著者
長田 典子 北村 紗衣 湯澤 優美 斉藤 賢爾 門林 岳史 折田 明子 横山 太郎 木下 知威 森山 至貴 松田 英子 北村 紗衣
出版者
北村紗衣
巻号頁・発行日
2012-04-12

表象文化論学会第4回大会パネル「共感覚の地平 : 共感覚は『共有』できるか?」, 2009年7月5日, 京都造形大学, 京都
著者
湧井 宣行 大久保 哲生 岩崎 雄介 伊藤 里恵 小林 岳 早川 和宏 三井 みゆき 矢野 裕一 斉藤 貢一 中澤 裕之
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.37, no.7, pp.425-430, 2011 (Released:2012-08-30)
参考文献数
9
被引用文献数
6 4

The pulverization of tablets for the preparation of pediatric medicines causes problems with respect to content uniformity and amount of the main ingredient. We compared these 2 factors in a pediatric medicine prepared by 2 methods: tablet grinding and tablet dilution. We also investigated causes of drug loss by means of high-performance liquid chromatography (HPLC).Three pharmacists prepared cortril powder by each method. When the main ingredient content was calculated by quantitative analysis by means of HPLC, there was no significant difference between the 2 methods, and adhesion to the mortar and the package were considered to be major reasons for drug loss.We also examined the effect of the amount of diluent on the loss of the main ingredient in the grinding process, finding that increasing the amount of diluent minimized the loss of the main ingredient content. When the amount of diluent per package was 1.5g, the main ingredient content was 90.8% (n=3).These results suggest that when dispensing small amounts of ground tablets, more attention should be paid to the amount of diluting agents than to the grinding technique.
著者
小林 岳人
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
pp.100008, 2014 (Released:2014-03-31)

