著者

中村 祐介 山田 由也

出版者

素粒子論グループ 素粒子論研究 編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.119, no.4C, pp.F41-F50, 2012-02-20 (Released:2017-10-02)

著者

山田 慎也

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.193, pp.95-112, 2015-02-27

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本稿では,徳島県勝浦郡勝浦町のビッグひな祭りの事例を通して,地域固有の特徴ある民俗文化ではないごく一般的な民俗が,その地域を特徴付けるイベントとして成功し,地域おこしを果たしていく過程とその要因について分析し,現代社会における民俗の利用の様相を照射することを目的としている。徳島県勝浦町は,戦前から県下で最も早くミカン栽培が導入され,昭和40年代までミカン産地としてかなり潤っていたが,その後生産は低迷し,他の地方と同様人口流出が続いていた。こうしたなかで,地域おこしとして1988年,ビッグひな祭りが開催され,途中1年は開催されなかったが,以後現在まで連続して行っている。当初役場の職員を中心に,全国で誇れるイベントを作り出そうとして企画され,その対象はおもに町民であった。しかも雛祭り自体は勝浦町に特徴あるものではなく,また地域に固有の雛人形を前面に出したわけではない。各家庭で収蔵されていた雛人形を,勝浦町周辺地域からあつめて,巨大な雛段に飾ることで,イベントの特性を形成していった。さらに,町民が参加するかたちで,主催は役場職員から民間団体に移行し,開催会場のために土地建物を所有する。こうして民間主催のイベントにすることで,行政では制約が課されていたさまざまな企画を可能とするとともに,創作的な人形の飾り方を導入することで,多様な形態での町民の参加が可能となり,その新奇性からも町内外の観覧者を集めることに成功した。そして徳島県下から,近畿圏など広域の観光イベントとして成長していった。さらに,このノウハウとともに,集まった雛人形自体を贈与し,地域おこしを必要とする全国の市町村に積極的に供与することで,全国での認知も高まっていった。こうした状況を生み出す背景となったのは,実は戦後衣装着の人形飾りを用いた三月節供の行事が全国に浸透し,大量に消費された雛人形が各家庭で役目を終えたままとなっているからであり,それらを再利用する方法がみいだされたことによる。さらに自宅で飾られなくなった雛人形を観光を通して享受していくという,民俗の現在的な展開をも見て取ることができる。

著者

山内 正仁 松元 皓隆 山田 真義 八木 史郎 村山 陵 山口 善敬 山口 隆司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.85-92, 2012 (Released:2012-04-20)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,まずきのこ栽培用の焼酎粕・でん粉粕培地の臭気物質の同定と定量を行った.その結果,アセトイン,酪酸,ジアセチルが主成分となり,これらにその他の臭気物質が混ざり合うことで独特の不快な臭いを発していることが示唆された.また,これらの臭気物質は培地に菌糸が蔓延するにつれて消失した.つぎに液体培地を用いて,主成分の臭気物質の消臭メカニズムを検討した.その結果,これらの臭気物質は菌体外酵素の働きで消失している可能性は低く,きのこ菌糸そのもので分解されている可能性が高いことが示唆された.さらに,臭気指数およびにおいの質について調査し,焼酎粕・でん粉粕培地の臭いは,培養が進むにつれて培地本来の酸っぱい臭いから,きのこの匂いへ,においの質が変わると同時に,臭気指数は減少することが明らかになった.

著者

築山 高彦 山田 光治 愛知県西三河児童・障害者相談センター 岡崎女子短期大学幼児教育学科

雑誌

岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 地域協働研究 (ISSN:21892385)

巻号頁・発行日

no.1, pp.19-27, 2015-03-30

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児童養護施設等で発生している暴力問題に対して、児童と職員の安心・安全な生活を保障する取り組みとして、安全委 員会方式が一定の効果を上げている。愛知県の児童相談所が施設と協働しながら、平成24年度からその導入に取り組んだ 具体的な状況について整理し、導入のために必要な条件として、①施設長のリーダーシップ、②中核的職員の存在、③理 事会の理解と支援、④児童相談所のバックアップの4点を、具体的に導入を進めて行く上での必要な手続きとして、①内 部委員の決定、②施設内コンセンサスの形成、③児童への周知・説明、④外部委員の選定・依頼・研修の4点を指摘し、 それぞれについて検討を加えた。

著者

山縣 友紀 五十嵐 芳暢 中津 則之 堀本 勝久 福井 一彦 植沢 芳広 山田 弘

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

JSAI大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.2F401, 2018

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<p>薬剤性肝障害は医薬品開発中止の主要因となっているが,肝毒性の発現機序(メカニズム)は複雑でありその全体像の把握は困難とされている.本研究では,オントロジー工学理論に基づき,機序の本質を捉えた肝毒性知識の体系化と記述枠組みのモデル化を行う.さらに,応用として創薬における安全性評価への適用について検討する.</p>

