaji Yoshikazu Chishaki Akiko Sunagawa Kenji
出版者
福岡医学会
雑誌
福岡医学雑誌 (ISSN:0016254X)
巻号頁・発行日
vol.100, no.12, pp.360-366, 2009-12-25

Radio-frequency catheter ablation (RFCA) was introduced for the treatment of reentrant tachyarrhythmias and has proven its usefulness, efficacy, and safety. It has gained the position of an early stage treatment option rather than being a 'last resort' option for certain groups of patients with supraventricular tachycardias including atrioventricular nodal reentrant tachycardia (AVNRT). The RFCA technique for AVNRT seems to have become established throughout these years and the right-side approach is considered to be the conventional method. However, in one percent of the patients with AVNRT it has been reported that they cannot be cured by the conventional method and a left-sided approach has been recommended. We experienced a case which presented with a fast/slow atypical AVNRT. We ultimately successfully treated the case with a left-sided (trans-aortic) RFCA approach. We believe the trans-aortic RFCA approach is a necessary alternative in the case of an unsuccessful RFCA via the right-sided approach even though the frequency of its need is very low.高周波カテーテルアブレーション治療は,様々な頻拍性不整脈の重要な治療オプションとなっている.房室結節回帰性頻拍症に対してもカテーテルアブレーション治療は,近年確立されたものになってきており,通常は右心アプローチにより行われている.しかし,1%の患者においては通常の右心アプローチでは焼灼できず,左心アプローチが有効である症例も報告されている.今回我々は,特に稀有型(fast-slow)房室結節回帰性頻拍症において左心からの通電が有効であった症例を経験した.症例は20歳代男性.頻回の動悸を訴え,Holter心電図で症状と一致して心拍数180 bpm のnarrowQRS tachycardia を認めた.12 誘導心電図は正常で,心エコーも器質的心疾患は認めなかった.電気生理学的検査では通常とおり,高位右房(HRA),ヒス束,右室(RV),冠静脈洞(CS)に電極カテを留置した.またEnSite 電極を右房内に留置した.RV 頻拍刺激にて頻拍刺激.160 ppmではearliest retro A=His(fast pathway;FP),160 ppm.でearliest retro A=CS 開口部(slowpathway;SP)の室房伝導を認めた.ATP 20mg で室房伝導の消失を認めた.RV期外刺激では室房時間は減衰伝導を認め,S1-S1=500ms, S1-S2=430 ms で室房時間のjump up と2 echo を認めた.HRA 期外刺激では,心房ヒス時間は減衰伝導を認めたが,jump up は認めなかった.イソプロテレノール投与下のプログラム刺激でもnarrow QRS tachycardia は誘発されなかったが,上記所見よりfast-slow の稀有型房室結節回帰性頻拍と診断し,SP への通電を行うこととした.先ずABL カテーテル(Fantasista)にてCS 開口部近傍およびCS 内をRV頻拍刺激下でマッピングを行い,最早期A 波興奮部位にて数回通電を行ったが,junctional rhythm は出現するもののSP の焼灼には至らなかった.さらにRV 頻拍刺激下でEnSite にてマッピングを行いSP のRA へのbreakoutpoint の同定を行った後に同部位で数回通電を行ったが,junctional rhythm は出現するもののやはりSP の焼灼には至らなかった.心筋深部あるいは左心側のSPの存在を考え,経大動脈アプローチにて僧帽弁輪上中隔寄りにて通電を行ったところ,SP を介する室房伝導は消失しその後再発を認めなかった.さらに,RV 期外刺激での室房時間のjump up の消失も認めた.SP の走行のvariation は多数報告されているが,本症例は稀有型房室結節回帰性頻拍症において左心からの通電を必要とした非常に稀有な症例と考えられ考察を加えて報告する.
著者
岡田 泰穂 村上 泰介 伊藤 浩司 片寄 友 佐藤 隆次
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5, pp.557-561, 2004-05-01
参考文献数
12
被引用文献数
14

