著者

花井 裕梨 前野 信久

出版者

愛知淑徳大学健康医療科学部

雑誌

健康医療科学研究 = Journal of health and medical science : JHMS (ISSN:21856001)

巻号頁・発行日

no.4, pp.49-58, 2014-03-01

著者

柴田 友里 Yuri Shibata 博士前期課程

出版者

フェリス女学院大学 大学院 人文科学研究科日本文学専攻

雑誌

フェリス女学院大学日文大学院紀要 (ISSN:13415964)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.40-57, 2012-03

著者

前田 剛希 下地 格 宮城 克浩 手登根 正 下地 浩之 上地 克美 知念 潤 伊志嶺 弘勝 砂川 正幸 まえだ ごうき しもじ いたる みやぎ かつひろ てどこん ただし しもじ ひろゆき うえち かつみ ちねん じゅん いしみね ひろかつ すながわ まさゆき Maeda Goki Shimoji Itaru Miyagi Katsuhiro Tedokon Tadashi Shimoji Hiroyuki Uechi Katsumi Chinen Jun Ishimine Hirokatsu Sunagawa Masayuki 沖縄県農業研究センター 沖縄県農業研究センター宮古島支所

出版者

沖縄農業研究会

雑誌

沖縄農業 (ISSN:13441477)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.3-16, 2015-02-12

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宮古島は台風常襲地域であり,台風通過後,海岸付近の圃場では,サトウキビが葉の枯れ上がりや裂傷などの潮風害を受けている様子が観察される.多くの農家は,潮風で葉に付着した塩分を洗い流す目的で,台風直後はスプリンクラーによる除塩散水を行う.しかしながら,実際には葉に付着した塩分がサトウキビの生育に及ぼす影響については不明な点が多い.また,除塩に必要な散水量も除塩の効果自体不明である.そこで本研究では,生育旺盛期の7月下旬と登熟期の11月上旬に,春植えサトウキビに高濃度塩水を散布して葉の枯れ上がりを人工的に再現し,その後の生育や収量,晶質の変化を調べた.あわせて,塩分に曝されたサトウキビに生じる葉の枯れ上がりや,品質変化に対する除塩散水の効果を調べた.また,実際の台風時の塩分暴露による影響を考察するための資料として,台風接近時の飛来塩分量をドライガーゼ法で測定した.試験の結果から次の知見が得た.1)塩化ナトリウム(NaCl)濃度8.8% (葉面付着塩分量とし30FLg-NaCleq./cm_2) 以上の塩水散布により,サトウキビに葉の枯れなど目視で判断できる生育障害を人工的に発生させられる事が明らかになった.2)生育旺盛期の塩水暴露による葉の枯れ上がりは,登熟期までに葉が回復する事から糖度に対する影響は小さいと推察さたが,茎の伸長を一時的に抑制した.3)登熟期の塩水暴露による葉の枯れ上がりは,生育緩慢で茎の伸長がほとんど停止している時期なので,収量への影響は小さいが,糖度低下の原因になる事が推察さた.4)10mm以上の散水で,サトウキビの葉に付着した塩分を約80%程度除塩できた.

著者

友清 衣利子 前田 潤滋

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

日本風工学会年次研究発表会・梗概集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.9, 2005

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2004年は10個の台風が日本に上陸し、全国で住家等の構造物に甚大な被害を及ぼした。本報告では、2004年に九州地区に上陸した台風16,18,21号と南海上を通過した台風23号による住家被害を示すとともに、台風0423号接近時に佐賀県で観測された強風と住宅被害に着目して報告した。台風16、18、21号では台風経路の南東側で被害が拡大していたが、台風23号では経路から離れた佐賀県で甚大な住家被害が見られた。台風接近当日の佐賀県内の風観測記録によれば、台風によって北東風が吹いた時に山裾の地域で強風が吹き、構造物への被害が起こっていることが分かった。山稜を越える「おろし風」のような局所風が吹いたと推定されるが,強風の継続時間が長く続いたことも被害拡大の要因と考えられる。

著者

友清 衣利子 内田 孝紀 前田 潤滋

出版者

一般社団法人 日本風工学会

雑誌

風工学シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.205-210, 2006

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2004年の台風23号は九州に上陸しなかったものの,九州北部に強風をもたらし台風経路から300km以上離れた佐賀県小城市に構造物被害が集中した。被害が当地に集中した要因として,小城市北部に位置する天山山系の地形形状の影響が考えられる。また,大気の安定度が強くなった場合には,いわゆる「おろし風」が吹いて山麓周辺でさらに増速する可能性がある。本報では,台風0423号時の強風分布状況を検証するために風速場シミュレーションを行い,周辺地形が小城市周辺の風況に及ぼす影響を検討した。数値計算で実際の風の乱れの強さを再現することは困難であるが,中立状態であれば平均風速分布が実際の風観測記録とやや対応すること,大気安定度を変化させると小城市で強風発生領域が局所化することが分かった。大気の成層状態を把握することは困難であるが,台風接近時には大気が安定状態となって小城市の一部地域でおろし風のような強風が吹いた可能性を示した。

