著者

阿瀬川 孝治 小澤 篤嗣 宮内 利郎

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.875-877, 1996-08-15

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身体疾患による症状性をはじめ脳卒中や頭部外傷などの脳損傷による脳器質性の二次性躁状態は多くはないが,対応が困難なことから,近年リエゾン精神医学の重要な状態像の1つとされている5)。このうち頭部外傷による二次性躁状態の発生頻度は,Jorgeら3)によると9%とそれほど稀でないとされているが,現場からの精神科医への依頼が少ないためか,その報告例は散見するにすぎない。今回我々は,交通事故による頭部外傷(脳振盪)で救命救急センターに搬送された後に,躁状態を呈した1例を経験したので報告する。

著者

宮内大臣官房 編

出版者

宮内大臣官房

巻号頁・発行日

1926

著者

宮内省図書寮 編

出版者

宮内省図書寮

巻号頁・発行日

vol.上, 1945

著者

長谷部 和則 宮内 隆史 菅谷 誠 角野 敏子

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

鉄道技術連合シンポジウム(J-Rail)講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.16, pp.101-104, 2009-12-02

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The Train Information Management System (hereinafter, referred to as TIMS) was first adopted for the 209-950 series that was operated on the JR Chuo-Sobu Line. Since then, further development of TIMS has been done in terms of achieving higher performance, reliability and the additional functionalities, as it is adopted for the E531 series and E233 series. The TIMS has been adopted as the information control system for the new E259 series, which are to be introduced on the Narita Express limited express services to and from Narita International Airport, replacing the conventional 253 series. As the "TIMS" is to be used in an express train, some new functions are developed for the new equipment, with the further improvement of the performance of the conventional functions of the TIMS. This paper describes these newly adopted functions, design and the enhanced performance of the TIMS.

著者

宮内 誠 カルロス

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

2013-03-27

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課程

著者

髙橋 真 岩本 浩二 水上 昌文 井波 博 桑水流 学 宮田 賢児 山口 勝也 嶽本 伸敏 井河 武 宮内 幸男

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.155-158, 2018 (Released:2018-03-01)

参考文献数

11

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〔目的〕本研究の目的は足関節捻挫(捻挫)における外果骨損傷の有病率と治癒過程を明らかにすること.〔対象と方法〕対象は2015年1月から2017年1月に受診した捻挫患者の37例とし,骨損傷(14例)と靭帯損傷(23例)に分類した.〔結果〕骨損傷の有病率は38%,年齢は47.4歳,安静期間は49.1日,完治期間は102.7日,スポーツ受傷は14例中3例であった.年齢は骨損傷が靭帯損傷と比較して高値を示した.骨損傷はスポーツ動作での受傷が少なかった.〔結語〕骨損傷は捻挫の約4割に認め,年齢が高く,スポーツ動作での受傷が少なかったため,日常生活動作へのアプローチが必要と示唆された.骨損傷は完治期間が約3ヵ月であり,靭帯損傷との有意差がなかったことから,約7週の安静期間は損傷部位の治癒に重要と考察された.

著者

相澤 雅彦 宮内 直人 中川路 哲男 勝山 光太郎

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.157-158, 1994-09-20

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従来の集中処理ではホストが一つであるため、構成情報には起動されているアプリケーション名が記述されていた。これに対し、分散処理ではサーバが複数であるため、アプリケーション名に加えサーバ名つまり位置情報が必要となる。一方、分散処理では複製が可能であり、あるサーバの障害発生時に障害の発生したサーバで動作していたアプリケーションを他のサーバ上で動作させることができる。本稿では分散処理においてアプリケーションの動作場所を固定した構成情報とアプリケーションの動作場所を選択する柔軟な構成情報を初期化時とサーバのダウン障害時において比較し、両者の長所を生かした方法を提案しそのシステム例を示す。

著者

深尾 篤嗣 高松 順太 河合 俊雄 宮内 昭 花房 俊昭

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.42-50, 2013-01-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

