著者

谷田 涼 内野 敬太 松村 雄一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

Dynamics & Design Conference 2010 (ISSN:24242993)

巻号頁・発行日

pp._740-1_-_740-6_, 2010-09-14 (Released:2017-06-19)

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This paper clarified the excitation mechanism of picking the strings of a guitar. The picking excites forced vibration and free vibration of the strings by giving the strings impact force, friction force and initial condition. At first, separate influence of these force and initial condition was experimentally examined. Then, generation mechanism of transient responses of the strings was examined for ordinary picking technique, by the viewpoint of the influence of impact force, friction force and initial condition.

著者

木村 雄一

出版者

経済教育学会

雑誌

経済教育 (ISSN:13494058)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.40-46, 2014-09-30 (Released:2017-12-28)

著者

田村 雄一

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.107, no.2, pp.195-201, 2018-02-10 (Released:2019-02-10)

参考文献数

8

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肺高血圧症は稀な疾患であるため,長期間診断されずに,右心不全を起こすまで治療介入が行われない例も多い.一般内科では,長く持続する労作時の息切れを主訴とする場合,心電図及び胸部X線写真で肺高血圧症に特徴的な所見の有無を検索することがスクリーニングとして重要である.また,肺換気・血流シンチグラフィーやDLCO(carbon monoxide diffusing capacity)の評価各種血清学的評価,また最近では,遺伝子検査が肺高血圧症の診断・鑑別に役立つため,解説する.

著者

三村 雄一 柴田 誠司 久田 茂 児玉 晃孝 吉田 正尚 増山 剛 成田 隆博 立花 滋博 古谷 真美 桑形 麻樹子 早川 和宏 青木 豊彦 細川 暁 牧 栄二

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.39, pp.P-44, 2012

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Wistar HannoverラットはSDラットに比して小型であり、生存率が高く、自然発生腫瘍が比較的少ないことから、安全性試験への利用が注目されている。今回、IGSラット研究会の活動として、4施設参画によるCrl:WI(Han)ラットの一般毒性試験に関する背景データの収集を実施した。下記の共通プロトコールを基に、各施設で試験条件を設定し、Crl:CD(SD)ラットの背景データとの比較を行った。共通プロトコール: • 観察・投与期間 : 4週、13週または26週 • 動物数 : 雌雄 n=10/ 性 (無処置または溶媒投与) • 飼育条件 : 任意 (実施施設で決定,飼料等の条件設定はしない) • 検査項目 : GLP 適用試験で実施する検査項目結果及びまとめ:Crl:WI(Han)ラットは、Crl:CD(SD)ラットと比較して、以下の特徴が認められた。なお、主要な所見について、施設間に相違は認められなかった。 • 体重及び摂餌量:低値 • 眼科学的検査:角膜混濁 頻度増加 • 血液学的検査:WBC、Platelet低値 • 血液生化学的検査:脂質系、AST及びALT低値 • 器官重量(相対):胸腺高値 • 眼の病理組織学的検査:角膜鉱質沈着 増加

