著者

加用 文男 浅岡 靖央 加藤 理 八木 紘一郎

出版者

日本保育学会

雑誌

日本保育学会大会研究論文集

巻号頁・発行日

no.51, 1998-04-27

著者

加藤 澄江 Sumie Kato

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.827, pp.37-96, 2009-09-01

著者

松井 藤五郎 蔦木 宏斗 加藤 準平 後藤 卓

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, pp.2L5GS1301, 2020

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<p>本論文では、株価時系列データを対象として、企業をクラスタリングする方法を提案する。企業の中には、事業を多面的に展開し、単一の業種には留まらないものもあるが、従来の業種分類ではいずれか1つの業種に分類されており、業種分類が実態とは乖離しているものが存在している。また、業種分類の中には本来は異なる複数の業種が1つの業種としてまとめられている業種もある。これまでに、投資信託のリターンを対象として同一ベンチマークのインデックス型投資信託をクラスタリングする手法が提案されている。そこで本論文では、業種ごとに企業をクラスタリングできるようにこの手法を拡張し、株価時系列データを対象として企業をクラスタリングする。また、提案手法を実際の株価データに適用し、その有効性を確認する。</p>

著者

加藤 芳夫

出版者

日本地図学会

雑誌

地図 (ISSN:00094897)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.11-16, 1978

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本稿は, 第9回国際地図学会議 (53年7月, ワシントンD. Cメリーランド大学) のために, 国際地図情報センターから提出されたThe First Systematie Base-line and Triangulation Survey in Japan-Yufutsu Base-line Survey in Hokkaido in 1873-をもとに, この基線測量からすでに一世紀を経過した苫小牧の変遷を, 国土地理院の5万分の1地形図によって概観し, 特に戦後, 内陸堀込港湾の造成によって急速なテンポで変貌しているこの地域の様相を描いてみたい。<BR>本号の添付地図は, 明治8年開拓使による「三角術測量北海道之図」及び「北海道三角術測量有仏基線之図」であり, 同国際会議に提出したものと同様のものである。国際地図情報センターから筆者への要請は, アメリカで開かれる国際会議であるだけに, 日米の国際親善及び国際交流のための橋渡しの一助となればという意図によるものであった。従って, この古地図の複製にあたっても, 古地図としての歴史的な意義を解明することを目的とするものではなく, より一般的に明治初期の開拓使時代における偉大な事業のひとつとして紹介したものである。

著者

加藤 宗規

出版者

日本保健科学学会

雑誌

東京保健科学学会誌 (ISSN:13443844)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.71-73, 1998-12-18 (Released:2017-10-27)

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関節可動域測定では、種々の因子により誤差が生じる。また、検者二人での測定や目測の必要性を感じる場面もある。そこで今回、学生が行う関節可動域測定において、角度計を用いた実測と目測の比較を行った。5つの測定項目の平均値の差は5度程度であるが認められた。ばらつきの範囲は目測で15度程度、実測で10度程度となり、目測がやや大きい値を示した。この結果、現時点では目測は実測と同じ結果が得られるとは言い難いが、実測よりやや大きい誤差が許されるようなおおまかな可動域を測定する場合や、姿勢・動作分析や日常生活活動などの際にはこれらの特性を踏まえたうえで目測を用いることができるのではないかと考えられる。

著者

加藤 仲幸 藤原 淳 本田 俊夫 種市 洋 Nakayuki Kato Atsushi Fujiwara Toshio Honda Hiroshi Taneichi 獨協医科大学整形外科学 獨協医科大学整形外科学 獨協医科大学整形外科学 獨協医科大学整形外科学 Dept. of Orthop. Dokkyo Medical University School of Medicine Dept. of Orthop. Dokkyo Medical University School of Medicine Dept. of Orthop. Dokkyo Medical University School of Medicine Dept. of Orthop. Dokkyo Medical University School of Medicine

雑誌

Dokkyo journal of medical sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.85-93, 2007-07-01

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【目的】腰椎可動性の評価は腰痛性疾患の診断や治療効果判定に際し重要である.簡単な取り付け器具で体幹に装着し, X線撮影なしに腰椎可動域を評価できる簡易腰椎可動域測定器を開発し,測定データの正確性および信頼性を評価したので報告する.【方法】簡易腰椎可動域測定器は,金属製の固定板,その中央に垂直に取り付けられた計測バー,固定板を体幹に確実に固定するゴムバンドより構成されている.第12胸椎と仙骨上の体幹背面に装着した測定器による可動域と実際の腰椎可動域をX線およびCTを用いて計測し,正確性,測定者間および測定者内の一致度および再現性を検討した.【結果】前後屈および回旋可動域に関しては測定値とX線計測値はよく相関し,かつ,その平均値に有意差はないことから正確性は良好であった.一方,前後屈の各体位における測定値とX線計測値には有意差があること,各回旋位の計測値の相関関係にはばらつきが多かったことから,本測定器は腰椎の肢位をX線と同様に捉えていなかった.また,側屈可動域に関しては,測定値とX線計測値の相関は前後屈や回旋より劣り,かつ,その計測値にも有意差が見られたことから,側屈可動域に関する本測定器の正確性は不十分であった.さらに,測定者間および測定者内一致度はすべての項目で高く再現性も認められた.【結論】前後屈および回旋可動域は簡易腰椎可動域測定器により低コストで簡便に測定でき,その正確性や信頼性も優れていた.