症例は91歳の男性で,右側腹部痛・嘔吐が出現し,当院入院となった.右季肋部の圧痛を認めたが筋性防御は認めず,白血球・CRPの著しい上昇と軽度黄疸が見られた.CT検査では,胆嚢腫大と造影効果のない胆嚢壁の肥厚,頚部に低吸収の腫瘤像が確認され,胆嚢捻転症に続発した急性壊死性胆嚢炎と診断し直ちに腹腔鏡下胆嚢摘出術を施行した.Gross I型遊走胆嚢で,胆嚢管部を軸として時計方向に360度捻転していた.術中胆道造影では総胆管の拡張と結石像を認めたが,全身状態の悪化が見られたのでc-チューブのみを留置し,総胆管結石は術後内視鏡的乳頭切開術にて摘出,第51病日目に退院した.病理組織検査では胆嚢管部の捻転に続発した堪能の急性出血性梗塞と考えられた.胆嚢捻転症の多くは開腹時に確定診断されるが,我々は術前に画像診断し,早期に腹腔鏡下胆嚢摘出術を施行しえた.本症は胆嚢頚部の炎症所見がほとんど見られず,腹腔鏡下胆嚢摘出術のよい適応と考えられた.
著者
齋藤 夏雄 伊藤 浩行
出版者
広島市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

正標数の代数的閉体上において定義された滑らかなdel Pezzo曲面のF分裂性について研究を行った.次数2のdel Pezzo曲面について調べ,標数2および3のときにのみF分裂性を持たないものが実際に存在することを示し,その特徴づけを与えた.特に標数が3のとき,F分裂性を持たないdel Pezzo曲面は一意的に定まることを明らかにした.さらに,次数2で標数3のdel Pezzo曲面F分裂性を持たないものが得られるような射影平面のブローアップを考えたとき,その中心となる7点の配置を完全に決定した.
著者
二村 昌樹 伊藤 浩明 尾辻 健太 平山 美香 林 啓一 大矢 幸弘 益子 育代
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1610-1618, 2009-12-31 (Released:2017-02-10)
参考文献数
17
被引用文献数
1

【背景】小児アトピー性皮膚炎に対する治療教育を目的として,我々は1泊2日教育入院プログラム「スキンケアスクール」を実施している.これは6歳未満で中等症以上を対象にし,正しい洗い方と軟膏塗布の実習指導および講義で構成している.【方法】本プログラムの効果を評価する目的で,参加した56組の養育者に対して参加前,直後,1ヵ月,6ヵ月後にアンケート調査を実施した.【結果】プログラム参加により,医師の指導歴があっても参加前の軟膏量や塗布の方法は不十分であったと認識した.皮疹の状態の改善とともにかゆみや睡眠障害といった症状も1ヵ月後には改善したと養育者は回答しており,その改善度は6ヵ月後まで維持された.一方,ステロイド使用量は参加前と比較して1ヵ月後には減少し,6ヵ月後にはさらに減少したと評価された.【結語】本プログラムは,養育者のスキンケアに対する理解と実践を達成する上で有効であった.皮膚洗浄と十分な軟膏使用を柱とする正しいスキンケアは,湿疹の改善効果をもたらし,結果的にステロイド減量も可能にする事が示唆された.
著者
伊藤 浩志
出版者
みすず書房
雑誌
みすず
巻号頁・発行日
vol.58, no.7, pp.60-74, 2016-08
著者
岡田 光弘 佐藤 拓杜 稲田 圭介 谷田部 祐介 伊藤 浩朗 小味 弘典
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.59, no.7, pp.1425-1434, 2018-07-15