著者

前島 郁雄

出版者

早稲田大学教育会

雑誌

早稲田大学教育学部学術研究 人文・社会・自然 (ISSN:0509755X)

巻号頁・発行日

no.9, 1960

著者

伊藤 歩 七里 守 江口 駿介 安藤 萌名美 竹中 真規 前田 眞勇輔 任 隆光 鈴木 博彦 神谷 宏樹 吉田 幸彦 平山 治雄 室原 豊明

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.724-730, 2015

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慢性心不全では睡眠呼吸障害を高率に合併することが知られている. 特にチェーン-ストークス呼吸を伴う中枢性睡眠時無呼吸の割合が多く, 予後不良因子とされている. 一方, 睡眠呼吸障害に対し治療介入することで, 左室駆出率や生命予後の改善が期待できるとの報告がある. 具体的な治療法として, 閉塞性睡眠時無呼吸においては持続陽圧呼吸療法 (Continuous Positive Airway Pressure ; CPAP) の有用性が確立されている. しかし, 中枢性睡眠時無呼吸にはnon-responderが存在し, CPAPの有用性については議論がある. 中枢性睡眠時無呼吸の治療において, 新しいデバイスとしてadaptive servo ventilation (ASV) に注目が集まっている. 症例は体重増加, 労作時呼吸困難を主訴に来院した74歳, 男性. 外来にて利尿薬等による内服管理をしていたが, 経胸壁心臓超音波検査にて推定収縮期右室圧の上昇を認めた. さらにSwan-Gantzカテーテル検査では, 左心不全を認めるとともに, 右房圧・右室圧の上昇を認めた. 原因精査のため終夜ポリソムノグラフィを施行したところ, チェーン-ストークス呼吸を伴う中枢性睡眠時無呼吸を認めた. CPAPにて治療を開始したが, 十分な治療効果が得られず, ASVに変更し継続したところ, 無呼吸イベントの抑制とともに左室駆出率は上昇し, 右房圧・右室圧・肺動脈楔入圧はいずれも低下した. ASVはチェーン-ストークス呼吸を伴う中枢性睡眠時無呼吸を合併した心不全において有効な非薬物治療法と考えられた.

著者

小坂 知子 畑 攻 前田 佳奈 成瀬 美紀

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.60, 2009

著者

長慎也 甲斐 宗徳 川合 晶 日野 孝昭 前島真一 筧 捷彦

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.103(2003-CE-071), pp.13-20, 2003-10-17

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大学のプログラミングの授業では,Javaなどの既存のプログラミング言語を題材とすることが多い.それらは習得が難しく,プログラミング嫌いを生む原因となる.初学者には,興味を惹く例題がすぐに書け,それでいて既存言語へ容易に移行できるプログラミング言語と環境を用いるのが適切である.そこで,オブジェクト指向のプログラミングにすぐ入れて,なおJavaへの移行も容易な%このような性質を持った言語Nigariとそのプログラミング環境を実際に開発して,授業に用いてみた.本発表では早稲田大学コンピュータ・ネットワーク工学科での,その試行結果を報告する.

著者

長慎也 甲斐 宗徳 川合 晶 日野 孝昭 前島真一 筧 捷彦

雑誌

情報処理学会論文誌プログラミング(PRO) (ISSN:18827802)

巻号頁・発行日

vol.45, no.SIG09(PRO22), pp.25-46, 2004-07-15

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初学者がプログラミングを学習する場合,一般に,最初は簡単な概念を学び,次第に高度な概念を習得するという順序を踏む.学習環境も,その進行に沿ったものが用意できるとよい.最初は,難しい概念を知らなくても使える取っ付きやすい言語や環境を与え,学習が進むに従って,高度な概念も扱えるJavaなどの実用的な言語へ移行させるとよい.これによって,初学者にプログラミングに対する興味を持たせ,学習意欲を継続させることが可能であると考えられる.そこで,プログラミング学習の導入部において用いるのに適した言語Nigariとその環境を開発した.Nigariの言語仕様は,Javaのそれを簡素化したものになっており,クラスやメソッドの宣言など,初学者にとって理解が難しいものを書く必要がない.一方,基本的な制御構造などは,Javaとほとんど同じ仕様である.Nigariの実行環境は,オブジェクトを自動的に可視化する機能を持つ.これによって,学習者のプログラミングへの意欲を向上させるだけでなく,オブジェクトの概念をも理解させることができる.早稲田大学コンピュータ・ネットワーク工学科1年前期のプログラミングの授業を実験の場とした.この授業は本来Javaを用いて実習を行うが,導入部にNigariを用いた.実験では,オブジェクトの可視化機能について学生から高い評価を得られた.また,言語を簡素にすることについても,ある程度の評価を得られた.

