著者

山本 悠三 Yamamoto Yuzo ヤマモト ユウゾウ

出版者

東京家政大学附属臨床相談センター

雑誌

東京家政大学附属臨床相談センター紀要 (ISSN:13462776)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.33-50, 2016-03

著者

山本 悠三 Yamamoto Yuzo ヤマモト ユウゾウ

出版者

東京家政大学生活科学研究所

雑誌

東京家政大学生活科学研究所研究報告 (ISSN:09145192)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.19-29, 2015-07

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東京家政大学生活科学研究所研究報告は、本研究所の本年度の活動成果を取りまとめたものです。本研究報告の内容の一部は、別途学会誌等に発表されることがありますのでご了承ください。

著者

山本 公子

出版者

社団法人 日本蚕糸学会

雑誌

蚕糸・昆虫バイオテック (ISSN:18810551)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2_3, pp.2_3_99-2_3_102, 2009 (Released:2016-04-20)

参考文献数

14

著者

山本 健弘 枇々木 規雄

出版者

一般社団法人 日本金融・証券計量・工学学会

雑誌

ジャフィー・ジャーナル (ISSN:24344702)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.1-21, 2022 (Released:2022-06-08)

参考文献数

15

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近年,期待リターンの推定値を用いずに,リスクのみを考慮して資産配分を決定するリスクベース・ポートフォリオが注目されている.いくつかの先行研究は,リスクベース・ポートフォリオにおいて,従来の日次の分散などを用いるよりも,実現分散(realized variance, RV)や実現バイパワーバリエーション(realized bipower variation, BPV)といった,高頻度データから算出されるリスク指標を用いた場合に,より高いパフォーマンスが得られることを示している.一方,高頻度データを用いて資産の下方リスクを考慮するために,Barndorff-Nielsen et al. (2008)は日中の下方変動のみから算出されるリスク指標である実現半分散(realized semivariance, RS)を提案し,米国市場において実現半分散が日次リターンとの負の相関を有するとともに,高い自己相関も有することを示した.しかし,これらの特徴を資産配分問題に応用し,その有用性を検証した論文は筆者らの知る限り存在しない.そこで本研究では,実現半分散を用いて,国内株式,国内債券,国内不動産の3資産を対象としたリスクベース・ポートフォリオを構築し,従来のリスク指標を用いる場合と運用パフォーマンスを比較する.具体的には,2006年1月5日から2020年8月31日のTOPIX,長期国債先物,東証REIT指数の3資産の日中リターンを用いて,Bollerslev et al. (2020)の推定方法をもとに実現半分散を用いた分散共分散行列を推定し,リスクベース・ポートフォリオ(ボラティリティ・インバース,リスク最小化,リスクパリティ)において,従来のリスク指標(RV,BPV,日次の分散,下方半分散)を用いた場合に比べて高い運用パフォーマンスが得られることを示した.また,リターンの要因分解によって,実現半分散を用いた分散共分散行列において共分散よりも分散の方がパフォーマンスに寄与することが分かった.さらに,リスク指標の推定期間や高頻度データの観測間隔,投資ウィンドウについて感度分析を行った結果,実現半分散を用いた場合のアウトパフォーマンスが頑健であることも確認した.

著者

山本真生子

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.666, 2006-07

著者

岩田一輝 武井圭一 森本貴之 山本満

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第35回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.50, 2016 (Released:2021-03-12)

