著者

鴨井久一 山田了 伊藤公一編集

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

2000

著者

太田 好彦 水島 和夫 菊川 健 川淵 明美 山田 恒夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.101, no.609, pp.1-8, 2002-01-18

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教育機関の教員らが授業や教材開発, 調査・研究等に既存の著作物を利用する際に, 複雑かつ煩瑣な著作権処理の必要性が問題になるケースがある.本稿は, 教育機関において良く発生するような著作物の使用目的・利用形態について, 著作権処理の必要性を判断し, それが必要な場合, 予めデータベース化している権利者の意向に照らし合わせ, オンラインで権利処理が行なえるシステムについて述べている.このシステムにおいては, 著作権法上権利制限されるケースと権利者が許諾するという意向をもっている場合にだけ著作物へのアクセスを許すように制御されている.また, 利用者識別子を電子透かしを用いて著作物自体に埋め込み, それを暗号化して配信し, 不正利用や無断利用から権利者を保護する機能を有している.

著者

山田 清機

出版者

朝日新聞出版

雑誌

Aera = アエラ (ISSN:09148833)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.48-52, 2013-01-21

著者

山田 厚史

出版者

朝日新聞出版

雑誌

Aera = アエラ (ISSN:09148833)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.57-59, 2013-02-11

著者

山田 稔

出版者

日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.295-301, 2012-12

著者

木村 裕一 田辺 理彦 山崎 信夫 天野 義和 木下 潤一朗 山田 嘉重 増田 宜子 松本 光吉

出版者

特定非営利活動法人日本歯科保存学会

雑誌

日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.12-20, 2009-02-28

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現在,歯根破折の診断において視診を確実にする目的で,ヨード,メチレンブルー,齲蝕検知液などの染色液や電気抵抗値の測定,透過光線試験(透照診),根管内視鏡,実体顕微鏡,バイトテスト,超音波診断法などを併用した報告がなされている.しかしながら,これらの方法は不完全破折や亀裂の場合には客観的ではなく,不正確になりやすいことから,診断にあまり頻繁には使用されていない.本研究の目的は,齲蝕診断に有用なDIAGNOdent^[○!R]を用いて歯根破折の診断への応用の可能性を探ることである.まず,基礎的な研究として破折のないヒト抜去歯根がメチレンブルーによる染色時間と濃度でどの程度のDIAGNOdent^[○!R]値(以後,D値と略す)を示すかを調べた.次に歯根面に切削器具による人工的な溝を作製し,染色液の有無での幅または深さとD値との関係を調べた.そのほかに歯根に圧力をかけて不完全破折を起こし,D値との関係を染色の有無で調べた.さらに,破折部への浸透性を高めるため染色液に含有するエタノール濃度とD値との関係を調べた.統計学的方法は,Mann-Whitney U検定により危険率1%で有意差を検定した.染色時間とD値との関係は5分後までは徐々に増加したが,それ以降はほとんど変化がなかった.濃度との関係では濃度依存的にD値が増加し,10^<-4>%と1%ではD値に有意差があった.染色液の使用,人工的な溝の幅における増大,または溝の深さの増大に呼応してD値は有意に増加した.歯根破折前後を比較した実験では,染色液の有無にかかわらず有意にD値が増加していた.また染色液にエタノールを20%または40%含有させると,有意にD値が増加した.これらの結果より,臨床応用するには染色液とエタノールの口腔内組織への影響などに関してさらなる研究が必要であるが,染色液を併用することでDIAGNOdent^[○!R]により歯根破折の診断がより正確にできる可能性が示唆された.

著者

山田敏元 [ほか] 編

出版者

ヒョーロン・パブリッシャーズ

巻号頁・発行日

2007

著者

太田 賢 山田 善大 奈良岡 将英 渡辺 尚 水野 忠則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.39, no.10, pp.2879-2887, 1998-10-15

被引用文献数

4

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モーバイルコンピューティング環境で協同作業を行う場合,お互いが時間を共有するリアルタイムの協同作業は,しばしばユーザの都合や通信路の状態の悪化により中断される.また,参加者ごとに送信,受信に利用したいメディア,利用できるメディアは異なることが多く,円滑なコミュニケーションが妨げられる可能性がある.本論文は,ホワイトボードなどの共有空間を維持したまま,リアルタイムの会議から非同期の会議に会議形態を切り替えることができる柔軟性を提供し,リアルタイムに会議に参加できないユーザのためにビデオ,ボイス,ホワイトボード,テキストの書き込みなどの会議情報の蓄積を行うモーバイル電子会議システムを提案する.このシステムは,すべての参加者が意志疎通を図ることができるように,全員ができるメディアを発言候補として各参加者に提示する機能,ユーザが効率的に蓄積された会議情報にアクセスするためのフィルタリング,音声短縮機能を提供する.本システムのシステム設計,実装,実験について述べる.This paper proposes a mobile teleconference system,DYNAMITE,to support cooperative works in mobile computing environment.It's important for participants to communicate each other smoothly in order to cooperate efficiently in doing a work.Unfortunately,a situation of a user and a link state can change frequently in mobile computing environment,and that may prevent smooth communication.For example,participating cooperative works may be disrupted when a user is using a poor wireless link.A user may have restriction of choosing media in a public space because of manners.DYNAMITE can switch a form of communication to synchronous or asynchronous so that a user can continue communication even if either a situation of a user or a link state changes.DYNAMITE also suggests convenient media for other participants to each user.In addition,it provides users with efficient access to server storage containing speeches of meetings by the filter and the shortening voice.