著者

前川 明彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.66, 2006

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<BR><B>1.はじめに</B><BR> 従来より、世界各国で直面している課題として地域コミュニティの再生という問題がある。我が国においても1960年代以降、工業化を中心とする経済成長による都市の膨張と地方の衰退などから地域コミュニティの衰退が叫ばれ、その再生が問われてから久しい。近年のグローバリズムや市場経済化の進展からNPO・NGOなどを始め、新たな市民活動の動きが世界各地で始まっている(前川,2005)。<BR> 一方、従来より地域コミュニティを支えている組織が疲弊し始めている。日本における、これらの組織には、自治会、町内会、老人会、婦人会など多くの地域組織があるが、多くの立場から、これらの組織がさまざまな理由から必ずしも十分に機能していないといわれている。例えば、自治会・町内会は、行政との助成金・会費等の問題、後継者育成の問題などが指摘されている(神戸新聞、2002ほか)。しかし、多くの諸問題が存在するには各組織の問題だけではなく、地域の構造的課題の存在する可能性もある。本報告では、これらの組織のなかで、少子高齢化のなかで構成員の減少が続く「子供会」を中心に、組織の現状と課題、さらには他の地域組織との課題などを市民活動という視点から既存資料と聞き取り調査など再考してみたい。また、同様に新たな市民活動の可能性もあると思われる、地域ネットコミュニティの動向を一部明らかにしていきたい。<BR><BR><B>2.地域コミュニティ組織の現状</B><BR> 子どもを対象に地域コミュニティとして支えている組織として、「子ども会」という組織がある。これには、社団法人「全国子ども連合会」に属する組織と様々な理由からこの組織に所属しない組織があるが、本報告では全書に所属する「子ども会」の現状で再考していきたい。<BR> 子ども会は、地域の子どもの成長を校外活動を中心に、遊びや行事など生かして育成しようということが主目的である。現在の構成員は,幼児、小学生、中学生が中心であるが、中学生、高校生はジュニアリーダーして参加しており、高校生は他の成人と同様に指導者として参加している。幼児、小学生、中学生の総数は、2000年の約462万人から2005年には約413万人、同様に組織(単位子ども会)数も約12.6万から約11.8と、減少傾向に構成員の加入率(2005年構成員/全就学者数)は、全国平均で小学生42.9%、中学生12.1%で、これらの推移も減少傾向にある。地域的な加入率を小学生から概観すると、福井県の93.9%など北関東、甲信越、北陸、九州地域は70%以上の県が多く、逆に最も低い東京都は11.7%と、都市部は低い傾向にある。<BR><BR><B>3.子ども会の課題と他の組織との問題</B><BR> 組織単体の課題として減少傾向があり、この要因として(1)少子化(2)協力者の問題(3)塾などの校外活動の多様化などがあるが、昨今の市町村合併の影響が出始めている。また、組織の活動の魅力から、子どもが中心ではない大人主導の活動、毎年の行事を消化することだけの活動などが挙げられる。<BR> こうした背景として、少子化、外部環境の変化の中で組織を支える親を中心とする協力者の減少や意識の低下などがあげられ、一番下位の子ども会を支える親たちの役員の輪番制から行事を消化することに向けられてしまうという現実などがある。<BR> また、下位のレベルでは、他の組織との課題として、(1)財政も含めた町内会など組織間の関係(2)青年指導員、体育指導員等との連携の課題(3)行政との課題(4)重複する人材難等の他の組織も関係する構造的諸問題が生じており、従来型組織の低迷が都市部を中心に地域コミュニティの低下の1つの要因とも考えられる。<BR><BR><B>4.地域ネットコミュニティによる新たな動き</B><BR> ネットによる「コミュニティサイト」は、現時点で商業的なものも含めると膨大なものになる。地理的空間の意味合いが強い地域コミュニティとは異なり、ネット上の「場」を用いたコミュニティとも解釈できるが、本報告では、地域発信型のコミュニティサイトから考えていきたい。約120の町内会サイトを町内会サイトを機能性と公式性の2つの面を中心に分析した武藤(2003)は、(1)アクセスが少ない(2)個人管理者も多く、作業、費用負担も多く、後継者が存在しないことなどを指摘しているが、新たに開発された住宅地域では今までとはやや異なる地域ポータルサイトの動きもみられる。これらの研究結果については報告時に詳細を述べたい。<BR><BR>参考文献等<BR>前川明彦(2005)コミュニティ・ビジネスの意義と課題。<BR>「コミュニティ・ビジネス&mdash;新しい市民社会に向けた多角的分析」。白桃書房<BR>武藤宏(2003)「町内会webサイトの実態と課題」http://www.hf.rim.or.jp/hmuto/