著者

山本 修子 南 修司郎 榎本 千江子 加藤 秀敏 松永 達雄 伊藤 文展 遠藤 理奈子 橋本 陽介 石川 直明 加我 君孝

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.122, no.8, pp.1118-1126, 2019-08-20 (Released:2019-09-05)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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2017年に成人人工内耳適応基準が改定され, 高度難聴例が追加となった. そこでわれわれは当院成人人工内耳例から, 新基準で新たに人工内耳の対象となる症例の臨床像の解明とその装用効果の検討, 特例として適応を検討すべき症例の解明を目的に研究を行った. 当院で人工内耳埋込術を行った18歳以上の症例を対象に, 術前聴力データが従来の基準に該当する「旧基準群」, 新たに追加された基準に該当する「新基準群」, どちらにも該当しない「特例群」に分類した. 各群について, 手術時年齢, 発症時期, 難聴の原因・病態, 術後語音聴取能を調べた. 新基準群は全例が言語獲得後発症で, 原因不明の進行性難聴が大多数を占めた. 術後語音聴取能は新基準群と旧基準群は同等の結果であった. 特例群のうち非術耳の術前語音明瞭度が良好であった2例は常用に至らなかった. 視覚障害合併者は非合併者と比較して語音聴取能が良い傾向にあった. 新基準群の術後聴取能は旧基準群と同等で, 新適応基準により, 言語獲得後発症の進行性難聴患者の病悩期間を短縮できる可能性が示唆された. 特例群の中で Auditory Neuropathy および言語獲得後発症の視覚障害合併例に人工内耳が有用であった. 良聴耳に新基準も満たさない程度の残存聴力がある症例の非良聴耳に人工内耳を行った場合, 従来のリハビリテーションでは限界があると考えられた.

著者

伊藤 海斗 林 輝 加嶋 健司 加藤 政一

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.878-885, 2018 (Released:2018-12-18)

参考文献数

18

被引用文献数

2 1

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The statistical property of wind power fluctuation, which does not fit to the normal distribution because of its high probability of the extremal outlier, is regarded as a source of severe damage to power systems. In view of this, the authors have proposed an evaluation method for the impact of wind power fluctuation on power system quality, assuming that this heavy-tailed uncertainty obeys a power-law. In this paper, we first examine the validity of this assumption based on real data of frequency deviation under wind power interconnection. Then, the evaluation method is improved by extending theoretical results, and is applied to analysis of load frequency control model to verify its advantage over Monte Carlo methods.

著者

加藤 和也

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.413-428, 2017-10-25 (Released:2019-10-26)

参考文献数

21

著者

加藤 武夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.179-187, 1953

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The author has been studying the distribution and variation of population In the middle of Edo Period by &ldquo;Junkoki&rdquo; that is a historical work of Owari Clan. This book was recorded by &ldquo;K&ocirc;ko Higuti&rdquo; (1750-1826) who inspected all the villages within Owari Province. In this &ldquo;Junk&ocirc;ki&rdquo; he recorded two sets of population number, the one is of the year of 1671 A. D. and the other is of some year of the early 18 th century.<br> Fig. 1 shows the rates of the increase or decrease of population of each village gained from the comparison of two sets of population noted in &ldquo;Junkoki.&rdquo; And the author classified those rates into five classes:<br> 1. Remarkable Increase, 2. Increase, 3. Sluggish Increase, 4 Stagnation, 5. Decrease.<br> Fig. 2 shows the accumlated population on each administrative unit at the time of 1915. Hereupon one can see the regions of increased or, decreased population by these figures. It was the head region of Ise Bay, eastern Highland and Tita Peninsula that increased remarkably in population. Because. the head region of Ise Bay was reclaimed land, this increase of population in this region resulted from the migration of the people from the neighbouring land (Fig. 3). The most of the eastern part of the highland and Tita Peninsula were cleared regions and there were constru-cted many irrigation ponds or canals by which cultivated lands were enlarged and. the population was increased. In this region, there were some industrial centres such as Seto City and its suburbs and Tokoname Town on the west coast of Tita Peninsula, where industries were ceramics, - - - -Arinzatu Town, variegation of cloth, - - - the most part of the peninsula, textile of cotton, - - -Handa City and its neighbourhood brewing --- the coast of peninsula, marine transportation. And these industries had been developed into the stage of&ldquo; manufacture&rdquo; in the middle of Edo Era. Consequently, the development of these industries brought about the increase of population in the districts above mentioned. Contrary to these regions, the middle part of the Owari Plain and the outskirts of Nagoya were the districts of the stagnation or decrease of population. Since agriculture was a principal occupation, having been conti-nuously developed front ancient time, it was impossible to attempt the expansion of cultivated fields, and as the result there was difficulty in increasing the population in this area. In addition to these conditions, the Castle Town of Nagoya was absorbing the rural population, and so it was decreasing remarkably. Besides those regions, the ports on the head of Tita Peninsula, such as Morozaki and Toyohama, lost some of their population for their narrow hinterland and the shortage of cultivated land.<br> The distribution and variation of population under the feudal system were different from those under the capitalistic economic system. These differences are based on the differences of the basic industries and the scale of the cities under these two systems.