人間の視野における解像度は視野中心で最も高く,周辺部ほど低下する.この視覚特性に基づき,視野周辺の映像の解像度を削減するFoveated Imaging処理(FI処理)と呼ばれる画像処理技術がある.本論文では,フルHD映像を対象に主観的な解像感を維持したまま伝送ビットレートを削減するために,エンコード前の映像にFI処理を適用した映像圧縮伝送システムを構築する.さらに,このシステムの有効性を評価するために,Degradation Category Rating(DCR)法と呼ばれる主観画質の評価手法を用いて,基準映像に対するFI処理を適用した映像の画質劣化を5段階で評価した.その結果,Degradation Mean Opinion Score(DMOS)の平均値が4.25と画質劣化が気にならないレベルの画質を維持しつつ,9.2~44.7%の伝送ビットレートの削減効果を確認できた.
著者
松本 慶吾 伊藤 浩充 瀧口 耕平
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】サッカーは世界中で人気の高いスポーツの一つである。近年,日本でも人気の上昇と共に幼少期からの人口が増えてきている。そのため,幼少期における外傷も徐々に増加傾向である。さらに,近年の日本の若年層の運動能力低下も指摘されており,スポーツ活動に伴う更なる外傷発生率増加が危惧される。サッカーは下肢でボールを扱う球技であることから,発育期の運動発達が下肢に偏ってきていることが危惧される。従来より,サッカーでは下肢の外傷発生が多いと報告されているが,上肢に関する外傷の発生率については報告が少ない。我々は高校サッカー選手を対象にスポーツ外傷を予防するための教育の一貫として,毎年フィジカルチェックを実施すると共に,入学時の過去の外傷歴も調査してきている。そこで,本研究は高校入学時のサッカー選手が有する上肢外傷既往歴の調査から,青年前期(U-15)における上肢外傷の特徴を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】対象は1998年~2013年の16年間に某高校サッカー部に入部した部員419名である。これらの対象者に対し,毎年入学時にフィジカルチェックを行い,その際,自己記入式質問紙による過去の外傷歴を調査した。そして,調査した外傷歴の内,上肢の外傷歴のある人数および上肢外傷歴が一回の者と複数回の者を集計し,また,上肢外傷の経年変化を調べた。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき,フィジカルチェックの実施に際して,対象者およびサッカー部所属の監督とコーチには,事前にその目的と内容および実施計画を文書及び口頭で説明し,同意を得た。【結果】対象者のサッカー経験年数は平均8.4±1.6年(3年~12年)であった。全外傷数は1512件あり,一人当たりにして平均4件であった。部位別に見ると,下肢は1025件(68%),体幹は247件(16%),上肢は245件(16%)であった。上肢外傷既往歴をもつ者は170名41%で,そのうち,受傷歴が一回の者は118名(28%),複数回の者は52名(12%)であった。上肢外傷の内訳は,骨折が143名(34%)で206件と多く,捻挫が14名(3%)で16件,突き指が13名(3%)で16件であった。また,上肢外傷の内,骨折は225名(54%)で206件であり,その内上腕・前腕の骨折は71名(17%)で80件,手指の骨折は101名(24%)で126件であった。上肢外傷の経年変化を見てみると,1998年~2000年までは25~29%(平均27%),2001年~2005年までは30~56%(平均43%),2006年~2010年までは32~58%(平均44%),2011年~2013年までは38~56%(平均46%)であった。【考察】Robertらは,1998年から2003年の5年間におけるアメリカの2~18歳年齢のサッカーによる外傷を調査したところ,下肢は46%,体幹は23%,上肢は31%と報告している。特に5~14歳で上肢外傷は37.5%と最も多く,本調査結果においても41%と同様の結果となった。本調査の上肢外傷の内訳では骨折の割合が多かった。Gregoryらは,サッカーによる骨折は下肢よりも上肢の方が多いと報告している。そして,サッカー競技中の上肢骨折の受傷機転の大半が転倒であると報告している。また,Lawsonもスポーツによる上肢骨折の最も多い原因は,転倒であると述べている。我々の調査結果では,上肢外傷は全体の16%で,そのうちの約8割以上が骨折であった。さらに,本調査結果では経年的な動向として,上肢外傷率は増加傾向にあった。Gregoryらは,サッカーにおける上肢骨折は以前よりも頻繁に起こるようになったと報告している。幼少期の身体が未発達な状態でサッカーを継続するに際して,接触などの外乱ストレスやバランス不良などによる転倒の機会も増える為,上肢外傷のリスクの要因の同定と予防対策が必要である。そのためには,幼少期からのサッカー選手育成にはサッカー特有のスキルや身体能力を向上させるだけでなく,スポーツに伴う転倒に対する上肢骨折の予防にも着目して,運動能力の向上を図ることが重要であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】近年の日本における若年層の運動能力低下は,サッカー選手の育成年代にも潜在しており,転倒率の増加とそれに伴う上肢外傷が増加傾向にあることが明らかとなった。サッカーは今後も競技人口は増加していくと推測されるが,幼少期からの外傷予防対策を教育の一貫の中で多角的に考えていく必要がある。そのためにも転倒による上肢外傷の受傷機転と,その発生要因を身体的要素から分析し,予防につなげていく必要がある。
著者
伊藤 浩介
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.51, no.7, pp.669-671, 2015 (Released:2017-03-22)

