著者

山下 清貴 和久屋 寛

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.101, pp.85-90, 2008-06-26

被引用文献数

3 3

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ホップフィールドネットワークは,組み合わせ最適化問題の解探索法としての有効性が知られているが,必ずしも最適解が求まるわけではない.近年,その対策法として仮想磁場漸弱法が提案されており,先行研究によれば,仮想的な磁場パラメータを導入し,その極性反転によって正答率が改善するという報告がある.そこで本研究では,ネットワークの振る舞いを状態遷移の可視化表現とエネルギー関数の形状に着目して観察することにより,その動作メカニズムについて検討した.その結果,仮想磁場パラメータにはニューロン出力の切り替わる臨界値が存在し,仮想磁場パラメータの極性反転による正答率の改善は,この臨界値を超えることでニューロン発火の容易さを制御したためであることを明らかにした.

著者

山下 清海 小木 裕文 張 貴民 杜 国慶

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.95-120, 2013 (Released:2018-04-05)

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ハルビン市方正県は,第二次世界大戦の終戦末期,満蒙開拓団の日本人が多数亡くなったところである。と同時に,終戦後,残留孤児・残留婦人として多くの日本人が現地に残されたところでもある。1972 年の日中国交正常化後は,方正県の中国残留邦人が,家族とともに日本へ帰国し,また同郷人を日本へ呼び寄せ,方正県は数少ない「中国北方の僑郷」とよばれるようになった。本研究では,方正県における現地調査にもとづいて,方正県がいかにして在日新華僑の僑郷に発展していったのかを明らかにすることを目的とした。日中国交正常化以後,日本人による水稲作の技術指導により,方正県の水稲栽培は飛躍的に発達し,良質の方正県産米はブランド米となっている。中国残留邦人の日本への帰国に伴い,血縁・地縁関係を利用して数多くの方正県人が親族訪問,出稼ぎ,国際結婚,留学などの形で日本へ行き,日本に定住または長期滞在するようになった。日本在留の方正県出身者の人口増加に伴い,方正県在住の親族への送金などによって,日本からの資金が方正県へ流入するようになった。地元政府も,僑郷の特色を活かした発展計画を進め,方正県の中心市街地も,日本との密接な関係を示す店舗や施設が多い。

著者

櫟 直美 尾形 由起子 小野 順子 中村 美穂子 大場 美緒 吉田 麻美 猪狩 崇 平塚 淳子 田中 美樹 吉川 未桜 山下 清香

出版者

福岡県立大学看護学部

雑誌

福岡県立大学看護学研究紀要 (ISSN:13488104)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.13-23, 2022-03-31

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「目的」本研究の目的はA県の3年間にわたる訪問看護ステーション連携強化の取組について意義と課題の整理を行い、今後の訪問看護ステーション連携について検討することを目的とした。「方法」A県の同意の得られたすべての訪問看護ステーション419か所に所属する訪問看護師3,750名を対象として無記名自記式質問紙調査を実施し、統計学的解析を行った。「結果」936名から回答を得た(有効回答率:25.0%)。交流会に参加して他のステーションと連携がしやすくなったのは37.1%だった。今後の必要性について、交流会を必要とする肯定群は936人中641人(68.5%)で、同行訪問研修を必要とする肯定群は936人中562人(60.0%)だった。しかし同行訪問研修の実際の参加率は16.8%にとどまり、参加の困難さがあった。医療介護福祉の連携意識は、年代と職位に有意な差があった。また交流会および同行訪問研修の必要性と連携意識に有意な差があった。在宅医との連携では、最も必要であると感じているが、連携の取りやすさでは困難さを感じていた。「考察」本研究結果では訪問看護ステーション間での連携の深まりを明らかにすることはできなかった。しかし交流会や同行訪問研修の必要性を感じている割合が高かったことから継続する意義はあると考えた。その意義として具体的には、連携上の課題が共有でき、医療的ケアの知識や技術が学べることや運営方法を知る機会となることである。また在宅医療推進のために在宅医との調整の積み重ねの必要性があり、コミュニケーションスキルを磨き、連携力を獲得していくための場への積極的参加の啓発と参加しやすい仕組みづくりが必要である。