35

被引用文献数

1

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甲状腺疾患の心身医療においては,患者ごとに「ホルモンが先か?ストレスが先か?」を念頭に置きながら診療することが重要である.バセドウ病,橋本病ともに精神変調を合併しやすいことが知られている.今日,精神病像として多いのはともにうつ状態,神経症であり,甲状腺機能のみならず多様な心理社会的要因が影響している.近年,多くの研究により,バセドウ病の発症にライフイベントや日常いらだち事が関与していることが確認されている.一方,本症の治療経過に影響する心理社会的要因の研究により,増悪要因としてライフイベント,日常いらだち事,抑うつ,不安,アレキシサイミア,エゴグラムのAC,摂食障害が,反対に改善要因としてエゴグラムのAやFCが見い出されている.

著者

栗 彩子 森 美紗希 宮内 莉華 谷口(山田) 亜樹子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.29, 2017

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【目的】カレーはインドで生まれ、明治時代に日本に入ってきたと言われている。今日では日本の国民食とまで言われるようになり、各地域の名産品やその土地で取れる食材を使ったいろいろなカレーが食べられている。さらに近年、健康志向の高まりにより、カレーの栄養価値が見直され、その第3次機能に強い関心が寄せられている。しかしながら、カレーの利用方法といえば「カレーライス」というように、そのバリエーションには限りがあり、カレーに含まれるスパイスの種類や栄養価値もあまり知られていないのが現状である。<br />そこで演者らは、カレーの基礎特性を明らかにし、健康効果・効能につて考え、さらに地場産の食材を用いた、簡単においしくできる新たなカレーレシピの考案を試みることとした。<br /><br />【方法】文献調査から、カレーの基礎特性を明らかにし、どのような健康効果・効能をもたらすのかを検討した。 <br />新規料理については、市販カレー粉、神奈川県産のキャベツ、しらす、大豆、雑穀を用いて新たなカレー料理を考案し、調理した。また、栄養計算を行った。<br /><br />【結果】<br />(1)カレーの基礎特性<br />文献調査より、カレーには30種類以上の様々なパイスが存在することがわかった。中でも代表的なものとして、コリアンダー、クミン、フェヌグリーク、ターメリック、オレガノ、ペッパー、フェネル、ジンジャー、オニオン、カルダモンなど10種類のスパイスがカレーに用いられている。また、これらのスパイスについてさらに調査した結果、漢方薬として使われていたものが多く、肝臓・胃腸の働きを良くする、せき止め、疲労回復、殺菌作用、下痢止め、風邪・肥満・二日酔い・冷え性・肩凝り予防など様々な健康効果があることがわかった。<br />(2)新規カレーレシピの紹介<br />神奈川県産の食材を用いてカレー春雨、 カレー鍋、カレー雑穀リゾット、大豆カレーの4つのレシピを考案し調理した。

著者

宮内 哲

出版者

一般社団法人 日本臨床神経生理学会

雑誌

臨床神経生理学 (ISSN:13457101)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.15-22, 2020-02-01 (Released:2020-02-06)

参考文献数

54

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その3では, Loomisが最初に発見, 命名したK-complexについて, その歴史的な経緯と, K-complexの“K”の由来を説明する。さらにSteriadeとAmzicaによるslow oscillationの発見を端緒として, K-complexが脳の微小神経回路と脳波の生成メカニズムの観点から, 再び脚光を浴びていることを解説する。

著者

北野 邦尋 遠藤 一夫 大竹 研至 松浦 明徳 海野 肇 明畠 高司 上和野 満雄 斉藤 良一 大島 伸夫 本吉 孝正 西 泰英 葭村 雄二 上田 光三郎 森 冬比古 椎野 和博 川合 誠一郎 吉岡 直哉 桜井 正明 辻本 清彦 原納 淑郎 古崎 新太郎 中田 賢一 宮内 照勝 坂 高芳 大村 朔平 岩本 紘武

出版者

The Society of Chemical Engineers, Japan

雑誌

化学工学論文集 (ISSN:0386216X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.194-218, 1979