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【目的】歩数を用いた身体活動(PA)量を継続する自信(SECPA)の評価法を開発し、その信頼性と妥当性を明らかにすることである。【方法】当院教育入院に参加した糖尿病患者30 名を対象に、退院前日にSECPA と岡らが作成したPA セルフ・エフィカシー尺度(SEPA)を評価した。SECPA は、8 日間の歩数の平均を軸に平均±2000 歩・±1000 歩の5 つの階級を設定し、「週3 日以上の頻度でその歩数を継続できる自信」を0-100%で他記式にて評価した。SEPA は、歩行や階段などのPA について時間や階数で5 つの階級を設定し、各階級を遂行できる自信を0-100%で表す評価法である。分析は、SECPA とSEPA 歩行・階段の5 階級の平均値を求め、2 群を比較した。SECPA とSEPA の5 階級平均、およびSECPA の平均歩数以上の階級とSEPA の5 階級平均について相関分析を行った。あらかじめ、健常者20 名に対してSECPA を2 週間の間隔をおいて2 回評価し、α係数と検査・再検査間の級内相関係数を求めた。本研究は、当院倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】SECPA のα係数は0.93、級内相関係数は0.63 であった。SECPA 各階級の平均は、-2000 歩から順に95%、92%、84%、77%、68%であった。5 階級平均は、SECPA が83±16%、SEPA 歩行が59±30%、階段が69±21%であり、SECPA の方が有意に高かった。SECPA の5 階級平均および平均歩数とSEPA の間に有意な相関はなかった。SECPA の+1000 歩・+2000 歩とSEPA 歩行の間に有意な相関(r=0.37・r=0.47)を認めた。【考察】SECPA の信頼性は概ね確保されたと考えた。SECPA は、過去に達成した平均歩数を軸に対象者個々に階級設定するためSEPA より高くなったと考えた。SECPA の高階級とSEPA 歩行に関連を認めたことから、SECPA が歩行というPA を遂行する自信度を反映した評価法であると考えた。また、SECPA が実際に達成できた平均歩数に対して84%程度であったことは、今後の継続性を反映していることが示唆された。

著者

津崎 誠也 山本 博史

雑誌

2018年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集 (ISSN:1884197X)

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018-09-21

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インターネット上でのユーザの性格を分析するために性格の情報が未知のユーザの発言を収集する。そして、発言した内容からユーザがどのような性格に分類されるのか分析を行う。

著者

山本 洋平

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.219-230, 1975-04-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

5

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So far cold from LNG imported into Japan has been used only for the production of liquid oxygen, liquid nitrogen and at the refrigerated warehouse at Tokyo Gas's Negishi works.Similar projects are currently planned at Sodegaura, Chiba, and at Semboku, Osaka.However even if all these planned projects are realised, they will together use only a very small percentage of the LNG cold which is available.Therefore in the interests of energy and resources conservation, it will be desirable to develop other projects which can use LNG cold in applications such as freezing of food stuffs; crushing of metal wastes; and sea water desalination.

著者

山本信編

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

1973

著者

笹嶋 宗彦 石橋 健 山本 岳洋 加藤 直樹

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第36回 (2022)

巻号頁・発行日

pp.1I1OS601, 2022 (Released:2022-07-11)

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兵庫県立大学社会情報科学部では,実践力のあるデータサイエンティストの育成を目標に,学部1年生,2年生を対象として,連携企業の実データを用いた課題解決型演習(PBL)を実施している.本学部が育成を目指すデータサイエンティストとは,ITスキルを用いてデータを分析する力だけではなく,実社会において課題を発見・定式化し必要なデータを収集する力や,分析の結果を用いて社会をよくする提案が出来る社会実装力を備えた人材である.低学年は,データ分析力も,ITスキルも持っていないが,スキルに合ったやり方でデータを分析し,実店舗へ向けた販売施策を提案する過程を体験することで,経営を改善することへの興味を持たせることや,データだけでなく,現場を見て考えることの重要性を学ばせることを狙いとしている.2019年の学部創設以来,1年生向けのPBLを3回,2年生向けを2回実施し,それぞれ事後に学生アンケートを取ることで,演習を評価してきた.本稿では,今年度実施したPBL演習の概要と,これまでのPBL演習を通じて得られた,実データを利用するPBLの長所と課題について述べる.

