著者
天野 達雄 佐藤 允之 寺西 裕 堀川 弘吏 太田 貴裕 松丸 祐司
出版者
特定非営利活動法人 日本脳神経血管内治療学会
雑誌
Journal of Neuroendovascular Therapy (ISSN:18824072)
巻号頁・発行日
vol.9, no.5, pp.238-244, 2015 (Released:2015-11-30)
参考文献数
15
被引用文献数
1

要旨: 【目的】急性期脳梗塞症例に対する血栓回収療法において,血管内治療医が移動し血栓回収療法を行うMobile Endovascular-therapy Team(MET)という形態で病院間連携を行った.MET,患者転送症例における画像診断から治療までの時間を検討した.【方法】2012 年7 月から2015 年6 月までに,発症8 時間以内に血栓回収療法を開始したMET 症例(MET 群),転送症例(Transfer 群)を対象とした.治療開始をガイディングカテーテル(GC)留置時刻とし,初期画像撮影(画像)から治療開始までの時間推移を比較した.【結果】MET 群は55 例,Transfer 群は9 例だった.画像から穿刺時間(MET 群 vs. Transfer 群:54 分 vs. 128 分,p<0.0001),画像から治療開始時間(105 分 vs. 168分,p=0.0003),MET or 転送要請から治療開始時間(80 分 vs. 125 分,p<0.0001)はいずれもMET 群で有意に短かった.【結論】MET により血栓回収療法を遅延なく開始することが可能であり病院間連携の1 つとして有用な手段であると考えられる.
著者
小暮 真奈 遠又 靖丈 周 婉婷 佐々木 公子 佐藤 佳子 青栁 友美 辻 一郎
出版者
特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
雑誌
栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
巻号頁・発行日
vol.72, no.2, pp.84-90, 2014 (Released:2014-05-30)
参考文献数
7

【目的】東日本大震災後における非常食対応マニュアルの実行状況と給食提供の早期再開との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】仙台市内の全認可保育所123施設を対象として,質問票を配布し,全施設から回答を得た。非常食対応マニュアルの実行状況について,概ね実行できたと回答した施設をマニュアルが「実行あり」と定義し,それ以外を「作成・実行なし」と定義した。アウトカム指標は震災発生(金曜日)後の翌平日である3月14日(震災発生後3日)までに給食提供を再開した施設を「給食早期再開」と定義し,マニュアルが実行ありの施設の給食早期再開のオッズ比を推定した。【結果】マニュアルが実行ありの施設は29施設(23.6%)であった。マニュアルが作成・実行なしの施設に比べ,実行ありの施設の給食早期再開の多変量調整オッズ比(95%信頼区間)は6.99(1.28~38.29)であり,マニュアルが実行ありの施設は震災後3日以内に給食提供をした施設の割合が多かった。なお,3日以内に保育所を再開した施設に限定しても結果は同様であった。【結論】非常食対応マニュアルが実行ありの施設では,震災後に給食提供を早期に再開した施設が多かった。以上より非常食対応マニュアルの給食早期再開に対する有用性が示唆された。
著者
佐藤 翔
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.7, pp.414-424, 2013
被引用文献数
3 3

本稿ではオープンアクセス(OA)運動の背景から現在までの流れを概観し,現在のOA運動における争点を整理する。現在,Gold OAはビジネスとして成立することを示し,Green OAは機関リポジトリ等においては成功しているとは言えないが,助成機関によるOA義務化を伴うことで成功例が現れている。そして公的助成研究に対するOA義務化の方針は確実に広がりつつある。商業出版者もOAを受け入れ,OA運動における主導権をめぐって図書館と対立するようになっている。その中で問題となっているのが再利用可能性とエンバーゴである。
著者
大内 茂人 劉 康志 佐藤 昭二 美多 勉
出版者
公益社団法人 計測自動制御学会
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.225-231, 1998-03-31 (Released:2009-03-27)
参考文献数
7
被引用文献数
3

Mine train control system is consisted of a winder, a train which transports many people to minebottom, and a long wire rope which connects a winder and a train. The mine train control system reported in this paper is the system with the longest rope of about 6700m in the world. This system often generate a rolling of train when the train stops at the station, when using conventional control. In convensional systems, two mine train control systems of the length of 1/2 of all mining galleries were used in order to ristrict the rolling. In these systems, change time was necessary. However, this change time become unnecessary by using a system with the length of 6700m. When using this system, it is the main subject how to control the bigger rolling. We solved the problem on the rolling control of this system by using H∞ control, and got the result that the travel time of the train made 2/3 compared with that of the convensional systems using two mine train control systems, and the train speed of 420m/min which is the maximum speed in the world was achieved.
著者
輕部 雄輝 佐藤 純 杉江 征
出版者
日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.386-400, 2015
被引用文献数
4

本研究の目的は, 大学生が企業からの不採用経験をいかに乗り越え就職活動を維持していくかという就職活動維持過程に焦点を当て, 当該過程で経験する行動を測定する尺度を作成し, その信頼性と妥当性を検討することである。2013年および2015年新卒採用スケジュールの就職活動を経験した大学生に対して, 2つの質問紙調査を行った。研究1では, 212名を対象に6つの下位尺度から構成される就職活動維持過程尺度を作成し, 一定の内的整合性と妥当性が確認された。研究2では, 72名を対象に作成尺度と就職活動の時期との検討を行い, 時期によって行われやすい行動が明らかとなり, 過程を測定する尺度としての妥当性が確認された。以上から, 就職活動の当初より行われやすいのは, 不採用経験を受けて当面の活動を維持するための現在志向的行動であり, 当該経験の蓄積や一定の就職活動の継続に伴って次第に, より現実的な将来目標を確立していく思考的作業を含む未来(目標)志向的行動が追加的に行われるようになることが示唆され, 作成尺度が就職活動維持過程における一次的過程と二次的過程を捉えうることが示された。
著者
佐藤 成基
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.348-363, 2009-12-31
被引用文献数
1

1990年代以後,欧米先進諸国の移民統合政策が変化してきている.それまでの「デニズンシップ」や「多文化主義」に傾斜した政策が後退し,「統合」という概念により重点が置かれるようになっている.それは一見,「グローバル化」時代のトレンドと矛盾するように見える.本稿は,このような最近の変化を,19世紀以来の国民国家形成とグローバルな移民の拡大との歴史的な連関関係のなかで考察してみる.国民国家は,19世紀以来200年間のグローバルな変容のなかで形成/再形成され,またグローバルに波及してきた.そのようななかで国民国家は,移民を包摂・排除しながらその制度とアイデンティティを構築してきた.本稿は,その歴史的過程を明らかにしたうえで,最近の欧米先進諸国の「市民的」な移民統合政策への変化が,「異質」なエスノ文化的背景をもった移民系住民を包摂するかたちで国民国家を再編成しようとする,新たな「ネーション・ビルディング」への模索であるということを主張する.最後に,こうした最近の欧米先進諸国における変化から日本の状況を簡単に検討する.