著者

宮内省図書寮 編

出版者

宮内省図書寮

巻号頁・発行日

1930

著者

野村 美千江 豊田 ゆかり 中平 洋子 柴 珠実 宮内 清子

出版者

日本地域看護学会

雑誌

日本地域看護学会誌 (ISSN:13469657)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.53-59, 2007-03-30

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目的:認知症者の自動車運転は,公共安全の問題であると同時に病者の自立性に関わる問題である.本研究は,初期認知症者が自動車運転を中止する過程とその関連要因を記述することを目的とする.方法:対象は大学病院を受診し車の運転中止を勧告された初期認知症者13名とその介護者.平成15年10月〜17年12月の間,病者と介護者に半構造化面接と継続的な家族相談を実施した.カルテ・面接の逐語録・相談記録から病状経過,運転行動,中止要請への反応,介護者の認識と対応,生活環境等のデータを収集し,運転中止の過程と運転中止を困難にする要因を質的に分析した.結果:研究終了時点において,8名は運転を中止し5名は運転を継続していた.中止した8名は全員が自動車事故を起こし,診断から運転を断念するまでに5年を要した事例もあった.運転中止を困難にする要因は,同居家族の無免許や生活上の必要性,代替交通確保の難しさ,家族介護者の負担の増大などで,若年発症や身体能力が高い場合は中止がより困難であった.運転中止の過程において介護者は,病者の説得に苦労し,家族内の対立や近隣との軋轢など種々のストレスを体験していた.車のない生活への適応には家族の対応が影響していた.結論:認知症ドライバーを早期に発見し,病態や家族の問題解決力に見合った介護者相談や外出援助の資源開発等を行うことによって,運転中止後の生活適応を助ける必要がある.

著者

住谷 昌彦 緒方 徹 四津 有人 大竹 祐子 宮内 哲

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.206-211, 2013-10-01 (Released:2014-10-15)

参考文献数

13

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四肢切断後に現れる幻肢痛をはじめとする神経障害性疼痛の発症には末梢神経系と脊髄での神経系の異常興奮とその可塑性に加え,大脳を中心とした中枢神経系の可塑性が関与していることが最近の脳機能画像研究から確立しつつある.幻肢の随意運動の中枢神経系における制御機構をもとに,われわれが行っている鏡を用いて幻肢の随意運動を獲得させることによる臨床治療(鏡療法)についてその有効性と限界,そして今後の幻肢痛および神経障害性疼痛に対する新規神経リハビリテーション治療の可能性について概説する.

