著者
阿部 宜輝 木原 満 小林 勝 松井 伸介 浅川 修一郎 長瀬 亮 冨田 茂
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OFT, 光ファイバ応用技術 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.32, pp.39-42, 2008-05-08
被引用文献数
4

現状の現場組立コネクタは、光ファイバ端面間のPhysical Contact (PC)接続を実現するために、端面を研磨した光ファイバと屈折率整合剤を用いた構造である。今回、光ファイバ端面の研磨と屈折率整合剤を使用せずにPC接続を実現する新しい構造の現場組立コネクタについて検討した。光ファイバ端面を研磨せずにPC接続を実現する光ファイバ端面形状と光コネクタの構造の設計と評価結果について報告する。
著者
村田 好正 福谷 克之 藤本 光一郎 小林 紘一 小牧 研一郎 寺倉 清之
出版者
東京大学
雑誌
試験研究(B)
巻号頁・発行日
1992

共鳴核反応を用いた水素の高分解能深さ分析法の開発を行った。6.385MeVの^<15>Nビームは東京大学原子力総合センターのタンデム型加速器により発生させた。N原子の電子親和力が負であるため入射する負イオンとしては分子イオンであるNH^<2->またはCN^-を用いた。高い深さ分解能を達成するためには共鳴幅程度の単色性の良いビームを作ることが必要である。これは分析電磁石の磁場を安定させることで達成する。プロトンのNMRのスペクトル変動を電磁石の電源へフィードバックすることで磁場の相対変動を10^<-5>に抑えた。分析電磁石の出口スリットにはスリットフィードバックシステムを準備し、加速用のターミナル電圧の安定をはかる。入り口と出口のスリットを0.5mm幅にすることでエネルギーの広がりを2keV以下に抑えらた。実験は超高真空中で処理した試料に、加速器で発生させた6.385MeVの^<15>Nビームは、同センター2Cコースにおいて2段の差動排気を介して解析用超高真空槽へと導いた。ビーム形状をモニターするビームプロファイルモニターと収束用マグネットを設置し、試料上でビーム径2mm、50nAのビームを得ることに成功した。水素との核反応に伴って放出される4.43MeVのγ線は直径4インチのBi_4Ge_3O_<12>シンチレーターを用い、真空槽の外、試料から20-40mm離れた所で測定した。宇宙線によるバックグランドは0.07cpsであり、1/100原子層程度の水素が測定可能となった。この手法を用いて、(a)a-Si/H/Si(001)、(b)Olivine/Aqueous Solution Interface、(c)H/Au(001)、(d)Ag,Cu,Pb/H/Si(111)の試料について深さ分解測定を行った。
著者
村上 章 中畑 和之 西村 伸一 藤澤 和謙 小林 晃 鈴木 誠
出版者
京都大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2014-04-01

地震災害リスクと豪雨災害リスクを統合したアセットマネジメントシステムの構築につき、任意年の地震リスク=損失額×地震損失確率を算定し、最終的にLCC=供用年内のリスク+改修費用+維持管理費用を得る。LCCを最小化することで最適な改修および維持管理方法を決定する。この解析を複数の対象地域(ため池群の流域とその下流地域)で実施し、一連の分析を統合化した意思決定システムを完成させた。上記の研究成果は、論文や口頭発表を通じて公表した。さらに、一般市民向け研究成果公開事業「京都大学アカデミックデイ」にて発表・説明した。
著者
境 脩 小林 清吾 榎田 中外 野上 成樹 堀井 欣一
出版者
一般社団法人 口腔衛生学会
雑誌
口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.21-34, 1978
被引用文献数
3 1

学童における永久歯の歯垢分布を, 疫学的手法により, 経年的に追跡調査し, 分析した。新潟市近郊の7小学校学童の昭和45年4月の時点で1学年から4学年851名の永久歯を対象とし, 歯の萌出状態, う蝕の発生状態, 歯垢の付着状態などを満6年間, 被検者各個人の各歯を歯面単位で追跡した。検査は年2回計13回行ない, データ処理に汎用コンピューターを使用した。<BR>口腔全体の歯垢の付着程度, 不潔度は学年の進行とともに減少していく傾向は確実であった。その減少速度はほぼ一定しており, 1年間およそ不潔度で0.36程度であった。不潔度を歯種, 歯面別に, 歯の萌出してからの期間, すなわち歯牙年齢を追って検討すると, 歯垢の経時的な分布にはそれぞれの歯種, 歯面で特徴がみられた。咬合面は萌出初期において不潔度は大きいが, 歯牙年齢の増加に従って急に減少する。臼歯部の頬, 舌側面は上下顎によって差があり, 上顎頬側面と下顎舌側面, 上顎舌側面と下顎頬側面は同様なパターンを示した。また, 上下顎同名歯での対合状態の差によって不潔度に差がみられ, 全く対合していない状態に比較して, 完全に対合した状態では不潔度は小さかった。<BR>これらの結果から, 不潔度の経年変化に及ぼす要因のうち, 咬合の完成による要因が, より重要であると考察した。
著者
五十嵐 高志 山田 穰 小林 俊市 清水 増治郎 納口 恭明
出版者
独立行政法人防災科学技術研究所
雑誌
防災科学技術研究所年報 (ISSN:09186441)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.114-115, 2001-10-30