著者

前沢久太郎 著

出版者

潤晃舎

巻号頁・発行日

1891

著者

前野 育三

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, 2009-12

著者

石川 大瑛 尾田 敦 前田 健太郎 浦本 史也 横山 寛子 藤林 直樹 鹿内 和也 伊藤 亮太 川口 陽亮

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会 東北ブロック協議会

雑誌

東北理学療法学 (ISSN:09152180)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.60-63, 2017-08-31 (Released:2017-09-15)

参考文献数

11

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【目的】健常者における静的立位での外反母趾角と後足部アライメントの関連性を明らかとすることである。【方法】対象は健常大学生178名(男性107名,女性71名,年齢22±3歳,身長167.5±8.1cm,体重60.0±9.2kg,BMI21.3±2.4)である。評価項目は,第一趾側角,第五趾側角,足底接地率,足部アーチ高率,Leg-Heel-Angle(以下,LHA),Floor-Heel-Angle(以下,FHA)である。統計学的処理は,第一趾側角を従属変数とし,第五趾側角,足底接地率,足部アーチ高率,LHA,FHA,BMIを独立変数とした重回帰分析を行った。【結果】足部アーチ高率(β=-0.25,p<0.05)と内反小趾角(β=-0.16,p<0.05)が選択された(R2=0.11,p<0.05)。【結語】足部アーチ高率は外反母趾の原因としての報告があり,それを支持するものとなった。また,足趾の変形は足部の内外側どちらに荷重が集中しているかで異なると考えられる。しかしそのR2は0.11と低く,外反母趾角に影響を与える因子はこの他にもあるものと考えられる。

著者

前田 昌信

出版者

社団法人 日本流体力学会

雑誌

日本流体力学会誌「ながれ」

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.281-291, 2006

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計測したものは真実であると大見得を切るケースを見る事もあるが, 計測器にもセンサーが正しく動いているか, また同様にソフトの内部でどんな処理を行つているか, 半信半疑のケースも少なくない. 現在, 間違った使い方をしなければ, おかしい結果が出てくるケースはそれほどなくなつてきたのは先人のご苦労あればこそであろう. 今を思えば, なんでも無い事が, 一時代前は頭を捻る毎日であつた. 本章では熱線流速計の進展と同時進行ながら信号周波数高さ故に苦労するレーザー流速計の発展経過を述べよう.

著者

杉山敬 石川優希 亀田麻依 木葉一総 前田明

出版者

鹿屋体育大学

雑誌

スポーツパフォーマンス研究

巻号頁・発行日

vol.6, pp.263-275, 2014

著者

前田 司郎

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.423-440, 1938

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(1) 從來知られて居るアミノ酸十數種を混合し,白鼠を用ゐて飼育試験を行ぴ榮養上蛋白の代用となるか否かを檢した.その結果は全然陰性に終つた.<br> (2) 魚肉蛋白硫酸分解物のモノアミノ酸部分を與へると通常の生長をする.<br> 故に魚肉蛋白分解物モノアミノ酸部分に從來未知の新要素が存するものと考へられる.<br> (3) 魚肉蛋白分解物を諸種の方法にて分別し,既知のアミノ酸混合物飼料を基礎飼料として研究した結果,所謂モノアミノモノカルボン酸區分,木精可溶銅鹽の區分,酒精可溶亞鉛鹽の區分等に有效物質が來る事を知り得た.<br> (4) 薪有致物質が蛋白の一構成分子である事を種種の實験から推定した.<br> (5) グリシンアンヒドリド,グリシルグリシン,尿素,尿酸,アミノヴアレリアン酸無水物(小玉氏),&alpha;-アミノイソ酪酸,&alpha;-アミノー〓-酪酸,ヴアリン,イソヴアリン等は,無效である事を實験した.<br> (6) 以上の實驗結果を參照し,オキシアミノ酪酸に一致する物質を分離し,この添加によつて既知アミノ酸混合物が榮養上完全に蛋白の代用となの得る事を實験した.一方クロトン酸から合成したオキシアミノ酪酸に就ても,その有效な事を動物試験によつて確めた.

