著者
山田 隆 滝沢 実
出版者
一般社団法人日本鉱物科学会
雑誌
日本鉱物科学会年会講演要旨集 日本鉱物科学会 2007年度年会
巻号頁・発行日
pp.199, 2007 (Released:2008-09-02)

埼玉県小松鉱山は変成層状マンガン鉱床であり、これまでにバナジウムを含む鉱物として、フィアネル石やヴォレライネン石の産出が知られる。今回、新たにアンセルメ石とフランシスカン石が見つかった。アンセルメ石はときにフィアネル石と共存し、低品位鉱石中の割れ目に沿って暗赤色~橙赤色、ガラス~樹脂光沢の最長2mm程の柱状結晶として産する。化学組成は、Mn1.04V1.98O6/3.17H2O、格子常数(単斜晶系)は、a=1.316, b=1.011, c=0.698(nm), β=111.6deg.。 フランシスカン石は低品位鉱石中の割れ目を充填する黒色不透明脂肪光沢の鉱物。断口は不規則、条痕は暗褐色。化学組成は、Mn6.2(V0.5W0.02□0.48)Si1.8[O10.2(OH)4.5]。格子常数(六方晶系)はa=0.8150, c=0.4804(nm)。
著者
山田 隆弘
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第28回全国大会(2014)
巻号頁・発行日
pp.2I4OS08a4, 2014 (Released:2018-07-30)

ソシュールが述べたように、言語表現の意味は「意味されるもの」と「意味するもの」との対応関係として表される。この対応関係を厳密に記述するためには、「意味されるものの構造」を「意味するものの構造」とは独立に規定する必要がある。本発表では、「意味されるものの構造」をオブジェクト指向に基づいて規定する方法を提案し、それによって言語表現の意味構造がどのように記述されるかを示す。
著者
山田 隆 門馬 綱一 宮脇 律郎 松原 聰 石橋 隆 藤原 卓 滝沢 実
出版者
一般社団法人日本鉱物科学会
雑誌
日本鉱物科学会年会講演要旨集 日本鉱物科学会 2014年年会
巻号頁・発行日
pp.53, 2014 (Released:2019-03-20)

埼玉県飯能市に位置する小松鉱山は、弱変成を受けたチャート中の変成層状マンガン鉱床で、本産地からは含コバルト・フィアネル石、ヴォレライネン石、アンセルメ石、フランシスカン石などのバナジウムを含む鉱物がみつかっている。今回採集された含バナジウムパンペリー石は、緑色繊維状~柱状結晶の集合体として含マンガン方解石、マンガンの珪酸塩鉱物、硫化銅鉱物などとともに産しV2O3として約20wt%を含む種であった。
著者
山田 隆弘
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)
巻号頁・発行日
pp.2F405, 2018 (Released:2018-07-30)

人間の持っている知識を機械的に処理できるようにするための技術としてKnowledge GraphやLinked Data 等が注目を集めている。これらの方法は、知識の内容に依存せずに知識を表現する技術であるが、それだけでは知識の共有のためには不十分である。なぜならば、一つの知識をKnowledge Graphとして表現する方法には複数のものがあり得るからである。これは、作成元の異なるKnowledge Graphを組み合わせて一つの大きなKnowledge Graphとするような場合、必ずしもうまく組み合わせられないことを意味する。このような状況では、知識の共有や再利用は達成されない。知識の共有を進めるためには、知識の内容に応じて知識をどのように表現するかという基準を作り、同一の基準を適用して様々な知識をグラフ化する必要がある。本稿では、そのための基礎として、モノとコトの概念に基づいて知識内容を表現するためのモデルを提案する。
著者
田邊 思帆里 広瀬 明彦 Maurice Whelan 山田 隆志
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.140, no.4, pp.485-489, 2020-04-01 (Released:2020-04-01)
参考文献数
8
被引用文献数
2