著者

吉永 眞人 池田 裕子 樽井 里佳 松永 朋子 上村 雄一郎 横田 真弓

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.273-275, 2019-03-10 (Released:2019-07-01)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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【はじめに】100種類以上の酵素の構成要因として生体の様々な代謝系の調整に関与し、重要な微量元素の一つとされる亜鉛は、蛋白質合成・代謝などの生命維持に関係し、亜鉛の摂取については肉類・魚類・種実類からが主とされる。特に亜鉛欠乏症においては味覚障害・舌痛・貧血・食欲不振など様々な症状が表れ、近年注目される指標の一つとされるが、各医療機関において、あまり測定されていないのが現状である。今回、我々は当院健診受診者を対象に血中亜鉛濃度を測定し、世代別に有意な差が存在するか検討した。【対象者および対象期間】2017年7月から12月までの当院健診受診者を対象とした。【測定方法】採血は原則空腹時の早朝採血(午前8:30~9:30)。 血清亜鉛値の測定は、生化学自動分析器LABOSPECT008(株式会社日立ハイテクノロジーズ)およびアキュラスオートZn(株式会社シノテスト)を使用。各年代別の血清を用い比較した。【検討方法】 ①年代別および男女別で血清亜鉛値を比較 ②「亜鉛欠乏症の診療指針」に挙げられる血清ALP活性値・血清亜鉛値について比較 ③炎症マーカー(CRP)と血清亜鉛値との比較【結果および考察】各年代別に血清亜鉛値を比較した場合、20代男性が最も高く40代女性が最も低い結果であったが、年代別および男女別で明らかな有意差は認めなかった。 亜鉛欠乏が疑われる血清ALP活性値が 150U/L以下では血清亜鉛値基準値下限 80μg/dLを下回る割合が多く、活性値低下の一つの要因になっているのではないかと推測された。また、女性の20代から40代および60歳以上では約4割近くで、潜在性亜鉛欠乏が疑われた。 炎症マーカー(CRP)と血清亜鉛値は負の相関関係を認めた。 日本人の1日当たりの亜鉛摂取推奨量は、成人男性 10mg女性 8mgとされるが、その摂取量は男女ともに不足ぎみで、症状はなくとも日頃の食生活の偏りで亜鉛欠乏は潜在的に起こりうる。食生活を意識的に改善することが重要であり、それを知る上で血清亜鉛測定の有用性が示唆された。

著者

橋本 晃治 池田 完 志賀 智一 五十嵐 清 御子柴 茂生 高久 重剛 西山 清一 南村 雄一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.143, pp.25-30, 1999-06-24

参考文献数

4

被引用文献数

2

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電界結合型放電を利用した高周波電界点灯ランプを8本用い、直下方式の18インチLCD用バックライトを開発した。高周波電界点灯ランプは、外部電極型であるため長寿命が期待でき、高周波駆動であるため高効率であると考えられる。また、外部電極の位置や数が任意であるため、より長い放電管に容易に対応できる。均一な放電を得るために、外部電極を分割して配置した。このバックライトを5.24MHz,790V_<p-p>で駆動した時、輝度3500cd/m^2,発光効率341m/Wが得られた。また、このバックライトは8本の放電管を1つのインバータで駆動できる。

著者

北方 博規 田村 雄一

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.484-489, 2016 (Released:2017-05-15)

参考文献数

12

著者

木村 雄一

出版者

The Japanease Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.101-102, 2017 (Released:2019-10-12)

著者

木村 雄一

出版者

経済学史学会

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.81-82, 2013 (Released:2019-10-31)

著者

木村 雄一

出版者

The Japanease Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.105-107, 2012 (Released:2019-10-30)

著者

小峯 敦 服部 茂幸 木村 雄一 山崎 聡

出版者

The Japanease Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.102-107, 2006-12-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

13

著者

木村 雄一

出版者

The Japanease Society for the History of Economic Thought

雑誌

経済学史研究 (ISSN:18803164)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.93-109, 2006-06-30 (Released:2010-08-05)

参考文献数

79

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Now known primarily as a post-Keynesian Cambridge economist, Nicholas Kaldor (1908-1989) worked at the London School of Economics (LSE) in the 1930s, where he was part of the Robbins Circle and was influenced by the Austrian school of economics, especially F. A. von Hayek's theory of capital. In the aftermath of the Kaldor-Knight controversy in 1937-1938, however, Kaldor's disagreement with Hayek's theory of capital emerged in stinging criticism. The dispute between Kaldor and Hayek continued from 1939 to 1942. How and why did Kaldor criticize Hayek's theory of capital? There have been few attempts to critically study this question. The present paper analyzes the impact of Kaldor on Hayek's theory of capital in 1936-1942.My discussion is organized in six parts: Section II elaborates on Hayek vs. Knight, Hayek's trade cycle theories, and Kaldor's critique of Hayek. Section III examines Kaldor's views on Hayek's theory of capital between 1937 and 1938. Sections IV and V examine the Kaldor-Hayek controversy. The analysis in Section IV of Kaldor's “Capital Intensity and Trade Cycle” (1939) reveals that Kaldor's trade cycle theory is directly opposed to that proposed by Hayek in Prices and Production (1931). Section V analyzes Kaldor's “Professor Hayek and the Concertina Effect” (1942) and presents his critique on the Ricardo Effect by using two modified Uhr's Wicksell diagrams. Section VI is a comparative investigation of the theories on capital of Hayek and Kaldor. Finally, in Section VII I discuss my conclusions that (1) Kaldor was a creative critic; (2) Kaldor's criticism of Hayek's theory of capital effectively stymied the evolution of any capital theory for several decades; and (3) Kaldor made important contributions to the Cambridge controversies on capital theory.