現代社会のあらゆる諸活動が安全かつ効率的であるためには、確実なナヴィゲーションが根幹に存在している。諸活動において「移動」は必須である。ナヴィゲーションでの失敗、いわゆる「道迷い」は、多くの諸活動において深刻な問題を引き起こす。道迷いは災害時や遭難などでは、命にかかわる問題となる。先の東日本大震災など自然災害に見舞われることが多い日本においては人々にとってナヴィゲーションは不可欠な技術であり、人間にとって「生きる力」、つまりライフスキルそのものである。こうしたことから、ナヴィゲーション技術は、学校における教育活動の中に位置づけることが必要である。これは、地理の学習指導要領の中の地図の学習に盛り込まれているように、地理教育に位置付けることがふさわしい。しかし、地理教育においてナヴィゲーションの学習に関する蓄積は乏しい。新学習指導要領実施に伴い、ナヴィゲーションの学習についての授業実践、教材開発、教育研究は喫緊の課題である。ナヴィゲーションの学習を地理学習の中で効果を上げるための方策として、ナヴィゲーション技術を競い合うオリエンテーリング競技からの知見を活用した。学習者はナヴィゲーション技術における効果を実感した。しかし、実践が選択科目クラスであり20名程度の少人数であるようにこの授業実践は限定された状況下でのものであった。今回の授業実践は発表者が受け持っている千葉県立松戸国際高等学校第1年次地理A受講者男子58名女子107名計165名及び第3年次地理B受講者男子12名女子20名計32名の合計197名を対象として行った。より普遍性を伴った授業実践にするためには、クラス単位の必修科目を念頭に従前の実践のほぼ2倍の人数である40人程度の生徒を対象にしての実践が可能であるかを見極めることが必要である。男女別の2種類のコースとして2名が同時にスタートすることによって、人数が増加した分も授業時間内での実施が可能となる。これは、コントロールの設置数の増加や地図印刷等については事前に十二分に準備時間をとることによって対応する。よって、スタートの処理とフィニッシュ後の処理が速やか行えるかが見極め点となる。これらについては第1年次の地理の授業実践にて見極めることができた。オリエンテーリング競技では地図を読みながら具体的に移動を伴うため、読図能力(技術力…知力)と移動能力(走力…体力)が問われる。そこで、移動能力を長距離走の能力、読図能力を地理の考査得点とそれぞれ対応させ、これらとオリエンテーリングの競技結果の関係を求めた。まず、各回の完走者と失格者それぞれの地理の考査の平均得点を比較した。男子では有意な結果は出なかったが、女子では完走者の地理の考査の平均得点が失格者よりも明確に上回った。次に完走者についてオリエンテーリングの各回の所要タイムと持久走及び地理の考査得点との相関関係を算出した。男子では地理の考査得点との相関関係が有意になった。女子では初回は地理の考査得点との相関関係が有意であったら、2回目以降は持久走との相関関係が有意になった。地理考査得点がナヴィゲーションに大きく関与している。女子ではまず完走するには地図読図能力が影響する。そして、完走者の中では持久走の能力が所要タイムに影響し、回を重ねるにつれてその影響は大きくなる。男子では地理の考査得点が所要タイムに大きく影響する。校内敷地という生徒にとって、よく知っているような場所にも関わらずこのような結果が得られたことは、地図の学習がいかに重要かを重く受け止める必要があろう。ただ、ナヴィゲーション技術は地図読図能力と移動能力それぞれを鍛えればよいということではない。相関係数の値からもわかるように説明力はそれほど大きくはない。移動しながら情報処理をする能力がナヴィゲーション能力である。ナヴィゲーションという野外でのスキルの習得が、学校内で通常の授業時間内での活動によって可能であり、効果的であるということの意義は大きい。学習指導要領解説地理の「見知らぬ土地を地図をもって移動すること」の真の意味での実践は、校外での活動にある。例えば宿泊を伴う林間学校のような活動や日帰りの遠足のような活動での一つとしてオリエンテーリング実習をすることなどがあたる。今回の研究の成果として、こうした活動における事前学習が校内でも十分に可能であるという点もあげられる。実際に授業での実習を経験した生徒の多くが他のところで是非オリエンテーリングをやってみたいと思っている。また地理の授業でオリエンテーリングというスポーツ競技を行うことによって持久力向上をめざす学習において保健体育科とのクロスカリキュラム的な効果やコラボレーションの可能性も追求できた。地理学習の他、他教科、校外活動、日常的な行動等に及ぶ有益な学習となるだろう。
著者
林 岳彦
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.289-299, 2009 (Released:2017-04-20)
参考文献数
59
被引用文献数
4

性的対立とは、繁殖にかかわる事象を巡るオスメス間での利害の対立を指す。性的対立は繁殖形質における軍拡競争の原因となり、その結果として集団間の急激な繁殖隔離(種分化)を引き起こす可能性が示唆されている。本総説では、まず性的対立説についての概説を行い、次いで性選択理論としての性的対立説の特徴について古典的性選択理論(ランナウェイ説、優良遺伝子説)との比較をしながら整理を行う。さらに、性的対立説が引き起こす進化的帰結について理論的な観点から整理し、性的対立説と種分化の関係について議論する。
著者
村澤 昌崇 椿 美智子 松繁 寿和 清水 裕士 筒井 淳也 林 岳彦 宮田 弘一 中尾 走 樊 怡舟
出版者
広島大学
雑誌
挑戦的研究(萌芽)
巻号頁・発行日
2022-06-30

本研究は,因果推論の勃興を契機とし,社会科学の半ば慣習的な統計分析が再考を迫られると認識した.そこで,従来は因果分析とされたが,厳密には因果推論ではない分析を仮に“説明”とし,その再定義,モデル評価,係数の解釈に関する新たな理論を構築する.この取組について、社会科学の方法論について深遠な議論を展開している専門家、心理学、経済学、統計科学、データサイエンスを代表する専門家と共同し議論を深めていく。併せて、新たな実験的調査を実施し、得られた情報に関して、新たな"解釈"の可能性を検討する。
著者
竹下 和貴 林 岳彦 横溝 裕行
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.62, no.1, pp.69-79, 2022 (Released:2022-02-09)
参考文献数
33