著者

山下 清海

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2019, 2019

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<b>1</b><b>.はじめに</b><br> 世界各地に多数のチャイナタウンが形成され,特定のチャイナタウンの事例研究も多くなされている。しかし,グローバルな視点から,世界のチャイナタウンを比較研究し,それらの共通する特色や地域的特色を考察した研究は乏しい。<br> 1978年末以降の改革開放政策の実施後,海外へ移り住む中国人が急増し,彼らは中国では「新移民」と呼ばれる。新移民は,移住先のホスト社会への適応様式において,以前から海外に居住していた「老華僑」とは大きく異なる。本研究では,「老華僑」と比較するために,「新移民」のことを「新華僑」と呼ぶことにする。<br> 従来,アフリカ大陸は,南アフリカを除き,いわば華人空白地帯であった。しかし,中国政府のアフリカ重視政策に伴って,アフリカ大陸各地に,多数の新華僑が移り住んでいる。このようなアフリカ大陸における新華僑の実態については,マスメディアで注目されているが,アフリカの新華僑に関する研究はまだ少ない。そこで本研究では,アフリカの中でも,最大の華人人口を有する南アフリカの最大都市ヨハネスブルグにみられる新旧のチャイナタウンに着目し,ヨハネスブルグのチャイナタウンの地域的特色を明らかにすることを目的とする。2018年9月,3ヵ所のチャイナタウンにおいて,土地利用調査,聞き取り調査などを行った。<br><br><b>2</b><b>.オールドチャイナタウン~ファースト・チャイナタウン~</b><br> 世界のチャイナタウンは,おもに老華僑によって形成されたオールドチャイナタウンと,新華僑によって形成されたニューチャイナタウンに二分できる。CBDの近くに形成されたファースト・チャイナタウン(First Chinatown,中国語では第一唐人街または老唐人街と呼ばれる)が,ヨハネスブルグのオールドチャイナタウンである。<br> 1991年のアパルトヘイト関連諸法の撤廃後,CBDは衰退し,そこに大量の移民が集住し、治安が悪化した。これに伴い,ファースト・チャイナタウンは衰退し,新華僑もここに居住することはなかった。現在,ファースト・チャイナタウンには,杜省(トランスバール)中華会館(1903年創立)や杜省華僑聯衛会所(1909年創立),中国料理店(3軒),その他の華人経営の店舗(4軒)が残るのみである。<br><br><b>3</b><b>.ニューチャイナタウン~シリルディン・チャイナタウン~</b><br> 新華僑は,治安が悪いヨハネスブルグ中心部を避けて,東郊に多く居住した。なかでもCBDからから北東約6kmの郊外に位置するシリルディンに新華僑が集住し,郊外型ニューチャイナタウンが形成された。中国・南アフリカ両国の政治的関係の強化に伴い,シリルディン・チャイナタウンは,2005年,「ヨハネスブルグ・チャイナタウン」(約翰内斯堡唐人街)としてヨハネスブルグ市に登録された。2013年には,牌楼(中国式楼門)も建設された。<br> シリルディン・チャイナタウンのメインストリート,デリック・アヴェニュー(Derrick Ave.,西羅町大街)の両側には,筆者の調査で華人関係の店舗・団体が38軒認められた。このほか、店舗の2階、3階などに「住宿」と書かれたゲストハウスやマッサージ店なども見られる。シリルディン・チャイナタウンでは、「超市」(超級市場の略語)の看板を掲げたスーパーマーケットと中国料理店が中核をなしている。<br><br><b>4</b><b>.モール型チャイナタウン~チャイナモール~</b><br> 一般にチャイナモール(China mall,中国商場)と呼ばれる新華僑経営の店舗が集中するショッピングモールが,Crown Cityなどヨハネスブルグの市内各地に形成されている。これらチャイナモールは,新華僑の重要な経済活動の場であるとともに,居住・生活の場でもあり,モール型ニューチャイナタウンである。チャイナモールでは,中国から輸入した様々な商品を現地向けに販売する新華僑が経営する店舗が集まっており,防犯のため,高い塀で囲まれ,自動小銃を構えた警備員が警戒している。<br> ヨハネスブルグでは,上述したような3つの類型のチャイナタウンを確認することができた。オールドチャイナタウンの衰退やチャイナモールの厳重警備も,治安悪化というヨハネスブルグ特有の地域的特色を反映しているといえる。<br><br>〔付記〕本研究を進めるにあたり,平成29~33年度科学研究費基盤研究(B)(一般)「地域活性化におけるエスニック資源の活用の可能性に関する応用地理学的研究」(課題番号:17H02425,研究代表者:山下清海)の一部を使用した。<br><b>文献</b><br>山下清海(2016):『新・中華街―世界各地で<華人社会>は変貌する』講談社.<br>山下清海(2019):『世界のチャイナタウンの形成と変容』明石書店.