著者

山田 雄三 Yamada Yuzo ヤマダ ユウゾウ

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.p31-42, 1992

著者

山本 雅康 久保 博子 西口 宏美 蜂須賀 知理 森 亮太 山田 泰行

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.167-173, 2015-06-15 (Released:2016-07-14)

参考文献数

20

著者

山田, 松斎

出版者

須原屋茂兵衛[ほか]

巻号頁・発行日

vol.[2], 1828

著者

尾関 豊 立山 健一郎 角 泰廣 山田 卓也 坂東 道哉 東 正樹 吉田 直優 小田 泰崇 河西 克介 増田 貴久 吉矢 和久

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.100, 1999-02-10

著者

山田 卓也 尾関 豊 角 泰廣 坂東 道哉 東 正樹 小田 泰崇 河西 克介 吉田 直優 増田 貴久 吉矢 和久

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 1999-02-01

著者

山田 信行

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.506-507, 2016 (Released:2018-03-31)

著者

山田, 松斎

出版者

須原屋茂兵衛[ほか]

巻号頁・発行日

vol.[1], 1828

著者

山田 功

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1972, pp.1-22, 2015-11

著者

山田 達之輔

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育学会年会物理教育研究大会予稿集 23(2006) (ISSN:24330655)

巻号頁・発行日

pp.65-66, 2006-08-04 (Released:2017-07-20)

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筆者は,物理チャレンジの組織委員として物理チャレンジ2005,物理オリンピックに関わってきた。残念ながら,高校教員の間では,物理オリンピックに関する関心や認知度が高いとは言えないのが現状である。そこで物理オリンピック問題の特徴を分析して,オリンピックレベルの物理と高校物理との関係を明らかにする。そして物理オリンピックの問題に対応するためにどんな物理が必要であるかを示す。

著者

山田 案山子∥改作

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1933-05

著者

山田 案山子||遺稿

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1929-04

著者

山田 治基 金治 有彦 杉本 春夫 伊達 秀樹 市瀬 彦聡 西尾 真 加藤 慎一

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.298-306, 2006-12-30 (Released:2016-12-30)

参考文献数

26

著者

築山 高彦 山田 光治 愛知県西三河児童・障害者相談センター 岡崎女子短期大学幼児教育学科

雑誌

岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 地域協働研究 (ISSN:21892385)

巻号頁・発行日

no.1, pp.29-37, 2015-03-30

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安全委員会方式を導入している施設の活動の状況と職員へのアンケート調査から、安全委員会方式導入の効果と効果的 で安定的な安全委員会の運営のために必要なことについて検討した。導入の効果としては、個々の児童も職員も意識面や 行動面でよい変化が認められること、組織としての対応が徹底されたこと、関係機関との連携が強化されたこと、職員の 児童処遇への自信や安心感が生まれてきていることが挙げられた。また、効果的で安定的な安全委員会の運営のためには、 「丁寧で継続的な聞き取り調査の実施」、「厳重注意以前の対応の的確な選択」、「厳重注意の適切な実施と日々のアフター フォローの重要性」、「児童・職員への周知の徹底」を指摘した。

著者

山田 案山子∥遺稿

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1931-07

著者

山田 恵子 若泉 謙太 深井 恭佑 磯 博康 祖父江 友孝 柴田 政彦 松平 浩

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.59, no.5, pp.125-134, 2017-09-20 (Released:2017-10-05)

参考文献数

29

被引用文献数

4

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目的:就労環境における慢性痛の実態,及び慢性痛が仕事に影響する重症例でのリスク因子を明らかにする.対象と方法:大手製造業A社の首都圏にある1事業所,上記とは別の大手製造業B社の関西圏にある1事業所,及び大手小売業C社の関西圏にある16店舗,計3社18施設の被雇用者を対象に,「からだの痛みに関する調査研究アンケート」を施行した.A社B社では参加者の同意を得たうえでアンケートデータと企業健診の問診データを突合し,基本集計を行うと共に,対象者の生活習慣や心理社会的因子と慢性痛有症との関連について,性年齢調整ロジスティック回帰分析を用いて分析した.結果:調査対象2,544名のうち1,914名(男性1,224,女性690名)から有効回答が得られた(有効回答率75.2%).3か月以上持続する慢性痛を有するものは全解析対象者の42.7%であり,仕事に影響する慢性痛を有するものは全解析対象者の11.3%であった.痛みのない群と比較して,仕事に影響する慢性痛群は,肥満,喫煙習慣,不眠症,ワーカホリック度の高さ,上司・同僚からの支援の乏しさ,仕事の満足度の低さ,仕事の要求度の高さ,仕事のコントロール度の低さ,心理的ストレスの高さ,抑うつ状態と有意に関連があった.考察と結論:就労環境における慢性痛とそのリスク因子の実態が一部明らかとなった.産業衛生分野において健康関連リスク因子として重要視されてきた,肥満,喫煙,不眠症,職場環境,心理的ストレス,抑うつは職場の慢性痛対策をおこなう上でも重要であることが示唆された.