The Organisation for Economic Co-operation and Development (OECD) has initiated the adverse outcome pathway (AOP) Development Program in which the concept of AOP is applied to evaluate the safety of molecules such as chemicals. This program aims to assist regulatory needs and construct a knowledge base by accumulating AOP case studies. AOP consists of a molecular initiating event (MIE) as the initiating event of the pathway; key events (KEs) as the events themselves, such as cellular-molecular interactions; and adverse outcome (AO), such as signaling transduction-induced toxicity, as adverse events. KEs are extracted as important events at various levels, such as the molecular, cellular, tissue, organ, individual, and species levels; measurement of KEs and key event relationships (KERs), including mechanisms, plausibility, species differences, and empirical support information, are gathered. The development status of the AOP relating to histone deacetylase inhibition-induced testicular toxicity, currently being reviewed by the OECD, has been introduced. The AOP describing malignancies by Wnt ligand stimulation and Wnt signaling activation using gene expression network analysis-based mechanisms in molecular pathway elucidation has been suggested.
著者
高橋 里美 園田 睦 山田 隆治 福満 智代 丸目 弥生
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.1500, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】パーキンソン病(以下PD)の非運動症状は,認知機能障害・精神症状(抑うつ・幻覚)・アパシー・自律神経障害等があり理学療法の実施やQOLの妨げとなっている。PDでは黒質-線条体ドパミン系と病期の進行と共に中脳-皮質-辺縁系ドパミン系の2つのドパミン系に変性が起こる。後者の投射系は前頭葉腹内側部,扁桃体,帯状回等に投射されている事から前頭前野の機能異常が起こり,認知機能や報酬,意思決定等に影響を及ぼすと考えられている。近年,運動療法で認知機能や抑うつの改善が報告されているが,PD患者の非運動症状に対する運動療法については報告が少ない。今回の研究は,PD患者の非運動症状の中で,特に認知機能,抑うつ,アパシーに着目し運動療法での変化を検討する事を目的とした。【方法】対象はPD患者11名(男性3名,女性8名,71.6±9.2歳,Hoehn-Yahr分類のStageII8名,III2名,IV1名)とした。(罹患期間は5年未満6名,9~11年4名,26年目1名であった。)評価は,認知機能にはMini Mental State Examination(以下MMSE),抑うつには自己評価式抑うつ性尺度(以下SDS),アパシーにはやる気スコアを使用し,運動療法介入の開始時及び4週後で行った。運動療法はストレッチ・筋力増強運動・バランス運動・歩行運動・有酸素運動とした。運動療法の介入時間は,外来患者は週3回20~40分,入院患者は週5~6回約60分実施した。有酸素運動はエルゴメーターまたは自由歩行を約20分実施した。統計処理はWilcoxon符号付順位和検定を使用し,運動療法介入前後での比較を行い,有意水準は5%未満とした。【結果】MMSEでは開始時24±3.7点,4W時25.5±2.8点であり有意な差は認められなかった(p=0.06)。SDSでは開始時45.9±6.5点,4W時39.7±8.6点であり有意に小さい値となった(p<0.01)。また,やる気スコアでは開始時14.1±7.1点,4W時9.8±7.0点であり有意に小さい値となった(p<0.01)。【考察】今回の結果でMMSEでは有意な差は認められないものの運動療法介入によって認知機能の改善があることが示唆された。先行研究では運動療法においてドパミン細胞が存在する黒質でのグリア由来神経栄養因子(以下GDNF)生成細胞の発生を誘導する事が示されている。また運動療法において脳由来神経栄養因子(以下BDNF)やGDNFなどの神経細胞の成長に必要な神経栄養因子が増加する事や,海馬萎縮の抑制・容量の増加が報告されている事から,認知機能の改善にはこれらの神経栄養因子が関与している事が示唆される。また,SDSにおいては有意に小さい値となり,うつ症状の改善を認めた。抑うつにおいては,前頭前野において報酬系の役割もある事から,この報酬系処理が運動によるドパミンの放出促進に働き,また,うつ病患者への有酸素運動はセロトニン代謝の賦活によるうつ症状の改善の報告から,運動療法介入により,うつ症状の改善に繋がったと考えられる。運動療法によりGDNF,BDNFの増加で栄養サポートメカニズムを通してドパミンシステムの可塑性の促進に繋がり,ドパミン系へ影響を及ぼしPD患者の認知機能・抑うつが改善したと考えられた。やる気スコアでは運動療法介入後に有意に小さい値となり,アパシーの改善を認めた。PD患者におけるアパシーは,ドパミン等の神経伝達の異常や前頭葉-基底核ネットワークでの障害で起こるとされており,これらにもドパミン系への影響により改善したと思われる。運動療法を施行することで認知機能,抑うつ,アパシーが改善し,理学療法への関心や意欲の向上をもたらすことで,理学療法介入が円滑に実施可能となった。【理学療法学研究としての意義】PD患者における運動症状に注目しがちであるが,理学療法を施行するうえで非運動症状による阻害因子の影響は大きい。そしてPD患者の非運動症状に対して薬物療法による治療エビデンスが殆どであり,本研究の結果から運動療法介入による非運動症状の改善が期待され,理学療法の発展に寄与するものと考える。
著者
小出 淳司 山田 隆一 大石 亘
出版者
日本農業経営学会
雑誌
農業経営研究 (ISSN:03888541)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.1-12, 2018-10-25 (Released:2019-11-01)
参考文献数
10