大阪大学大学院薬学研究科は,厚生労働省の「革新的医薬品・医療機器・再生医療製品実用化促進事業」に採択され,平成24年度より「核酸医薬の臨床有効性及び安全性の評価法」について研究を開始した.私は,当該事業における人材交流の一環で平成24年10月より2年半,医薬品医療機器総合機構(Pharmaceuticals and Medical Devices Agency:PMDA)において特任職員として勤務した.この事業は,革新的な技術等を応用した医薬品,医療機器および再生医療製品の実用化をスムーズに進めるために,薬事的な審査基準などの明確化が必要であるとの観点からスタートしている.その目的達成のために,革新的な医薬品等の開発に資する技術,科学的な知見などを有するアカデミアの参画を求めるわけであるが,実際のところ,大学等は単独で医薬品等の審査基準を検討できるノウハウや経験を有していないと思われる(少なくとも本事業開始時点において,大阪大学大学院薬学研究科にはそのような体制は整っていなかった).したがって,この事業では医薬品等の審査等に精通している規制当局(PMDAおよび国立医薬品食品衛生研究所)とアカデミアとの間で人材交流を行い,互いの知識と経験を共有することで,革新的な医薬品等の審査基準等の検討・確立が可能となることが期待されている.また,この事業の重要な副次的な成果として,アカデミアと規制当局間における人材交流などを通じて,アカデミアにレギュラトリーサイエンスに精通した人材を育成することも期待されている.本稿では,核酸医薬をキーワードとして行われた大阪大学大学院薬学研究科とPMDAの間の人材交流の当事者としての経験,および核酸医薬の審査基準等に関する検討の一端を紹介する.
著者
富川 盛光 鈴木 直仁 宇理須 厚雄 粒来 崇博 伊藤 節子 柴田 瑠美子 伊藤 浩明 海老澤 元宏
出版者
一般社団法人 日本アレルギー学会
雑誌
アレルギー (ISSN:00214884)
巻号頁・発行日
vol.55, no.12, pp.1536-1542, 2006
被引用文献数
3

【目的】エビアレルギーの患者背景をまとめ,エビの主要抗原のトロポミオシンと交差抗原性のある他の甲殻類・軟体類・貝類の摂取時の症状,特異的IgE抗体価の相関を検討した.【方法】各施設に質問紙を配布し,エビ摂取で確実に症状を呈した99症例について検討した.【結果】エビアレルギーは20歳代までの発症者が多く,1時間以内に症状が発現する症例は87.9%であった.皮膚症状が最も多く,以下OAS様症状,呼吸器症状と続き,アナフィラキシーが61例,ショックも2例みられた.エビアレルギーを有しかつカニを摂取したことがある患者68例中44例(64.7%)がカニアレルギーで,イカ摂取では63例中11例(17.5%)とカニに比べ少なかった.特異的IgE抗体価はエビとカニで相関係数は0.954(p<0.001),エビとイカは0.582(p<0.001)と強い相関を認めた.【結論】エビアレルギー患者では,トロポミオシンの相同性が高く交差抗原性を持つカニ摂取でアレルギー反応を認める例が多いが,軟体類や貝類とはカニほど臨床的な相関はないと思われた.
著者
森 吉弘 新田 博之 井上 充司 木村 孝司 島本 出 伊藤 浩晴 北町 篤志
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.43, no.11, pp.994-1002, 2001

コンピュータ,ディジタルカメラ,スキャナーなどを利用して文書や画像を作成したり紙データをディジタルデータとして取り込んだりすることが一般的になった。その結果,蓄積されるディジタルデータが加速度的に増加している。部署単位,会社単位で生成される膨大なディジタルデータを,単なるファイルとして,共有サーバに蓄積することは量的にも利用効率の面からも限界に達しつつある。これらの問題を解決するために,様々な検索(自己組織化画像検索・全文検索・関連検索)技術とDVDチェンジャ制御技術,3次元グラフィック技術を統合したドキュメント管理システムを構築した。このシステムにより,テラバイト級データを簡単に蓄積・検索・表示,さらにはWebをも統合することで,広範囲にデータの配信が可能となった。