著者

前田 紀子 工藤 俊輔 Krishna Pyari NAKARMI

出版者

秋田大学

雑誌

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻紀要 (ISSN:18840167)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.77-85, 2013-03-31

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ネパールにおいて, 障がい児(者) とその家族の生活の実態は充分把握されていない. 障がい児(者) とその家族の現状を知ることを目的に, カトマンドゥ郊外の郡内3市において, アンケート調査を聞き取り法にて行った. 調査は障がい児(者) ID (Identity Document) カード{障がい児(者) 証明書} 取得者で重度の障がい認定された児(者) とその家族を対象に実施した. 調査結果から, 障がい児(者)・家族が抱える問題解決には経済的支援としての手当てだけでなく, 介護支援・教育の機会・健康管理・地域とかかわりを持った活動・雇用へ繋げるための生活支援の必要性が示唆された. 加えて, 障がい当事者とその家族らがお互いの情報や現状を共有できる場をもつことや, 地域住民ともつながりを持ち, 相互理解を深めることは, 生活改善の方策として重要であることが同様に示唆された.さらに現在ある障がい児(者) ID カード制度の充実や普及による国の政策改善が望まれることを指摘した.Not enough is understood about the lives of Persons With Disabilities (PWDs) and their families in Nepal. A questionnaire survey was carried out in three cities in the suburbs of Kathmandu to know the situation of PWDs and their families. The targets of the survey were PWDs holding ID cards identified as having the most serious disabilities, and their families. As a result, it is found that not only financial support but also assistance with care, education opportunities, health management, social activities and employment are needed in order to improve the life of PWDs. In addition, it was found that there needs to be a platform for exchange and sharing idea or information with each PWD and their family, to connect with the local community to improve mutual understanding each other. The use of ID cards will increase and the system will improve. A change of local and national policy is clearly necessary.

著者

堂前 亮平

出版者

久留米大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1995

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近代期の奄美・沖縄の主要な島の中心地において、寄留商人と呼ばれる他県および同県の他地域からの外来商人が、商店や事業所を構えて街を形成していた。本研究は、寄留商人という社会集団が形成する商業空間の形成と特質を考察するものである。沖縄諸島において寄留商人町がみられたのは、沖縄本島の那覇、久米島の儀間、宮古島の平良、石垣島の4箇であり、奄美諸島では奄美大島の名瀬、古仁屋、喜界島の湾、早町、徳之島の亀津、平土野、沖永良部島の和泊、知名、与論島の茶花であった。奄美・沖縄に多くの寄留商人が本格的に移住してくるのは、廃藩置県後のことである。寄留商人の出身地をみると、圧倒的に鹿児島県出身者が多い。これは、地理的距離に加え、歴史的関係によるものである。奄美諸島や沖縄諸島に寄留商人が入ってくる理由は、藩政時代か盛んに行なわれていた砂糖や織物などの取引に商業活動の旨味を目論んだからである。また砂糖や織物の取引のみならず、呉服や雑貨などのさまざまな商品の卸小売りにおいても、奄美・沖縄は商業の空白地域であったことである。例えば、奄美諸島最大の商業地区は名瀬であり、当時259の商店・事業所のうち、経営者の出身地で最も多いのが、鹿児島県出身者で84人、次いで地元名瀬出身者が64人となっている。また沖縄県で最大の都市である那覇においては、335人の寄留商人が商業を営んでいたが、その中で鹿児島県出身者205人で、寄留商人全体の3分の1近くを占めている。寄留商人はいずれの島でも、島の中心地で寄留商人経営の店が集まって街を形成していた。このような寄留商人町も第二次世界大戦の末期には、県外からの寄留商人は引き上げていき消滅した。

著者

益子 典文 前田 康裕

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌

巻号頁・発行日

vol.41, pp.141-144, 2018

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<p>現職教師が学校に勤務しながら教育実践研究を展開するためには,自らを実践知の生産者と位置づける「知識生産型」の認識を持つことが重要である.本研究では,働きながら学ぶ大学院を修了し,持続的に教育実践研究を展開している現職教師(第二著者)を対象とし,PAC 分析による教育実践研究のイメージの分析を行った.その結果,特徴的なクラスターの存在が見いだされた.この結果に基づき,現職教師が持続的に教育実践研究を推進するための条件について,研究者・実践者相互の立場から考察を行った.</p>