著者

金 延景 栗林 慶 川口 志のぶ 包 慧穎 池田 真利子 山下 清海

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

no.38, pp.31-59, 2016

著者

山田 澄人 山下 清司

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, 1994

著者

西山 直杜 山下 清隆

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.86, no.881, pp.19-00251, 2020 (Released:2020-01-25)

参考文献数

8

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The railway current collection system consists of a line and a pantograph. We take up the problem of the contact loss between a rigid conductor line and a pantograph. In order to avoid the damage on the line surface by the electric ark, it is important to prevent the contact loss. From the series of experiments with an actual pantograph system, an essential model that regards the contact loss as impact oscillations between a rigid conductor line and a pantograph was proposed. This model consists of a spring supported mass and an external exciting source that is pushed against the mass. In this paper, in order to suppress the impact oscillations, we add an oscillatory system coupled to the spring-mass system. Then, we consider the impact oscillations between the excitation source and the main mass in the two-degrees-of-freedom system. We numerically investigate the problems and obtain the bifurcating motions. When the exciting frequency is near the second mode natural frequency in the two-degrees-of-freedom system, the impact oscillations between the main mass and the external excitation source is suppressed. We conducted a series of experiments in order to verify the theoretical results. The experimental results also reveal the suppression of the impact oscillations. The experimental results qualitatively well agreed with the theoretical predictions.

著者

山下 清海

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.71-72, 2015-01-01 (Released:2019-10-05)

著者

山下 清海

出版者

立正大学地球環境科学部

雑誌

地球環境研究 = Bulletin of geo-environmental science (ISSN:13449842)

巻号頁・発行日

no.21, pp.63-74, 2019

著者

山下 清海

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.32-50, 2009

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本研究は,インドの華人社会の地域的特色について考察するとともに,コルカタのチャイナタウンの現状を記述・分析することを目的とした。インドの華人は,イギリス植民地時代の首都であったコルカタに集中してきた。広東省籍が最も多く,特に客家人が最大多数を占め,彼らの経済活動は皮革業と靴製造業に特化してきた。1962 年に発生した中印国境紛争に伴う両国の関係悪化により,海外へ「再移民」する華人が増加し,華人社会は衰退し,今日に至っている。インドにおいてチャイナタウンが唯一存在するコルカタには2つのチャイナタウンがある。ティレッタ・バザール地区は衰退しているが,中印国境紛争までは繁栄し,その名残として,会館,廟,華文学校などの華人の伝統的な施設が集中している。一方,タングラ地区は,近年の皮革業の衰退により,皮革工場から中国料理店への転換が著しく,今日では中国料理店集中地区となっている。

著者

山下 清海

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.295-317, 1985-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

58

被引用文献数

1

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植民都市の一つであったシンガポールの中心部における華人方言集団のすみわけと,その崩壊について分析した.華人会館の会員の分布や会館:施設の分布を検討した結果,第二次世界大戦後も戦前とほぼ同様に,方言集団が互いにすみわけていた.しかし,そのような伝統的すみわけパターンは,シンガポールのマレーシアからの分離独立 (1965年)後,とりわけ1970年代以降,崩壊し始めた.その要因としては,1.華人をとりまく言語環境の変化(とくに英語優先化), 2. 華人のシンガポールへの定着化の進行と,方言集団内の相互扶助機能の低下, 3. 外資導入による工業化の進展に伴う華人の伝統的経済構造の変化, 4. 都市再開発の進行による方言集団の集中地区の崩壊, 5. 方言集団のすみわけの崩壊を促進させる人民行動党政府の諸政策,などが重要なものとしてあげられる

著者

山下 清海 松村 公明 杜 国慶

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2007年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.69, 2007 (Released:2007-04-29)