In this study, we develop a farm management model that incorporates the livelihood structures of African smallholders and their farming conditions. The model is based upon a comprehensive linear programming approach using smallholders’ farm and non-farm data collected in different agroecological zones of the Nacala Corridor, Northern Mozambique. With the model, we examine optimal crop combinations in each zone that maximize the total income among smallholders depending on their available resources and farm risks. The results suggest that upland crop diversification is effective in increasing the income in zones with relatively high production and market risks. The result also attaches importance to increasing the production of the most lucrative beans and tubers cultivated in each zone for livelihood improvement, as well as increasing the major food staples produced in order to achieve food self-sufficiency, especially among those with more than 1 hectare of farmland. Those with less than 1 hectare of farmland would also derive improved livelihood from expanding the cultivatable area, which is feasible considering actual land and labor availability. Given the current level of productivity, however, the next generation would face food shortages and farm economic decline as farmland area is reduced as a consequence of land division after inheritance. Further efforts should thus be geared toward evaluating productivity-enhancing cropping systems and technologies that reflect the relevant data into such a model as established in this study.
著者
矢野 雄大 神澤 篤啓 山田 隆志 吉川 厚 寺野 隆雄
出版者
教育システム情報学会
雑誌
教育システム情報学会誌 (ISSN:13414135)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.236-245, 2015-10-01 (Released:2015-10-07)
参考文献数
18
被引用文献数
2

The aim of this study is to propose educational policies because it is ethically impossible for school education to implement empirical and experimental studies. For this purpose, we employ agent-based simulation to model academic skills of students. In the simulation model, we utilize three kinds of learning models, informational approach model, learning by teaching model and motivation for learning model, from learning theory in the literature, and then investigate how many teachers should be allocated to each school in order to improve academic abilities of students. Our main finding is twofold: First, any staffing decreases the abilities of the top 10%. Second, in contrast, the increase of those of the bottom 10% may depend on the staffing and it is in proportion to the number of teachers in elementary schools.
著者
河村 葉子 三浦 麻記子 杉田 たき子 山田 隆
出版者
Japanese Society for Food Hygiene and Safety
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.27-33, 1997-02-05 (Released:2010-03-01)
参考文献数
7
被引用文献数
9 11

The residue and release of 28 kinds of antioxidants and ultraviolet stabilizers in polyethylene products were investigated. The samples included a total of 36 kinds of kitchenware, e. g., bags, wrapping films, sauce bottles and a chopping board, and a total of 16 food-packages, e. g., bags, cases, nets and a tube. They were analyzed using the simultaneous determination method with HPLC. Most samples contained 1-3 antioxidants, mainly Irganox 1076, Irgafos 168, BHT and Irganox 1010. The residue level was about 50-1, 000μg/g. The migration test was carried out using high-residue samples. No additives were released into water, 20% ethanol or 4% acetic acid at 60°C after 30min, though some additives were released into n-heptane at 25°C after 60min.
著者
田中 智寛 山田 隆治 青山 和美 吉村 尊子 関本 朱美 山下 永里
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.92, 2005