著者

和泉 京子 阿曽 洋子 山本 美輪

出版者

日本老年社会科学会

雑誌

老年社会科学 (ISSN:03882446)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.538-554, 2012-01-20 (Released:2020-02-10)

参考文献数

52

被引用文献数

1

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本研究の目的は,在宅の軽度要介護認定高齢者の要介護度の推移の状況とその要因を明らかにし,介護予防対策の示唆を得ることである.2004年度に要支援と認定された939人と要介護1と認定された659人の計1,598人について分析を行った.基本属性,身体・心理・社会的項目について単変量の解析より,5年後の要介護度と有意であった項目について,多重ロジスティック回帰分析を行った.要支援者および要介護1者共に,悪化の抑制には老研式活動能力指標得点の1点あがる毎が関連し,悪化の促進には後期高齢者,排泄の失敗ありが共通して関連していた.要支援者では,主観的健康感の非健康,趣味なし,要介護1者では,過去1年間の転倒経験ありも悪化の促進に関連していた. 軽度要介護認定高齢者に対しては,排泄の失敗の予防・支援,要支援者へは,趣味をもち活動することへの支援,要介護1者へは転倒予防の支援が介護予防につながると考えられる.

著者

葛谷 雅文 山本 孝之 葛谷 文男

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.499-503, 1991-07-30 (Released:2009-11-24)

参考文献数

14

被引用文献数

6 6

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鏡に写したごとく, 左右逆転して文字が書かれる鏡像書字は, 脳の器質的障害の後にさまざまな頻度で出現すると言われている. しかしその出現機構, 責任病巣は現在のところ不明である. 今回, 老年者113名に書字検査を施行し, 鏡像書字の出現程度により, 高度, 中等度, 軽度, 正常の4群に分類し, 各群の出現率並びに脳血管障害, 脳障害部位との関係, また知的機能レベルとの関係につき検討した. 右手書字での鏡像書字発現は一例もみられなかった. 左手書字可能例は93名で, 鏡像書字発現程度は, 正常: 34.4%, 軽度: 24.7%, 中等度20.4%, 高度: 20.4%であった. 特に右片麻痺例と, 書字訓練を受けていない失語症例において高率に鏡像書字を認めた. 単純頭部CTで脳血管障害を確認できた症例64名の鏡像書字発現程度は, 正常: 32.8%, 軽度: 20.3%, 中等度: 26.6%, 高度: 20.3%であった. CTで正常と診断された6名においては, 正常: 33.3%, 軽度: 66.6%であり, 中等度および高度はなく, 鏡像書字と脳血管障害との関連性が強く示唆された. 障害部位では両側半球障害, また左半球障害に高い出現率をみとめたが, 右半球障害例にもかなりの頻度で鏡像書字を認めており, 単一の損傷部位または片半球のみにその責任病巣を求めるのは困難であった. 長谷川式知的機能診査スケールは, 正常: 28.5±3.6, 軽度: 25.2±6.9, 中等度: 22.2±6.7, 高度: 23.1±6.1で, 中等度と高度出現例では, 正常例に比較し有意に知的機能レベルの低下を認めた. また長谷川式スケール20点以下の痴呆例では, 94.9%に鏡像書字を認め, 鏡像書字出現と知的機能障害との密接な関係が示唆された.

著者

溝田 友里 山本 精一郎

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.84-89, 2012 (Released:2012-03-07)

参考文献数

7

被引用文献数

1 1

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Objectives: This study sought to determine the implications of smoking cessation/prevention policy in college students. Methods: We conducted an internet survey to investigate the attitude of recruitment officers in a company concerning acceptance evaluation and smoking of applicants. Results: Among 838 respondents, more than one-half had unfavorable impressions when they saw new employees or college students smoking. Among the respondents, 3.7% answered that their companies had already introduced the policy of considering smoking status during acceptance evaluation to be acceptance policies, and 14.3% answered that this introduction is under consideration. Among the remaining 687 respondents, 7.6% answered that it can be included in the acceptance policies in the future and 45.7% answered it will not be included in the policies but can be considered during acceptance evaluation itself. Regarding their personal impression, 30% have experienced the case in which smoking status might have affected acceptance and 48.7% answered that it might affect acceptance in the future. Conclusions: Our study clarified that smoking status affected acceptance evaluation by recruitment officers in not a little cases although smoking status is not included in formal acceptance policies. Considering that there are only a few countermeasures for smoking among college students, job hunting activities can be a good opportunity for smoking cessation/prevention among them in collaboration with companies, colleges, and policy makers.