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研究の背景と目的 日本の三大中華街(横浜中華街,神戸南京町,長崎新地中華街)は,いずれも幕末の開港都市に形成された伝統的なチャイナタウンと位置づけられる。三大中華街は,主として日本人を対象に,中国料理店を中核としながら観光地として発展してきた。これに対して,近年の華人ニューカマーズの増加に伴い,東京・池袋駅北口周辺に新興のチャイナタウンが形成されつつある。このチャイナタウンは,主として華人ニューカマーズを対象にサービスを提供する中国料理店,食材店,書店,ネットカフェなどが集積して形成された点に大きな特色がある。 アメリカ・カナダをはじめ欧米では,都心近くに形成された伝統的なチャイナタウン(オールドチャイナタウン)とは別に,近年,中国大陸・台湾・香港・東南アジアなどからの華人ニューカマーズによって新たなチャイナタウン(ニューチャイナタウン)が形成されている(山下,2000)。このようなグローバルな傾向の中で,池袋チャイナタウンは,日本最初のニューチャイナタウンとして位置づけることができる。なお,池袋チャイナタウンという名称は,報告者の一人である山下が,三大中華街とは性格が異なるチャイナタウンであることを強調するために,敢えて「中華街」という名称を用いずに,2003年,「池袋チャイナタウン」と名づけたものである (山下 2003,2005a)。 本研究では,池袋チャイナタウンの形成プロセスを明らかにするとともに,三大中華街との比較考察を通して,池袋チャイナタウンのニューチャイナタウンとしての特色について考察することを目的とする。 池袋チャイナタウンの形成と特色 池袋チャイナタウンの位置は,西池袋1丁目の歓楽街と重なり合う。新宿や新橋と並んで,池袋は戦後の闇市などで多額の収入を得た華人が投資する繁華街の一つであった。1980年代半ば以降,日本語学校で日本語を学ぶための就学生ビザによって来日を果たす福建省や上海周辺出身などが急増した。池袋周辺には日本語学校が集中し,付近に残されていた低家賃の老朽化したアパートに彼らが集住するようになった。 チャイナタウンの形成においては,中核となる店舗の存在が大きい。池袋チャイナタウンの中核となっているのは,中国物産のスーパーマーケットチェーン店「知音」である。「知音」では中国書籍・ビデオ販売に加えて,中国料理店や旅行会社を併設するほか,中国語新聞(フリーペーパー)やテレホンカードも発行する。 池袋チャイナタウンが位置する池袋駅西側周辺には,華人が居住するアパートが多いが,池袋駅東側の東池袋,大塚周辺にも,華人が多く居住している。また,華人ニューカマーズの定住化傾向に伴い,単身者が結婚後,より広い住宅を求めて,埼京線や京浜東北線の沿線の埼玉県の公団住宅やアパートに移り住む郊外化の傾向もみられる(江・山下 2005b)。彼らの職場は東京都内が多く,勤務を終え,帰宅する途中に買物,食事などで立ち寄りやすい池袋の位置は,チャイナタウン形成の一つの重要な要因になっている。 池袋チャイナタウンの最近の傾向として,中国東北3省(遼寧・吉林・黒龍江)出身者の進出が顕著であることが指摘できる。東北3省には朝鮮族が多く,朝鮮語と日本語には文法をはじめ類似点が多いため,朝鮮族にとって,日本語は学び易い外国語であった。また東北3省は,伝統的に日本語教育が盛んな地域であった。中国東北3省出身者の増加に伴い,池袋チャイナタウンでは,中国東北料理店あるいは中国朝鮮族料理店が増加している。 池袋チャイナタウンは,新宿区大久保地区のコリアンタウンがそうであったように,今後,日本人の顧客を取り込むことにより,チャイナタウンとしてさらに発展する可能性を有している。 〔文献〕 山下清海 2000.『チャイナタウン―世界に広がる華人ネットワーク―』丸善. 山下清海 2003.世界各地の華人社会の動向.地理 48:35-41. 山下清海 2005a. 「池袋チャイナタウン」の誕生. 山下清海編『華人社会がわかる本―中国から世界へ広がるネットワークの歴史,社会,文化』146-51.明石書店. 江 衛・山下清海 2005b.公共住宅団地における華人ニューカマーズの集住化―埼玉県川口芝園団地の事例―.人文地理学研究 29:33-58.