著者

山田 日登志 池松 由香

出版者

日経BP社

雑誌

日経ベンチャ- (ISSN:02896516)

巻号頁・発行日

no.272, pp.38-42, 2007-05

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カイゼンは工場だけのものではない。販売や経営にも、カイゼンの考え方を生かせる。5年前から「山田流カイゼン」を学び、2006年からは販売にも導入する和菓子メーカー、叶匠壽庵の経営者と管理者の協力を得て、「極意」を聞いた。取材・文◎池松由香(編集部) 写真◎水野浩志〓〓山田流カイゼンを始めて約5年が経ちました。社長・芝田 はい。

著者

北島 博 山田 〓一

出版者

日本植物病理学会

雑誌

日本植物病理學會報 (ISSN:00319473)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, 1957-03-05

著者

山田 英一 雨海 正純

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. CPM, 電子部品・材料 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.467, pp.83-86, 2007-01-11

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本発表はワイヤボンディングプロセスのモデリング手法を開発し、ボールボンディング時のボール形状およびシリコン内部のストレス評価を行い、ワイヤボンド条件およびボンドパッド構造の最適化を検討したものである。シミュレーションはワイヤ、ボール、キャピラリ、ボンドパッドおよびその周辺部をデバイス内部薄膜層を含めてモデル化し、3次元非線形動解析で行った。また、モデリングと同条件で実際のワイヤボンドを行い、モデリング結果から得られたボール形状と比較し、モデルの妥当性について検証した。

著者

藤原 和代 山田 修 芳田 工 泉二 登志子 押味 和夫 溝口 秀昭

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.979-979, 1990-11-25

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第5回東京女子医科大学血栓止血研究会 平成2年3月9日 第一臨床講堂

著者

山田 一夫

巻号頁・発行日

2012

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(C)2009-2011

著者

松隈 英治 畔柳 佳幸 山田 拓司 後藤 芳充

雑誌

日本小児腎不全学会雑誌 : 小児腎不全研究会記事 (ISSN:13415875)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.165-166, 2010-08-31

著者

山田 敦 青石 義人 内藤 禎章 吉原 誠 後藤 泰弘 小野寺 隆

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

昇降機・遊戯施設等の最近の技術と進歩技術講演会講演論文集 : Elevator, Escalator and Amusement Rides Conference

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.25-28, 2002-01-23

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According to multistory building increase, the number of elevators tends to increase. In this case, also the space needed for hoistway or machine room increases, and as a result the effective floor space of the building decreases. In a common elevator (single deck elevator), there is one machine for one cab, but in a double deck elevator there is only one machine for two cabs, therefor the space needed for transportation can be reduced. However, in recent building design, there are a lot of cases that the height between floor and floor is not equal. In actual double deck elevator, the upper car and the lower car are fixed to car frame and it cannot cope with the difference between each floor. We have developed a Super Double Deck Elevator, in which upper cab and lower cab can move coping with the difference between each floor.

著者

山田 有美

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.562-570, 2012

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America Invents Act(AIA)が特許調査に与える影響について説明する。特に,2013年3月16日以降に有効出願日がくる特許出願は先発明主義から先願主義に変わり,AIAは先行技術の範囲に影響を及ぼす。また,特許調査によって得られた先行技術をいかにして使用するかに影響を及ぼすAIAによって変更または新たに制定された制度,「第三者による特許成立前の情報提供」,「付与後レビュー」,「補足審査システム」についても説明する。「第三者による特許成立前の情報提供」は安い費用で無効となるべき特許の成立を妨げうる制度である。「付与後レビュー」は新しく制定された制度で無効事由が制限されていない。このようにAIAは特許調査の重要性を高めるといえるだろう。

著者

小竹 優範 森田 克哉 中田 浩一 俵矢 香苗 藤森 英希 吉野 裕司 小泉 博志 伴登 宏行 村上 望 山田 哲司

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.441-446, 2005-04-01

被引用文献数

13 10

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症例は73歳の男性で, 2000年9月に上行結腸癌にて右側結腸切除の既往あり.2003年10月胆嚢炎疑いにて当科紹介となり, CTで膵頭部に濃染不良の3.6cm大の腫瘤を認め, MRCPで下部胆管・膵管が閉塞し総胆管・主膵管の拡張を認めた.血管造影で下膵十二指腸動脈の強い屈曲・蛇行と濃染像を認め, FDG-PETで膵頭部の腫瘤に強いFDGの集積を認めた.以上より, 転移性膵頭部腫瘤の診断で膵頭十二指腸切除術を施行した.切除標本は十二指腸乳頭部, 膵頭部に5.5×4cm大, 2型の腫瘍を認め, 病理組織学的所見では中分化型腺癌で, 大腸・膵臓ともにCK7で陰性, CK20で陽性を示し, 大腸癌の膵頭部転移と診断した.術後経過は良好で, 術後26日目に退院した.大腸癌の膵転移切除例の本邦報告例は自験例を含め12例であったので報告する.