著者

吉永 眞人 池田 裕子 樽井 里佳 松永 朋子 上村 雄一郎 横田 真弓

出版者

一般社団法人 日本総合健診医学会

雑誌

総合健診 (ISSN:13470086)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.273-275, 2019

被引用文献数

1

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<p>【はじめに】100種類以上の酵素の構成要因として生体の様々な代謝系の調整に関与し、重要な微量元素の一つとされる亜鉛は、蛋白質合成・代謝などの生命維持に関係し、亜鉛の摂取については肉類・魚類・種実類からが主とされる。特に亜鉛欠乏症においては味覚障害・舌痛・貧血・食欲不振など様々な症状が表れ、近年注目される指標の一つとされるが、各医療機関において、あまり測定されていないのが現状である。今回、我々は当院健診受診者を対象に血中亜鉛濃度を測定し、世代別に有意な差が存在するか検討した。</p><p>【対象者および対象期間】2017年7月から12月までの当院健診受診者を対象とした。</p><p>【測定方法】採血は原則空腹時の早朝採血(午前8:30~9:30)。</p><p> 血清亜鉛値の測定は、生化学自動分析器LABOSPECT008(株式会社日立ハイテクノロジーズ)およびアキュラスオートZn(株式会社シノテスト)を使用。各年代別の血清を用い比較した。</p><p>【検討方法】</p><p> ①年代別および男女別で血清亜鉛値を比較</p><p> ②「亜鉛欠乏症の診療指針」に挙げられる血清ALP活性値・血清亜鉛値について比較</p><p> ③炎症マーカー(CRP)と血清亜鉛値との比較</p><p>【結果および考察】各年代別に血清亜鉛値を比較した場合、20代男性が最も高く40代女性が最も低い結果であったが、年代別および男女別で明らかな有意差は認めなかった。</p><p> 亜鉛欠乏が疑われる血清ALP活性値が 150U/L以下では血清亜鉛値基準値下限 80μg/dLを下回る割合が多く、活性値低下の一つの要因になっているのではないかと推測された。</p><p>また、女性の20代から40代および60歳以上では約4割近くで、潜在性亜鉛欠乏が疑われた。</p><p> 炎症マーカー(CRP)と血清亜鉛値は負の相関関係を認めた。</p><p> 日本人の1日当たりの亜鉛摂取推奨量は、成人男性 10mg女性 8mgとされるが、その摂取量は男女ともに不足ぎみで、症状はなくとも日頃の食生活の偏りで亜鉛欠乏は潜在的に起こりうる。食生活を意識的に改善することが重要であり、それを知る上で血清亜鉛測定の有用性が示唆された。</p>

著者

伊藤 昭 崎村 雄一 森本 正一 網中 眞由美 堀 賢 平松 啓一

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.352-357, 2008-09-30 (Released:2014-11-12)

参考文献数

11

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インフルエンザから地球規模で瞬時に拡大するような未知の感染症に至るまで, 感染症に対する病院での万全を期した備えの必要性はますます高くなっている. 特に外来領域は, 病院に対して外部からの感染因子が持ち込まれる入口であることから, 感染症疑い患者に対する迅速なトリアージによる振り分け, 感染制御に配慮した環境作りが求められる. ここでは, 順天堂医院の医師, 看護師を対象にアンケート調査を行い, 外来領域の使用実態, 建築空間の感じ方, 感染制御に対する考え方, 環境・設備機能の改善点を抽出した. 診察室や処置室において感染対策上で問題を感じていること, 外来初診患者の適切な振り分けによる待ち時間の短縮を図ること, 感染症患者専用の診察待合や隔離スペースが必要との回答が得られた. また, 国内・海外の従来事例の比較検討においては, ある程度の隔離スペースを保持するものの, 動線の区分や感染症発生時期以外に有効に運用されているかどうかなどについて不明瞭なケースも多いことが分かった. このような結果から, 感染制御に配慮した外来領域の計画や建設, 環境整備が必要と考えて, 感染制御に最適なトリアージモデルプランを提案する. 通常時から感染症発生時, さらに大流行時といったフェーズ毎にフレキシブルに運用可能な診察ユニットを配置し, 清潔・汚染区域や人・物の動線分離を明確に設定, 感染制御に適した建築・設備面の仕様を示す. 本トリアージプランを実践することは, 機能性, フレキシビリティー, 省スペースといったデザイン上のコンセプトをかたちにするのみでなく, 病院建築において常時, 効率的な運用を図るという観点からも重要であると考えられる.