著者

川﨑 聡大 加藤 哲則 中西 誠

出版者

日本教育オーディオロジー研究会

雑誌

教育オーディオロジー研究 (ISSN:18829716)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.35-41, 2018

著者

高岡 徳待 加藤 清和 松井 重雄

出版者

West-Japanese Society of Orthopedics & Traumatology

雑誌

整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.153-157, 1960 (Released:2010-02-25)

参考文献数

16

著者

森 佐一郎 芦沢 元芳 赤岡 純 明石 孝 芥田 友彦 伊東 道夫 石橋 宏 加藤 一郎 狩野 英 影山 光一 神山 敏雄 近藤 恭三 高田 隆雄 寺島 道彦 能見 武三郎 三木 忠直 山崎 正盈 横堀 進 西岡 直人 小杉 毅

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.67, no.543, pp.620-630, 1964-04

著者

田中 究 前田 潔 北山 真次 高田 哲 富永 良喜 加藤 寛

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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被虐待児童の評価として、既に十分に確立している精神疾患概念(診断基準)を用いて評価し、被虐待児童の精神症状、心理的影響について、その成育史上の特徴との関連を明らかにすることは有用であると考えられ、調査を実施した。本調査は兵庫県児童擁護連絡協議会および神戸市養護施設連盟に加盟する児童養護施設(28施設)において行ったものである。その結果、児童養護施設には高率に被虐待児が入所しており、また何らかの精神症状、精神疾患を持つものも高率におり、児童養護施設はもはや生活施設としてではなく、療育・治療の施設としての位置づけがなされなくてはならない状況であった。また、2施設においては悉皆調査を行い、児童の精神医学的診断を質問紙法(子ども用面接(ChIPS))でおこない、加えて児童の観察および診察および事例検討を通して精神科医および小児科医、臨床心理士が評価を行った。また、この評価と生活状況、養育環境および虐待体験の有無、虐待の種類などについて検討し、統計学的解析を行った。この結果、児童養護施設入所時のうち被虐待児の割合は70%認め、何らかの精神症状を持つ児童が74.7%認めた。その内訳は反応性愛着障害35%、注意欠陥多動性障害23%、反抗挑戦性障害28%、行為障害28%、全般性不安障害16%、気分変調・抑うつ状態16%、遺尿(夜尿)18%、解離症状24%、感情コントロール不全16%、知的障害19%などを認めた。さらに、乳児院を経て入所した児童は、反応性愛着障害、注意欠陥多動性障害、反抗挑戦性障害で有意に多かった。これらの児童への治療は、身体医学的治療(薬物療法)および精神医学的治療を医師らがあたり、心理学的治療(遊戯療法、芸術療法、認知行動療法、など)は臨床心理士等に業務依頼し、経時的にこれらの症状評価を行った。研究協力者として加藤寛氏(兵庫県こころのケア研究所研究部長)、井上雅彦氏兵庫教育大学発達心理臨床研究センター准教授)に評価、治療等へのご協力を頂いた。

著者

加藤哲郎

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.1999年(1月), no.482, 1999-01-25

著者

加藤哲郎

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.1998年(12月), no.481, 1998-12-25

著者

加藤 久美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-2, 建築歴史・意匠 (ISSN:13414542)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.151-152, 2007-07-31

著者

加藤 総夫

出版者

日本生物学的精神医学会

雑誌

日本生物学的精神医学会誌 (ISSN:21866619)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.62-64, 2020 (Released:2020-06-30)

参考文献数

16

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痛みはなぜ苦しいのか? この問題に答えるためのさまざまな脳科学的なアプローチがこの15年ほどの間に進められてきた。急性痛や慢性痛に伴って活性化する脳部位は痛みネットワークを構成し,さまざまな活性化パターンや可塑性を示す。「痛み」の状態に応じて身体の反応性を制御することにより,行動を最適化して生存可能性を増加させることが痛み情動の機能である可能性を紹介する。

著者

加藤 早苗

雑誌

岐阜聖徳学園大学国語国文学 (ISSN:13457160)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.60-47, 2007-03-15

著者

加藤 秀敏 南 修司郎 加我 君孝

出版者

一般社団法人 日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.440, 2020-09-30 (Released:2020-11-10)