著者
鈴木 幹三 岸本 明比古 山本 俊幸 足立 暁 山本 和英 白井 智之
出版者
The Japanese Respiratory Society
雑誌
日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)
巻号頁・発行日
vol.24, no.10, pp.1078-1082, 1986-10-25 (Released:2010-02-23)
参考文献数
18

剖検で確認した高齢者肺炎102例を臨床病理学的に検討した. 60歳以上の剖検180例中102例 (57%) に肺炎が認められ, このうち53例 (52%) は肺炎が直接死因となった. 基礎疾患は脳血管障害後遺症, 心疾患が大半を占めた. 病理学的な肺炎病巣の拡がりは肺炎死因率と正の相関を示した. 肺炎は両下葉および右上葉に好発し, 病理学的に炎症病変は巣状分布を示す例が最も多く, これらのなかに沈降性肺炎, 嚥下性肺炎の関与する例がみられた. 大葉性肺炎, 嚥下性肺炎, 肺化膿症は直接死因となる頻度が高く, 肺うっ血水腫は49%にみられた. 病変発現部位では, 肺胞性肺炎が70%を占め, 混合型肺炎は10%であった.
著者
平松 あい 山本 大輔 栗栖 聖 花木 啓祐
出版者
The Institute of Life Cycle Assessment, Japan
雑誌
日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)
巻号頁・発行日
vol.11, no.1, pp.2-10, 2015
被引用文献数
2

<b>Objective.</b> The objective of this study is to comprehend how much environment-related issues are dealt in the current home economics in full detail to examine the possibility of introducing Life Cycle Thinking (LCT) into curriculum of home economics. The authors applied text mining to plural home economics textbooks from the elementary school to the high school to clarify the difference of use of the environment-related elements - "sustainable society", "LCA" etc. In addition, the difference among schools and publishing companies were also analyzed.<BR><b>Results and Discussion.</b> "Daily life" and "family" were the main topic of elementary school and "environment" was also included in it and "environment" was strongly connected with word "think." In junior high school, "environment" was treated in the family life in the community and had a tendency to be connected with consumption behavior in real life. In high school, there were not many words that had strong ties with "environment" and "environment" came to be treated broader in the various issues of whole society. The word "green consumer" was appeared once in the junior high school textbook, and the word "LCA" was appeared for the first time in the high school textbook. Both were seen only just with the explanation of the concepts. While environmental concepts were linked close to concrete daily actions at the junior high school, the link became weakened at the high school. A problem of missing link that environmental education did not lead to behavioral change was implicated.<BR><b>Conclusions.</b> The current work showed that the textbook or the curriculum of junior high school seemed most appropriate to adopt LCA to promote environmental-friendly actions because "environment" was treated as a close issue as daily activities, especially consumption behaviors. It can be also proposed to increase more practical contents which connect an environment concept to a concrete action in the textbook of the high school where "LCA" was first appeared.<BR>
著者
山本 吉朗 今給黎 明大 飯盛 憲一
出版者
The Institute of Electrical Engineers of Japan
雑誌
電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 = The transactions of the Institute of Electrical Engineers of Japan. D, A publication of Industry Applications Society (ISSN:09136339)
巻号頁・発行日
vol.131, no.5, pp.671-678, 2011-05-01
被引用文献数
7

An interior permanent magnet (IPM) motor drive system which has regenerating capability augmented by electric double-layer capacitors (EDLCs) is proposed. In the proposed system, EDLCs are arranged in series with batteries so that a lesser number of the EDLCs and batteries will be required. The proposed system has two bi-directional voltage boosters: one is for both the batteries and EDLCs to control the dc-link voltage of a PWM inverter and the other is for only the EDLCs and is used to control the energy flow from and to the EDLCs.<br>In this paper, a strategy to control the energy flow to and from the EDLCs is explained and its effectiveness is confirmed by simulation and experimental results. Furthermore, the efficiencies of the voltage booster, inverter, PM motor, and whole system are measured for the system with the basic configuration, i.e., which consists of only one bi-directional voltage booster and PWM inverter. Then, the steady-state characteristics are determined. Finally, the efficiency of the voltage boosters in the proposed system is determined, and the advantage of the proposed PM motor drive system is discussed.
著者
山本 一淸
出版者
天文同好會
雑誌
天界 = The heavens
巻号頁・発行日
vol.1, no.9, pp.137-141, 1921-06-25
著者
斎藤 幸恵 信田 聡 太田 正光 山本 博一 多井 忠嗣 大村 和香子 槇原 寛 能城 修一 後藤 治
出版者
一般社団法人 日本木材学会
雑誌
木材学会誌 (ISSN:00214795)
巻号頁・発行日
vol.54, no.5, pp.255-262, 2008-09-25 (Released:2008-09-28)
参考文献数
11
被引用文献数
4 11 4