回帰分析は,説明変数の変動から目的変数の変動を定量的に説明しようとする統計手法である.回帰分析には,目的変数と説明変数の関係の記述,説明変数による目的変数の予測,目的変数に対する説明変数の介入効果の推定という3つの目的が存在するが,それら3つの目的の間で説明変数の選択基準が異なることに対して,国内の哺乳類研究者の理解はあまり進んでいないように思われる.また,哺乳類研究では,集団(例えば個体群)の平均だけでなく,平均から外れたもの(低順位個体など)も,重要な研究対象となり得る.しかし,これまでの国内の哺乳類研究では,目的変数の条件付き期待値に着目した回帰分析が半ば無自覚的に選択される傾向があり,それ以外の値に対する回帰分析は行われてこなかった.本稿では,記述,予測,そして介入を目的とした回帰分析における統計学的な留意点を整理するとともに,分位点回帰と呼ばれる,任意の分位点に対する回帰直線を推定することができる統計手法の導入による哺乳類研究の今後の発展性を記した.
著者
日置 恭史郎 渡部 春奈 林 岳彦 岩崎 雄一 山本 裕史
出版者
日本環境毒性学会
雑誌
環境毒性学会誌 (ISSN:13440667)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.22-37, 2020-07-20 (Released:2020-07-21)
参考文献数
63

Adverse outcome pathway (AOP) is a conceptual framework that organizes existing knowledge concerning the causal linkage between a molecular-level perturbation of a biological system and the resulting adverse outcomes. AOP is currently gaining attention as a potential pragmatic tool in the fields of ecotoxicology and chemical risk assessment. The present paper provides an outline of the AOP framework and discusses the history and current status of studies related to AOP by analyzing available information from published literature and AOP knowledgebase (AOP-KB).
著者
林 岳彦 岩崎 雄一 藤井 芳一
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.327-336, 2010-11-30 (Released:2017-04-21)
参考文献数
49
被引用文献数
5

欧米では「ecological risk assessment」という用語は「化学物質の生態リスク評価」のことを指すことが多い。その理由は、歴史的に「生態リスク」という概念が元々「化学物質のリスク評価」の中から誕生し発展してきたことにある。本稿ではまず前半において、「生態リスク」という概念が生まれてきた歴史的な経緯についての概説を行う。また、その歴史的な経緯から「生態リスク」という概念が帯びている「行政の意思決定に寄与する」「不確実性の存在を前提とする」「人間活動との兼ね合いを調整する過程の一端を担う」という特徴的なニュアンスについての説明を行う。本稿の後半においては、現在実務レベルで行われている「初期リスク評価」および「詳細リスク評価」の解説を行う。さらに、生態リスク評価における現状の取り組みと課題について「生態学的に妥当なリスク評価・管理へ」「漏れのないリスク評価・管理へ」「総合的なリスク評価・管理へ」という3つの観点から整理を試みる。
著者
岩崎 雄一 林 岳彦 永井 孝志
出版者
日本環境毒性学会
雑誌
環境毒性学会誌 (ISSN:13440667)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.13-19, 2013-06-30 (Released:2014-10-23)
参考文献数
27
被引用文献数
5
著者
林 岳彦
出版者
日本生態学会
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.59, no.3, pp.289-299, 0000
被引用文献数
4