【はじめに】<BR>日本福祉用具・生活支援用具協会による2002年度の福祉用具産業市場動向調査において、福祉車両の供給率は1993年度と比較して9.53倍と急増しており、福祉車両に対するニーズの高さを示している。しかし、ニーズは高いが、実際に触れる機会の少ない福祉車両について、宇城地域リハビリテーション広域支援センター(以下、支援センター)において、福祉車両展示会を企画・実施したので以下に報告する。<BR>【目的・開催に向けて】<BR>この会は支援センターとして初の試みであり、(1)福祉車両に実際に触れ、知識と情報を得る場とする(2)各参加者間の情報交換・交流の場とする等、今後も継続的に行う事を視野に入れた目的設定をした。<BR>目的を踏まえ、出展車両は市販車とし、第6回西日本国際福祉機器展にて4社に依頼し、3社が展示可能となった。出展車両は、基本的に各社の出展可能な物を依頼し、後方スロープ1台、リフトアップシート3台、リフト仕様2台、両上肢操作仕様2台の計8台の展示となった。<BR>【開催当日】<BR>会は3時間行い、各企業より1台5分程度の車両の説明を行った後、自由に見学・質問の時間とした。<BR>参加者は計98名(内訳は入院・外来患者、当法人在宅系サービス利用者やその家族、他事業所、当法人職員)であった。当法人職員以外の参加者には、外出の回数・車両を取り扱う上での問題点・展示会についての感想等のアンケートを依頼した。<BR>【アンケート結果】<BR>アンケート回収は26名(男性6名・女性20名)。結果として、自動車の使用頻度は、「毎日」11名・「1・2回」8名と比較的外出を頻回に行われる方が多かった。車両の取り扱いで困る点は、「乗車や下車時」9名・「車椅子の乗せ降ろし」5名と運転自体より、乗降の際の問題が多く見られた。展示会の感想は「大変良かった」6名・「良かった」13名・「普通」5名だった。<BR>【考察及びまとめ】<BR>会全体を通して、参加者の福祉車両への興味が非常に高い事が伺われた。高齢・障害者や介助者にとって外出は、日常生活の中で直面している問題の一つである。しかし、当地域は郡部であり公共の交通も不便なため、外出における選択肢も少ない。そのため、外出する際の問題は直接的に介助者へ掛かり、生活範囲の狭小化につながる。地域住民の生活の幅を広げるために、会を定期的に開催し、情報の提供・共有や問題の共有をしていく必要性があると思われる。<BR>車両そのものについては、企業により車種に偏りがあり、参加者の関心にばらつきが見られた。また、車両の特性が介助者へ着目したタイプが多く、自操車タイプを目的に来場した方より物足りないという意見も聞かれ、今後の課題としたい。<BR>今回の展示会を開催して、福祉車両へのニーズの高さ・外出に対する意識の高さを再認識した。今後も支援センターとして、地域住民のニーズを反映させながら、発展的な生活支援の場にしていければと考える。
著者
松本 祐介 甲斐 恭平 山田 隆年 中島 明 佐藤 四三
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.69, no.7, pp.1786-1790, 2008 (Released:2009-01-06)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