重要文化財福勝寺本堂に用いられていた垂木で,施工年代が異なり(1500,1662,1836年頃),品等・使用環境が似通ったものの劣化調査を実施した。供試試料は全てアカマツである。ケブカシバンムシによる食害が,古い材ほど著しく進んでいた。食害部分を除いた,木材実質の経年変化を検討するために,未被食部のみを取り出して供試した。古材未被食部の酸化開始温度,および微小試験片の縦方向引張ヤング率は,現代材より低い傾向にあったものの,経年によって低下の程度が増すとは断定できなかった。未被食部のX線回折から求めたセルロース相対結晶化度には経年による増大の傾向が見られ,縦方向引張ヤング率との間に,弱い負の相関が見られた。また古い材ほどホロセルロース率が低下する傾向があり,経年による未被食部の成分変性を示唆していた。木材実質そのものの変性よりはどちらかといえば虫害の方が,実用上の性能低下に大きく影響すると考えられた。
著者
益田 実 細田 晴子 齋藤 嘉臣 橋口 豊 青野 利彦 三宅 康之 妹尾 哲志 清水 聡 小川 浩之 池田 亮 鳥潟 優子 三須 拓也 山本 健 芝崎 祐典
出版者
立命館大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究では、巨視的視点から冷戦史の全体像を把握するための新たなパラダイムの構築を意図しながら、1940年代半ばから1980年代初頭までを対象とする米英仏独西中など関係諸国アーカイブ史料の実証分析により、同盟政治・脱植民地化・文化的変容という冷戦期における三つの中長期的な変動と冷戦との関連を明らかにすることに努めた。中心的な研究成果としては研究代表者および分担者全員により益田実・青野利彦・池田亮・齋藤嘉臣編著『冷戦史を問いなおす』(ミネルヴァ書房、2015年)を執筆刊行し、さらに同書に関する公開書評会を開催し、そこでの議論を踏まえた発展的研究課題を形成した。
著者
山本 道法 羽田 良洋 赤木 泰
出版者
Japanese Society for Therapeutic Radiology and Oncology
雑誌
The Journal of JASTRO (ISSN:10409564)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.125-130, 2000

1979年から1998年までの20年間に当院にて翼状片切除後ストロンチウム90プラークによる術後照射が施行された36人40病変を対象とした. 全例鼻側眼球結膜から発生しており, 21病変は右側, 19病変は左側に認められた. 男性18人, 女性18人年齢は43歳から80歳 (中央値64歳) で, 新鮮例38例, 再発例2例であった. 翼状片切除から術後照射までの間隔は24時間以内が17例, 2日が1例, 4日が3例, 9日が5例, 10日が5例, 11日が4例, 12日, 13日, 21日, 25日, 39日がそれぞれ1例づつであった. 投与総線量はストロンチウム90プラーク表面にて40Gyで, 1985年までは週に1度, 1回線量8Gyで, 治療期間は29日であった. それ以降は, 週に1度, 1回線量10Gyで, 治療期間は22日であった. それぞれ20例づつ施行されていた. 観察期間は再発のため打ち切った症例を除くと, 12ヶ月から180ヶ月 (中央値43ヶ月) であった. 40例のうち5例が再発した. 再発例の5例中4例は5ヶ月以内に再発した. 残りの1例は30ヶ月後に再発がみられた. 全症例の2年局所制御率は90%であった. 年齢, 性別, 新鮮例再発例, 切除から照射までの期間, 総治療期間別の局所制御率を検討したが, 症例数が少ないためいつれも統計学的有意差は認められず, 治療成績に影響を及ぼす予後因子は決定できなかった. 術後照射に伴う重篤な晩期合併症は認められなかった. 翼状片切除後のストロンチウム90プラークによる術後照射は, 再発予防に有用でありかつ安全な治療と考えられた.
著者
藤吉 康志 工藤 玲 川島 正行 林 政彦 宮崎 雄三 青木 一真 山本 真之
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

地上リモートセンサーと同時にグライダーでのin situ 観測を実施することによって、大気境界層内の各種物理量が整合的に変動することが確認できた。さらに、大気境界層上端に発生した強い乱れは、小さな積雲の縁に存在する極めて狭い下降流によってもたらされていたことが分かった。また、エアロゾルの時空間分布と光学的特性の変動要因を解明するため、エーロゾルの量と光吸収特性の鉛直分布を導出するアルゴリズムを開発し、日射による加熱量を推定した。アルゴリズムの検証は、滝川で行ったグライダー観測データで行った。その結果両者にはまだ不一致が見られ、さらなるin situ観測との比較が必要であることが明らかとなった。
著者
高井 研 中村 龍平 山本 正浩
出版者
独立行政法人海洋研究開発機構
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2012-05-31

研究期間において、(1)現場深海熱水噴出孔において硫化物チムニーの内外で600mV程度の起電力が潜在的に存在し、実際の電子伝達能を有していること、(2)にもかかわらず、実験室内実験において、チムニーに生息する微生物群集を植種源として、天然チムニー電極や様々な電極を支持体とした電気合成微生物群集の増殖が観察されないこと、が明らかになった。これらの結果を踏まえて、深海熱水現場環境での電気合成微生物群集の増殖実験を行い、電気合成微生物群集の形成を示唆する結果を得た。自然深海熱水噴出孔のチムニーにおいて電気合成微生物群集が生育可能であることが明らかになった。
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.7, no.5, pp.97-102, 1956-01-15

資料
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.97-108, 1956-05-30

資料
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.147-151, 1956-07-10

資料
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.8, no.5, pp.139-144, 1957-01-30

資料
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.8, no.3, pp.200-211, 1956-09-10

資料
著者
山本 浩三
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.7, no.6, pp.90-96, 1956-03-15

資料
著者
山本 徹美
出版者
中央公論新社
雑誌
中央公論 (ISSN:05296838)
巻号頁・発行日
vol.114, no.8, pp.252-263, 1999-08