著者

渡辺 未緒 山下 清美

出版者

専修大学ネットワーク情報学会

雑誌

専修ネットワーク&インフォメーション = Network and Information (ISSN:13471449)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.11-15, 2009-01-15

著者

山下 清海

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

国際地域学研究 = Journal of regional development studies (ISSN:13439057)

巻号頁・発行日

no.4, pp.263-275, 2001-03

著者

江 衛 山下 清海

雑誌

日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers

巻号頁・発行日

no.64, 2003-10-11

参考文献数

3

著者

山下 清海 尹 秀一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2008年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.157, 2008 (Released:2008-07-19)

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問題の所在 韓国は「チャイナタウンがない国」と呼ばれてきた。それは,第二次世界大戦後,韓国政府が国内の華人に対して厳しい政策をとって来たために,形成されたチャイナタウンが消滅したこと,あるいは新たなチャイナタウンが形成されなかったことを示している。 しかし,1992年の韓国と中国の国交樹立を契機に,韓国における華人社会を取り巻く状況は大きく変化した。韓国と中国の間の貿易や人的な交流が深まるとともに,韓国政府や韓国人の華人に対する対応も変わってきた。それらの変化の象徴が,かつて形成されていたチャイナタウンの再開発や新たなチャイナタウンの建設構想である。 報告者の一人である山下は,2000年に仁川(インチョン)を調査し,かつてのチャイナタウンおよび華人社会の状況について報告した(山下 2001)。その後,仁川のチャイナタウンは「仁川中華街」として,急速に再開発復興された。本報告は,仁川中華街の再開発の過程と現状を明らかにするとともに,仁川中華街の再開発の意義について考察するものである。 なお,現地調査は,2007年3月および2007年11月に実施し,仁川中華街繁栄聯合会,韓中文化館,仁川広域市中区庁,仁川中山中・小学校(華僑学校),中国料理店をはじめとする華人経営店舗などから聞き取り,資料収集を行うとともに,仁川中華街の土地利用・景観調査を実施した。 仁川における華人社会の変遷 1882年,朝清商民水陸貿易章程により,仁川は,釜山,元山とともに中国側に開港された。そして,仁川には清国租界が設けられ,チャイナタウンが形成された。華人の出身地をみると,黄海を挟んで対岸に位置する山東が最も多かった。 第二次世界大戦後,李承晩政権(1948~60年)および朴正煕政権(1963~79年)の下で,民族経済の自立を掲げて実施された華人の経済活動に対する厳しい規制強化により(外国人土地所有規制,外貨交換規制,飲食業への重課税など),華人社会は大きな打撃を受けた。韓国での生活を諦めざるを得なくなった多数の華人は廃業して,アメリカ,カナダ,台湾,日本など世界各地に移住し,仁川のチャイナタウンは事実上消滅した。 仁川中華街の再開発 2001年から仁川広域市中区庁は,外国租界時代の歴史的建造物が多く残る地区を整備して,新たな観光ベルトを形成する事業を開始した。その中核をなすのが「仁川中華街」の建設であった。2002年,サッカーの日韓共催ワールドカップの際,多数の中国人の来訪も期待されていた。 2002年には,仁川広域市中区庁のさまざまな部門の職員が,仁川中華街再開発の参考とするために,横浜中華街を視察に出かけた。また同年には,仁川中華街のシンボルとなる最初の牌楼(中国式楼門)が,仁川の姉妹都市である山東省威海市の寄贈で建設された。その後,さらに二つの牌楼,三国志壁画通り,韓中文化館,中華街公営駐車場などが建設され,チャイナタウンらしい街路や景観がしだいに整ってきた。 仁川中華街の再開発に伴い,仁川中華街の外部で中国料理店やその他の店舗を営んでいた華人が,仁川中華街で開業するようになった。2001年には5軒しか残っていなかった中国料理店は,2007年11月の調査では,30軒あまりに増えた。また,約30軒の中国物産,食品などの店舗が,仁川中華街に立地している。規模の大きな中国料理店では,中国出身の料理人や従業員を雇用している。また,中国物産,食品店の経営者の多くは,最近山東省などから来韓した「新華僑」である。 仁川中華街の再開発事業は,仁川広域市,特に中区庁が主体となって進められた。財政的な支援も,仁川中華街の建設計画も,ほとんどが行政側によるものである。地元の華人社会は,これまでの仁川中華街の再開発では,付随的な役割しか果たしていない。この背景には,これまでの韓国政府の非常に厳しい対華人政策により,華人社会の経済的,社会的な力が徹底的に弱体化されてきたことを反映している。 〔文献〕 山下清海 2001.韓国華人社会の変遷と現状.国際地域学研究(東洋大学) 4:261-273.山下清海『東南アジア華人社会と中国僑郷―華人・チャイナタウンの人文地理学的考察―』117-135.古今書院に再録. 尹 秀一 2005.韓国―中国語ブームと韓流のなかで―.山下清海編『華人社会がわかる本―中国から世界へ広がるネットワークの歴史,社会,文化』186-198.明石書店.