著者

辻 孝 澤井 照光 林 洋子 山田 義久 松本 博文 宮崎 拓郎 稲村 幸雄 長嵜 寿矢 中越 亨 綾部 公懿

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.24-29, 2002

被引用文献数

5

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はじめに:手術後の肺塞栓症(pulmonary embolism:以下, PE)は致死率の高い重大な合併症であり, 塞栓子の多くは深部静脈血栓症(deep vein thrombosis:以下, DVT)に由来する.本邦では術後の発生率が低いために, 予防法に関しても広く普及しているとは言い難い.我々は独自のリスクスコアを用いてDVT・PEの術前リスク評価を行うとともに, 1998年12月より全手術症例に対してintermittent pneumatic compression(以下, IPC)による予防を行っている.方法:今回, IPC導入以前の1997年8月〜1998年11月までの全身麻酔下手術症例109例とIPC導入後の1998年12月〜2001年3月までの216例を対象としてDVT・PE発生率を比較した.結果:IPC非使用群では4例にDVT・PEの発生を認めたが(3.7%), IPC使用群216例では1例のみにPEの合併を認めた(0.5%, p=0.045).ロジスチック解析ではIPC使用によりDVT・PEのリスクが10分の1に減少した.IPC使用による副損傷は経験していない.術前リスクスコアが平均値もしくはそれ以下の2例でもDVT・PEの発生を認めており, 発症の予測は困難である.考察:IPCは簡便で有用な周術期DVT・PE予防措置であり, 全手術症例に対して施行する必要があると考える.

著者

池田 望 澤田 いずみ 小塚 直樹 山田 惠子 影山 セツ子 乾 公美

出版者

札幌医科大学

雑誌

札幌医科大学保健医療学部紀要 (ISSN:13449192)

巻号頁・発行日

no.8, pp.59-65, 2005-12

被引用文献数

1

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札幌医科大学保健医療学部教務委員会は、平成16年5月に、『大学が今後、組織的に学生にどんな支援ができるのか』を検討するための学生支援ワーキンググループを立ち上げた。検討に際し、学生の実態を知るために学生生活を『学業』、『経済』、『健康』面に分類し、全学生に対してアンケート調査を行い、今後の学生支援の方向性をさぐるための基礎データを得ることができた。その結果、1)専門科目への早期暴露の必要性、2)学業に関わる困難感を相談できる窓口の確保、3)奨学金や授業料減免制度などの受給機会を得やすくするシステムづくり、4)カウンセリング制度などの相談体制の周知徹底を図ること、などの課題が明らかとなった。さらに、アンケート調査から見えてきた学生の問題点について考察した。The committee of Educational Affairs of the School of Health Sciences established a Working Group for student support in May 2004 to determine what the school could do to support students systematically. The lifestyles of students categorized by educational, financial and health problems were investigated by a self-administered questionnaire survey. It was found that there was 1)a need for earlier exposure to advanced courses, 2)the establishment of a section for students to consult about academic problems, 3)the arrangement of a system making it easier to receive a scholarship or reduced tuition, and 4)the making sure the students are aware of counseling and consulting system. Some of the other issues of students are also discussed.

著者

小西 瑞穂 山田 尚登 佐藤 豪

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.29-38, 2008-09-30

被引用文献数

2 7

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自己愛人格傾向がストレスに脆弱な素因であるかを検討するために,大学生174名(男性72名,女性102名)を対象として縦断的調査を行った。自己愛人格傾向の高い者は最近1ヶ月以内のストレッサー経験量が多いと精神的健康が低下するという仮説を立て,精神的健康のネガティブな側面をストレス反応,ポジティブな側面をハッピネスとして測定した。階層的重回帰分析の結果,自己愛人格傾向の高い者がストレスイベントを多く経験した場合,男性では抑うつ反応および自律神経系活動性亢進反応,女性では身体的疲労感が増加し,一方ストレスの少ない状況ではこれらのストレス反応が自己愛人格傾向の低い者や平均的な者に比べて最も少なかった。つまり,自己愛人格傾向には個人の精神的健康を部分的に支える働きがあるが,それはストレスの少ない状況に限定されたものであり,ストレスの多い状況ではストレス反応を生起しやすい,ストレスに脆弱な素因と考えられる。