著者

宮内 貴久

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

no.207, pp.183-221, 2018-02-28

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福岡市は大陸に近い地政学的位置から,海外への玄関口という性格を持った都市である。戦後,空襲による家屋の焼失と約140万人におよぶ引揚者により,深刻な住宅不足問題に直面した。1950年の日本住宅公団の設立,1951年の「公営住宅法」により,公団住宅と公営住宅の建設が進められていった。しかし1960年,全国の世帯数1,957万に対して住宅数は約100万戸不足し,市営住宅募集倍率は数十倍という高倍率だった。福岡市では1973年までに14,020戸の市営住宅が建設され,公団住宅は19,417戸が建設された。南区警弥郷には,高度経済成長期を通じて1960年に市営警弥郷団地,1961年に市営上警固団地,1963年に分譲警弥郷住宅が建設された。こうした一連の住宅開発と1966年度からの第一期住宅建設五カ年計画により弥永団地が計画開発された。弥永団地は福岡市域に市営弥永団地,春日町域に分譲住宅と分譲地が都市施設とともに開発された。間取り2DKで,20~30代の若い夫婦と子供という核家族が多かったが,一種の約4%,二種の約12%が65歳以上の老人世帯だった。三世代同居もみられた。2DKは食寝分離,就寝分離を目的とした間取りだが,DKではなく畳の部屋で卓袱台で食事をしていた例が少なからずあった。統計上も3割が食事をする部屋で寝ており,公営住宅で食寝分離・就寝分離をしていたのは約47%に過ぎなかった。住民の属性は,技能工・生産工程作業員及び労務作業従事者の比率が約28%と高い。学歴は中卒・高卒,大卒の順に多い。共稼ぎ家庭が多く,母子家庭も多く低所得者が多かった。団地住民を見下す噂もある。二区には建設当初から現在まで入居している世帯が53世帯あり,18.3%を占めている。Fukuoka City serves as an international gateway to Japan as it is located close to the Asian Continent. When the Second World War ended, the city faced a serious shortage of housing not only because dwellings had been burnt down by air raids but also because approximately 1.4 million Japanese had returned from former colonies.Supported by the Japan Housing Corporation established in 1950 and the Act on Public Housing enacted in 1951, a number of public houses and apartments were constructed. Still, Japan remained a million units short of meeting the housing demand of 19,570,000 households in 1960. A municipal housing advertisement for tenants attracted tens of times more people to apply than available units. In Fukuoka, 14,020 units of housing had been built by the municipal government and 19,417 units by the Japan Housing Corporation as of 1973.During the rapid economic growth period, Keyagō in the Minami Ward of the city witnessed the construction of Keyagō Municipal Apartment Complex in 1960, Kamikego Municipal Apartment Complex in 1961, and Keyagō Collective Housing built for sale in 1963. In addition to these housing development projects, Yanaga Apartment Complex was planned and constructed under the first Five-year Housing Development Plan launched in fiscal 1966.The development program of Yanaga Housing Complex consisted of the construction of Yanaga Municipal Apartment Complex in Fukuoka City and the house and lot development in Kasuga Town as well as the establishment of urban infrastructure in the neighborhoods. Comprising two-bedroom units with a kitchen-cum-dining room, the housing complex was home mainly to young nuclear families (parents in their twenties or thirties and their children) but also to elderly households over sixty-five years old (accounting for approx. 4% of the Type I units and approx. 12% of the Type II units) and three-generation families.Although the two-bedroom unit with a kitchen-cum-dining room was intended to separate dining and sleeping spaces as well as parents and children's sleeping spaces, many families regularly took meals not in a dining room but at a low dining table in a tatami room. According to statistics, about 30% dined and slept in the same room, and only about 47% separated dining and sleeping spaces as well as parents and children's sleeping spaces in the public housing complex.As for the attributes of the residents, craftsmen, factory workers, and manual laborers account for a high share (approx. 28%). The most numerous residents are the junior high school- and high school-educated, followed by the college-educated. Many of the households are dual income. There are also many fatherless and low-income families. People living in public housing are sometimes looked down on. In Area II, 53 households have lived since the completion of the public apartment complex, accounting for 18.3%.

著者

宮内 正

出版者

関東社会学会

雑誌

年報社会学論集 (ISSN:09194363)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.1, pp.3-12, 1988-06-18 (Released:2010-04-21)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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Face-to-face communication in modern society is more than ever susceptible to many of socially-biased and media-influenced interpretations. Erving Goffman was one of the sociologists who tried to pin down the mechanism of such face-to-face communication in everyday life. Our effort here is first to review a couple of postmodern interpretations of Goffman's original work, and second to save the nature of social selves from the context of poststructuralist trend, and third to make clear the duality of social selves and definitions of situations, and finally to link the previous discussion with the basic views which Goffman sketched.

著者

金城 宏幸 浜崎 盛康 町田 宗博 宮内 久光 酒井 アルベルト 清 Kinjo Hiroyuki Hamasaki Moriyasu Machida Munehiro Miyauchi Hisamitsu Sakai Alberto

出版者

沖縄移民研究センター

雑誌

移民研究 = Immigration studies (ISSN:18810829)

巻号頁・発行日

no.12, pp.115-144, 2016-10

著者

宮内 泰介 金城 達也 藤林 泰

出版者

北海道大学大学院文学研究院 宮内泰介

巻号頁・発行日

pp.1-108, 2020-11-01

著者

宮内省

巻号頁・発行日

vol.辞令(兼任別当 叙高等官二等), 1910-12-10

著者

宮内 貴久

出版者

筑波大学比較民俗研究会

雑誌

比較民俗研究 : for Asian folklore studies (ISSN:09157468)

巻号頁・発行日

no.16, pp.26-46, 1999-09-30