著者

木村 義成 山本 啓雅 林田 純人 溝端 康光

出版者

一般社団法人 日本臨床救急医学会

雑誌

日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.530-538, 2020-08-31 (Released:2020-08-31)

参考文献数

11

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目的:不搬送事案が他の重症・中等症事案の救急活動に与える影響を現場到着時間の遅延から推定することである。方法:平成24年に大阪市内で発生した全救急事案を対象とした。不搬送事案の対応時間帯に遠方の救急隊から出動した重症・中等症事案を抽出した。また,地理的加重回帰分析(GWR)により不搬送事案が重症・中等症事案に与える影響の地域差を求めた。結果:大阪市内では1年間の救急事案の0.51%(1,090件/215,815件),つまり救急事案の約200件に1件は,不搬送事案によって重症・中等症事案の現着遅延が生じている可能性が示された。また,GWRによる分析により不搬送事案が重症・中等症事案の現着遅延に与える影響は市内で地域差があることが示された。考察:不搬送事案をはじめとする救急事案には地域差がある可能性があり,本研究のような地理的な分析が今後の救急医療計画の基礎的な資料となり得る。

著者

高木 治 坂本 政道 世一 秀雄 小久保 秀之 河野 貴美子 山本 幹男

出版者

International Society of Life Information Science

雑誌

国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.60, 2019 (Released:2019-12-29)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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我々はピラミッド型構造物 (pyramidal structure: PS)の未知なる機能について2007年以来、10年以上研究を続けている。PSの研究方法として、PS内部に人間が入り瞑想をした。PSの未知なる機能を明らかにする手段として生体センサ (キュウリ果実切片) から放出されたガス濃度を測定した。生体センサの作成、設置、ガス測定は、零点同時補正法 (simultaneous calibration technique: SCAT) によって行われた。この方法は、国際総合研究機構 (International Research Institute: IRI) で研究開発され、ヒーラーに関わる多くの研究成果を得ている。ピラミッド型構造物と人間とが関わった実験において、次の2つの結果を得ることが出来た。(1) PS内部に人間が入り瞑想する以前に、人間の無意識 (フォースタイプI) による、生体センサに対する未知なる遠隔作用 (6 km以上離れた地点から生体センサに対して、遅延なく影響を与える長距離の非接触効果) が検出された。(2) PS内部に人間が入り瞑想した後、人間による何らかの影響 (フォースタイプII) によって、10日間以上続く遅延を伴った非接触効果 (PS内部の人間と生体センサの距離が0.5 mである短距離の非接触効果) が検出された。これらの結果から、ピラミッド型構造物と人間との関わりにおいて、人間から発する2つの異なるフォースタイプがあることが示唆された。しかし、2つの異なるフォースタイプは、PSによって変換速度は異なるが、どちらも生体センサが反応し得るエネルギーに変換され、非接触効果として検出されたと考えられる。ピラミッドパワー (効果) に関する学術的な研究において、統計的に高い有意性のある実験データを示した研究は、我々のグループ以外では皆無である。

著者

山本 涼子 埴淵 知哉 山内 昌和

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.197-209, 2022 (Released:2022-07-09)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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本研究では,近年の国勢調査の回答状況における地域差とその推移を俯瞰する.具体的には,各種の回答率と都市化度との関連を都道府県単位で分析した.その結果,(1)聞き取り率は2005年以降上昇しつつ地域差も拡大してきた一方,2020年調査(推計値)では都市–農村間の地域差は維持ないしは縮小する可能性があること,(2)コロナ禍によって減少した調査員回収はインターネット回答よりも郵送回答によって代替されており,農村部でその影響が相対的に大きかったこと,(3)外国人の不詳率は概して日本人よりも高い水準にあり,地域差も大きく拡大傾向にあることが示された.ここから,回答状況とその地域差の水準は指標や調査年,国籍(日本人/外国人)によって異なる一方,都市–農村間の地域差そのものは一貫してみられることも示された.これらがもたらす疑似的な地域差の影響に留意しつつ,国勢調査のデータを実証研究に活用していくことが期待される.