症例は73歳,男性.3年2カ月前から当院内科にて慢性膵炎として外来通院していた.当初よりCTにて膵背側に嚢胞性の腫瘤があり膵仮性嚢胞の疑いで経過観察されていたが1年前より徐々に腫瘤が増大し血中CA19-9の異常高値(5,240U/ml)を認めた.悪性腫瘍との鑑別が困難なため手術目的で当科紹介となった.開腹すると膵背側の腫瘤は約4cmで周囲の組織にはさほど炎症所見が無く腫瘍性病変を考え膵体尾脾切除,胆嚢摘出術,膵管胃吻合を施行した.病理組織学的検査にて病変は大小2個の嚢胞より成り嚢胞壁は重層扁平上皮で覆われ所々にリンパ濾胞も有しておりリンパ上皮嚢腫(Lymphoepithelial cyst)と診断された.経過は良好で術後2カ月のCA19-9は11.4U/mlと正常化した.今回われわれは慢性膵炎の経過中に偶然発見され膵仮性嚢胞の疑いで経過観察の後に手術となった症例を経験した.病変が経過とともに増大していることと慢性膵炎を伴っていることからその成因を推測する上で示唆に富む症例であった.
著者
山田 隆昭 川北 眞嗣 勘定 茂 築地 功
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
トンネル工学研究発表会論文・報告集 (ISSN:18849091)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.219-224, 2003-11-17 (Released:2011-06-27)

In HIDA pilot tunnel, the hydraulic head pressure which is equal to thickness of earth covering is confirmed by boring, as the rock pressure is increasing due to high earth covering which is 1000m. By using a double steel pipe, geology ahead of the tunnel face could be investigated more. Large-scale crash was avoidable with the AGF method of construction. The prior measure and construction situation, which were carried out by TBM in a lot of groundwater, are reported
著者
山田 隆 滝沢 実 丹下 一夫
出版者
Japan Association of Mineralogical Sciences
雑誌
日本鉱物学会年会講演要旨集
巻号頁・発行日
pp.123, 2003 (Released:2004-07-26)

埼玉県秩父市浦山の旧マンガン鉱山から本邦で初めて確認されたメタスウィッツァー石(metaswitzerite)について、その鉱物学的性質と共出鉱物に関し報告する。 メタスウィッツァー石;(Mn,Fe)3(PO4)2・4H2Oは1967年に初めてスウィッツァー石(switzerite)として記載されたが、その後の研究で7水和物;Mn3(PO4)2・7H2Oの脱水したものと確認されたため、1986年に7水和物をswitzerite、4水和物をmetaswitzeriteと再定義された。いずれも、North Carolina州、Kings Mountain近郊のFoote Mineral Company spodumene mineの石英-長石-リチア輝石ペグマタイトの割れ目より産した。スウィッツァー石は短時間で不可逆的に脱水しメタスウィッツァー石に変化するため新鮮な標本はまれである。鉱物名は、スミソニアン博物館の鉱物科学部門の名誉部長であるGeorge Switzer博士にちなんでswitzeriteが、その変化型としてmetaswitzeriteが名付けられた。 浦山の変成層状マンガン鉱床から産するメタスウィッツアァー石は、菱マンガン鉱やばら輝石からなる低品位のマンガン鉱石の割れ目に、長さ数ミリ以下のガラス光沢白色半透明の長板状結晶あるいは絹糸光沢半透明針状結晶として産する。いずれも若干の黄色から桃色味を呈する。劈開は板の方向に完全で脆く、硬度は2以下である。 化学組成は、Mn,Fe,Pを主成分としZnやAsは含まない。 X線粉末回折(XRD)パターンd(Å),(相対強度):8.54(100), 7.14(34), 6.77(29), 6.38(21), 5.01(16), 4.87(22), 4.25(26), 3.63(13), 3.15(10), 2.84(12), 2.77(12), 2.13(14), 2.11 (12) となり原産地のデータとよい一致を示す。 本鉱物は、母岩の割れ目から空気中にさらされた後一定時間が経過しており、もともとスウィッツァー石であった可能性も否定できない。新たな新鮮な標本の獲得がまたれる。
著者
山田 隆持
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.560, pp.42-44, 2010-09-01

Xperiaをはじめとするスマートフォンやモバイルルーターの展開、iモードのオープン化、そしてLTE(Long Term Evolution)サービス「Xi」(クロッシィ)の開始。次々に新たなカードを繰り出すNTTドコモの今後のビジネス展開について、山田社長に聞いた。─Android搭載のスマートフォン「Xperia」が好調のようだが。 予想以上の売れ行きだ。