性的対立とは、繁殖にかかわる事象を巡るオスメス間での利害の対立を指す。性的対立は繁殖形質における軍拡競争の原因となり、その結果として集団間の急激な繁殖隔離(種分化)を引き起こす可能性が示唆されている。本総説では、まず性的対立説についての概説を行い、次いで性選択理論としての性的対立説の特徴について古典的性選択理論(ランナウェイ説、優良遺伝子説)との比較をしながら整理を行う。さらに、性的対立説が引き起こす進化的帰結について理論的な観点から整理し、性的対立説と種分化の関係について議論する。
著者
村上 道夫 坪倉 正治 鳥居 寛之 Yuliya Lyamzina 林 岳彦 宇野 賀津子
出版者
一般社団法人 日本リスク学会
雑誌
リスク学研究 (ISSN:24358428)
巻号頁・発行日
vol.32, no.4, pp.259-263, 2023-05-15 (Released:2023-05-16)
参考文献数
8

Social networking services (SNS) such as Twitter play an important role in the collective knowledge, consensus of citizens and decision making regarding various countermeasures. In particular, since SNS have great power to communicate information in the context of disasters and pandemics, scientists and administrators are required to understand how people’s collective knowledge and trust are formed through SNS and how to communicate risk and scientific information using SNS. Therefore, a special session entitled “Considering the state of scientific information dissemination during crises in the age of social networking” was held at the 35th Annual Meeting of the Society for Risk Analysis Japan. Risk and scientific information dissemination using SNS regarding the Fukushima disaster was discussed: characteristics related to information diffusion on Twitter, the evaluation and fact check of information that influenced the evacuation behavior in Fukushima, and recommendations for scientific information dissemination in the age of SNS derived from these research findings. This paper introduces the contents of the presentations and discussions at the session.
著者
垣内 恵美子 林 岳
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.40.1, pp.30-39, 2005-04-25 (Released:2017-07-01)
参考文献数
4

芸術的ガラスの販売と歴史的建造物保存を目的に1988年に設立された第3セクター(株)黒壁は、1995暦年産業連関表による経済波及効果推計により、黒壁目的の観光客によるガラス購入、近隣商店での消費、駐車場利用や宿泊で直接消費額約15億円、2次効果まで含めると約23億円を滋賀県全体にもたらしたと考えられる。一方、黒壁の財務分析の結果を見れば、利益率を向上させ、競争力を維持するためには、ガラスの芸術性を高めるためにより大きな投資が必要である。したがって、従来黒壁が行ってきたまちなみ建造物保存は、黒壁の活動で裨益する近隣商店街、地域コミュニティや、長浜市との連携、共同負担によって行われる必要がある。
著者
長田 典子 北村 紗衣 湯澤 優美 斉藤 賢爾 門林 岳史 折田 明子 横山 太郎 木下 知威 森山 至貴 松田 英子
出版者
北村紗衣
巻号頁・発行日
2012-04-12

表象文化論学会第4回大会パネル「共感覚の地平 : 共感覚は『共有』できるか?」, 2009年7月5日, 京都造形大学, 京都
著者
垣内 恵美子 岩本 博幸 林 岳
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.40.3, pp.907-912, 2005-10-25 (Released:2017-07-01)
参考文献数
20

石川県中島町に1995年に開場した能登演劇堂(以下「演劇堂」という。)は、仲代達矢氏率いる無名塾との連携によって、演劇に特化して活動を展開してきた。行政の支援もあって、演劇堂はこれまで事業経費についてはほぼ収支均衡か若干の黒字と健闘している。この演劇堂を事例として取り上げ2004年10月に行われた第3回ロングラン公演の観客調査を行い、観客の属性を確認するとともに、その消費による経済波及効果を推計した。結果、全国からやってくる観客の中核は、比較的、所得、年代の高い女性層で、芸術文化の鑑賞経験がきわめて高い。特に県外客は能登周辺で宿泊、滞在する可能性が高く、ロングラン公演中の県内外からの観客だけで、石川県内において、観劇代、宿泊、飲食、土産、交通費など、総額で少なくとも約2億5千万円程度の消費を行ったと推定される。これによる1次効果の生産誘発額は、約3億1千万円、2次効果の生産誘発額は約5千万円、合計で約3億5千万円となり、誘発係数は1.43となった。