著者

大坂 淳 瓜生田 義貴 今村 宰 山下 清孝 高橋 周平 津江 光洋 河野 通方

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会論文集 (ISSN:13446460)

巻号頁・発行日

vol.55, no.637, pp.98-103, 2007

被引用文献数

1 3

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An experimental research on supersonic combustion of kerosene in a model scramjet combustor has been conducted. Kerosene was injected normally into a Mach 2 by three types of methods. First, liquid kerosene was directly injected. In comparison with hydrogen, combustion did not take place at low total temperature or in the fuel lean condition. Secondly, &ldquo;effervescent atomization&rdquo; method was used. Effervescent atomization method could control penetration height and mass flow rate independently, and improve ignition limits of liquid kerosene. Finally, gaseous kerosene was used. While only intensive combustion mode and choke mode were observed when liquid kerosene was used, existence of transition mode was observed when gaseous kerosene was used.

著者

山下 清海 小木 裕文 張 貴民 杜 国慶

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-26, 2012

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中国では,多くの海外出稼ぎ者や移住者を送出した地域を「僑郷」とよんでいる。本研究では,浙江省の主要都市である温州市に隣接し,伝統的な僑郷であった青田県が,新華僑の送出により,僑郷としての特色がいかに変容してきたかについて,現地調査に基づいて考察することを目的とした。山間に位置し貧困であった青田県では,清朝末期には,特産品である青田石の加工品を販売するため,陸路でシベリアを経てヨーロッパに出稼ぎする者も少なくなかった。光緒年間(1875 ~ 1908 年)には,ヨーロッパよりも日本へ出稼ぎに出る者が増加した。しかし,関東大震災の発生後,日本への出稼ぎの流れは途絶え,青田人の主要な出国先は,ヨーロッパになっていった。中国の改革開放政策の進展に伴い,海外渡航者が急増し,青田県では出国ブームが起こった。その主要な渡航先はスペイン,イタリアを中心とするヨーロッパであった。海外在住者からの送金・寄付・投資などにより,僑郷である青田県の経済は発展した。ヨーロッパ在住者やヨーロッパからの帰国者の影響は,僑郷の景観や住民のライフスタイルにも現れている。

著者

渡邊 瑛季 阿部 依子 伊藤 瑞希 猪股 泰広 王 瑩 名倉 一希 松原 伽那 山下 清海

出版者

筑波大学人文地理学・地誌学研究会

雑誌

地域研究年報 (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

no.38, pp.1-29, 2016

著者

前田 ひとみ 岡本 淳子 寺本 淳子 山下 清香 山本 悌子 成田 栄子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.2_14-2_20, 1989

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より行動化され易く、また、母親の意識を高めることの出来る保健指導を検討する為に、育児指導の内容や方法が異なる竜北町と熊本市の1才6ケ月児検診における母親の育児行動ならびに児の日常生活習慣の自立等の実態とそれまでに受けた指導とを比較した。 その結果、児の発達を追いながら個別性を考慮し、期間を区切って身近な目標を持たせるような指導は効果のあることが示唆された。そして、集団指導は効果的な指導の場となっており、加えて実習することによって母親自身に方法や知識が確実に習得されると思われる結果が得られたことから、項目によっては単に口述だけでなく、実習をまじえた指導がより効果的であると考えられた。一方、正常な発達過程や家族の生活形態や家族形態の影響を受け易い日常生活習慣については、指導の効果が現れにくいことが示唆された。