著者

小口 高 西村 雄一郎 河本 大地 新名 阿津子 齋藤 仁

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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日本地理学会が運用しているツイッターアカウント(@ajgeog)は約1万5千人がフォローしており、諸学会のアカウントの中でも知名度が高く、一定の影響力を持っている。このアカウントは多くの学会のアカウントとは異なり、地理学に関連した一般的なツイートを多数リツイートしたり、フォローを返したりすることが多い。アカウントの運用は同学会の広報専門委員会が担当しており、過去5年間以上にわたり地理学に関する情報の伝達に継続的に寄与してきた。本発表では、2012年9月の同アカウントの開設と、その後の初期運用において中心的な役割を担った5名が、当時の経緯と背後で行われていた議論の内容を紹介する。

著者

岡村 裕 藤井 節郎 河内 卓 川波 寿 桑野 信彦 山村 雄一

出版者

The Japanese Cancer Association

雑誌

GANN Japanese Journal of Cancer Research (ISSN:0016450X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.4, pp.365-370, 1962 (Released:2008-10-23)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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A basic protein fraction having toxohormone activities, isolated from rat Rhodamine sarcoma, was subjected to enzymatic hydrolysis with trypsin, pepsin, and pronase, resulting in the splitting of 12.3%, 19.1%, and 57.4% of peptide bonds of the basic protein respectively.The effect of the hydrolysis on the toxohormone activities of the basic protein was determined by bioassay with rats or mice. Liver catalase depression was markedly diminished by hydrolysis with pronase and pepsin but not by trypsin. Plasma iron decrease was affected by none of these enzymes. Liver tryptophan pyrrolase depression was markedly diminished by hydrolysis with any one of these enzymes.These results suggest that these three different activities of toxohormone are associated with different chemical entities of the basic protein.

著者

木村 雄一

出版者

比較都市史研究会

雑誌

比較都市史研究 (ISSN:02871637)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.8-9, 2010-06-20 (Released:2017-08-25)

著者

島村 雄一 泉 岳樹 中山 大地 松山 洋

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.331-348, 2003-07-05

参考文献数

31

被引用文献数

8 9

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林床積雪の判別が可能な積雪指標S3 (斎藤&middot;山崎, 1999) をLANDSAT-5/TM画像に適用し, 積雪水当量&middot;融雪量を推定した. 積雪指標の適用を想定したADEOS-II/GLIが未稼働なので, 衛星データへの適用は本研究が初めてである. 1986年の融雪期の黒部湖集水域を対象として, 積雪指標を用いて積雪域を抽出した. ここでは, この地域における標高と積雪水当量の関係 (関西電力株式会社工務部, 1960) と山地積雪モデル (小池ほか, 1985) に基づき算出した2時期 (1986年4月14日と4月30日) の積雪水当量の差を融雪量とした.<BR>推定された融雪量は, 同じ期間の黒部第四ダムでの観測流量と相対誤差&mdash;8.2%で一致した. 植生の影響を考慮せずに可視波長帯から抽出した積雪域を使った場合の推定誤差は&mdash;23.8%であり, この差は積雪指標が林床積雪を判別できているためと考えられる. 以上から, 積雪指標による積雪域の抽出は妥当であり, 植生の影響を考慮しない方法よりも優れていると言える.