著者

吉田 憲司 赤塚 純一 石塚 只夫 伊藤 健 岩堀 豊 上野 篤史 郭 東潤 小島 孝之 進藤 重美 高戸谷 健 田口 秀之 多田 章 徳川 直子 富田 博史 中 右介 仲田 靖 永吉 力 野口 正芳 平野 義鎭 二村 尚夫 堀之内 茂 本田 雅久 牧野 好和 水野 拓哉 水野 洋 村上 哲 村上 義隆 山本 一臣 渡辺 安 大貫 武 鈴木 広一 二宮 哲次郎 静粛超音速研究機開発チーム Yoshida Kenji Akatsuka Junichi Ishizuka Tadao Ito Takeshi Iwahori Yutaka Ueno Atsushi Kwak Dong-Youn Kojima Takayuki Shindo Shigemi Takatoya Takeshi Taguchi Hideyuki Tada Akira Tokugawa Naoko Tomita Hiroshi Naka Yusuke Nakata Yasushi Nagayoshi Tsutomu Noguchi Masayoshi Hirano Yoshiyasu Futamura Hisao Horinouchi Shigeru Honda Masahiro Makino Yoshikazu Mizuno Takuya Mizuno Hiroshi Murakami Akira Murakami Yoshitaka Yamamoto Kazuomi Watanabe Yasushi Onuki Takeshi Suzuki Hirokazu Ninomiya Tetsujiro S3TD Design Team

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構研究開発資料 = JAXA Research and Development Memorandum (ISSN:13491121)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-RM-10-007, 2010-07-10

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宇宙航空研究開発機構では,将来のブレイクスルーとしての超音速旅客機実現を目指し2005年10月に飛行実験に成功した小型超音速実験機(NEXST-1)に引き続き,新たな飛行実験プロジェクトとして,2006年度より「静粛超音速研究機」(S3TD:Silent SuperSonic Technology Demonstrator)の予備設計に着手し,2008年~2009年度に基本設計を実施した.S3TDは,完全自律離着陸及び超音速飛行可能な無人機で,ソニックブーム低減技術を飛行実証することを目的としたものである.本報告書では,超音速飛行実験計画及び飛行実験システム(研究機システム及び実験場システム)の設計検討について,JAXAが独自に検討した成果及びJAXAとプライムメーカの契約に基づき実施された成果をまとめる.

著者

山本周五郎著

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1982

著者

祖山 均 田中 麻友 滝口 尚 山本 松男

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

東北支部総会・講演会 講演論文集 2020.55 (ISSN:24242713)

巻号頁・発行日

pp.111_paper, 2020 (Released:2020-09-25)

著者

山本 晴彦 吉越 恆 岩谷 潔 園山 芳充

出版者

一般社団法人 照明学会

雑誌

照明学会誌 (ISSN:00192341)

巻号頁・発行日

vol.98, no.12, pp.630-634, 2014-12-01 (Released:2019-10-05)

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Artificial optics for plants has recently been developed and used in Japanese factories, where light emitting diodes (LED) maintained by conventional fluorescent lamps are used to advance plant production. This report introduces; (1) the use of LED lighting as a light source for plant growth, as well as (2) the photosynthesis that occurs in these factories, (3) the difference between fluorescent tube-type LED lighting and fluorescent lamps as illuminators, (4) the implementation of fluorescent tube-type LED lighting in plant factories, (5) the development of techniques for effectively using this lighting, and (6) how the practice can reduce costs.