著者

竹内 裕希子 廣内 大助 西村 雄一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2015, 2015

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<b>1.&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; </b><b><u>はじめに</u></b><b><u></u></b> 東日本大震災の「釜石の奇跡」が例に挙げられるように,防災教育を実施する重要性とその効果が認識されている。しかし,防災教育の実施は未だ手探りである場合が多く,体系化したプログラムが提供されていないため,学校防災では現場教員の意識・知識に頼らざるを得ない状況であり,実施内容や頻度は学校において違いが生じている。 本報告では,愛媛県西条市において2006年度から取り組まれ続けてきた防災に関する「12歳教育」の現状と課題を考察する。ヒアリング調査・アンケート調査から「12歳教育」の効果と継続性の要素を整理し,地理的要素である空間認識と地域特性の理解を取り入れた総合的防災教育プログラムである「新12歳教育」の提案を行うことを目的としている。 <b>2.&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; </b><b><u>愛媛県西条市</u></b><b><u></u></b> 愛媛県西条市は瀬戸内海・豊後水道に面し,背後に石鎚山を最高峰とする四国山地に囲まれた愛媛県の東部に位置する。2004年に来襲した台風21号・23号により市内の河川が氾濫し,荒廃した山地からの流木により大きな被害が発生した。この災害を教訓として西条市は,大人に近い体力・判断能力が備わってくる12歳という年齢に着目し,防災教育や福祉や環境に関する活動などを行うことによって社会性を育て,子供たちが災害時には家庭や地域で大きな働きをなせるような力を身につけていくことを目的として2006年度から「12歳教育」に取り組んでいる。 「12歳教育」は,西条市内の小学校6年生児童を対象に総合学習の時間を用いて実施されている。各学校は4月に1年間の防災教育課題を決定し,夏休みに代表児童が西条市が実施する「防災キャンプ」に参加し,防災に関して学ぶ。その後各学校で防災教育活動を行い,2月に西条市内の全6年生が集まり「こども防災サミット」と題した発表会を行う。 <b>3.&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; </b><b><u>調査概要</u></b><b><u></u></b> 西条市教育委員会へのヒアリング調査並びに,西条市内に立地する小学校25校・中学校10校の校長・教頭にアンケート調査を実施した。ヒアリング調査は2013年12月,2014年5月に実施し,アンケート調査は2014年7月に実施した。アンケート調査は,①2006年度から実施されている12歳教育の取り組み内容,②12歳教育の防災教育効果,③総合学習の時間以外の各教科科目内での防災教育の取り扱い状況,④学校管理上の防災の課題の4つの大項目で設計した。 <b>4.&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp; </b><b><u>12</u></b><b><u>歳教育の防災教育効果</u></b><b><u></u></b> 12歳教育の防災教育効果を西条市が掲げる教育理念23項目ごとに4件法で回答を求めた。 全ての学校で23. 「防災教育の充実・発展」の理念向上に12歳教育が影響を与えていると回答した。また,11.「西条市の特色ある教育」として捉えられており,17.「ふるさとを愛す態度を養う」21.「コミュニケーション能力の育成」に影響を与えていると回答した。「12歳教育」では,地域住民に話を聞き地図を作成する「防災タウンウオッチング」や学習成果を地域に広める取り組みを行っている学校が多く,それらの地域学習を通じた効果であることが推測される。

著者

今井 裕太郎 小池 則満 西村 雄一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F6(安全問題)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.I_66-I_73, 2012

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木曽三川下流・伊勢湾岸の低平地においては、東海ネーデルランド高潮・洪水地域協議会が設置され、巨大台風に対する大規模な事前広域避難について検討がされている。そこで本研究では、名古屋市内の港区、南区、中川区の伊勢湾台風被害のあった公立小学校計6校の5年生もしくは6年生の保護者対象にアンケート調査を行った。その結果、事前広域避難そのものへの認識が低く、現状では円滑な広域避難は期待できないこと、ほとんどの家族が浸水域内に避難してしまうこと、大多数がマイカーで移動することが予想され、渋滞・駐車場対策が必要であることを述べた。また、上陸時間によって避難開始の時間が異なることから、呼びかけのタイミングが重要である可能性があることなどを指摘した。