(1)資料収集に基づく災害分析:1999年冬季および2000年冬季に発生した雪氷被害の人身事故について解析を実施して、地域の特徴を得た。(2)重力滑走方式による雪輸送技術の研究:雪輸送中、重力滑走シュート内に閉塞(つまり)を生じた時の対策として、シュート内に水を流すことにより閉塞を解除する方法についての室内実験を実施した。(3)被覆状況別の日射反射率推定に関する研究:積雪期間の気温上昇に及ぼす影響を、枝葉温度の測定より明らかにした。
著者
若林 芳樹 小泉 諒
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.123, no.2, pp.249-268, 2014-04-25 (Released:2014-05-16)
参考文献数
53
被引用文献数
8

This study examines the spatial patterns of population change in the 23 Special Wards of Tokyo after the period of the bubble economy in the late 1980s. To this end, we analyze grid square data suitable for time-series analysis between 1985, when the bubble economy started, and 2005, the latest year for which data are available, using the geographic information system (GIS). After selecting major indicators representing three dimensions of the social area analysis—family status, socioeconomic status, and ethnic status—we map each indicator and make quantitative comparisons of six zones, classified by distance from the city center, and of four sectors classified by direction from the city center. The indicators used in this study are three variables representing family status (ratio of young population, ratio of elderly population, and ratio of single-person families), three variables representing socioeconomic status (ratio of blue collar workers, ratio of managers and officials, and ratio of professional and technical workers), and one variable representing ethnic status (ratio of non-Japanese people). Before analyzing these data, we examine the spatial pattern of population change in the 23 Special Wards between 1985 and 2005. This analysis reveals that a population recovery has occurred since the latter half of the 1990s in central Tokyo, where a previous population decline had continued until 1995. On the basis of this trend of population change, we examine the spatial pattern of each indicator in the social atlas. Concerning age and household composition (representing family status), spatial distribution has gradually shifted from a zonal pattern to a sectoral pattern due to the migration of nuclear families to the area surrounding the city center. The spatial distribution of socioeconomic status represented by the occupational structure maintained a sectoral pattern characterized by a contrast between the eastern and western parts of Tokyo although this distinction has blurred. In particular, the number of managers and officials in the 23 Special Wards has decreased, and the distribution shifted to a zonal pattern, which indicates a polarization of white-collar workers. The distribution of non-Japanese shows a zonal pattern in which the highest value appears in the area surrounding the city center. However, spatial autocorrelation analysis of the distribution of four major ethnic groups by nationality reveals a clustered pattern, supporting the findings of previous studies in Western countries.
著者
綿貫 茂喜 大箸 純也 佐藤 陽彦 安河内 朗 小林 宏光 大箸 純也 綿貫 茂喜
出版者
九州芸術工科大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1996

生体電気現象を主な対象とした、コンピュータによる信号の監視・記録・分析ソフトウェアを開発した。対象としたコンピュータは、一般的に用いられているNEC PC98,IBM PC-ATの互換機および数社のAD変換器とし、一般的な機器のみで構成できる。また分析ソフトウェアについてはMacintoshでも利用できるようにした。本ソフトウェアによって、生体電気現象の波形観察と長時間の変化傾向の観察が同時に可能となり、また分析のためのマークを含めた記録が長時間可能となった。これらの監視記録装置としての機能以外に、時間制御を主とした簡易プログラムが可能であり、実験スケジュールを組み込むことで実験補助としての機能を持つ。また簡単な刺激発生の制御にも利用できるために、実験機器としての機能も有し、特殊な外部プログラムを利用することで、記録と並行して周波数分布の監視も可能である。またノート型のような小型のコンピュータでも利用可能であり、携帯用の記録機としても利用可能である。記録したデータの分析ソフトウエアとして、記録信号の表示、テキストファイル変換、FFT法による周波数分析、心電図のR棘間隔の検出、連続血圧計出力からの最大、最低血圧の読み取り、積分値の算出、APDFの算出、CNVの算出、較正波形の読み取り、単純分布の算出等を作成した。また2つのみであるが、他のソフトウェアのためのファイル変換も行なえる。グラフィカルインターフェースは有しないが、バッチ処理的な利用で効率の良いデータ処理が可能であり、機能的には多くの研究に有効であると考える。本ソフトウエアは無償で提供する。
著者
尾形 修司 大庭 伸子 田村 友幸 旭 良司 山川 俊輔 小林 亮
出版者
名古屋工業大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

分割統治型のオーダーN実空間密度汎関数コード(DC-RGDFT)を開発した.DC-RGDFTコードを用いて,Liイオン電池内の固体電解質皮膜ー電解質液界面を通じたLiイオン透過に関する数千原子規模の第一原理分子動力学シミュレーションを行い添加塩がLiイオン通過率に及ぼす増大効果を発見した.DC-RGDFTをハイブリッド量子古典コードに組み込み,Liイオン電池のグファファイト負極内でのLiイオン熱拡散等に関する大規模シミュレーションを外部電場による効果を含めて行った.
著者
中村 貴英 河野 貴久 小林 亮 尾形 修司
出版者
Society of Computer Chemistry, Japan
雑誌
Journal of computer chemistry, Japan (ISSN:13471767)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.59-68, 2011-12-31

対象系全体を必要な物理精度に応じて部分系に分け,各部分系に必要精度を持つ計算手法を適用する同時並列型ハイブリッドシミュレーション法が最近注目されている.我々は,原子(粒子)描像であったり連続体描像であったりするなどのハイブリッドシミュレーションコードが出力する多様かつ多数な物理変数の数値を統一的に扱い,さらにそれらの時間変化をアニメーションとして可視化するソフトウェアAkiraを開発した.Akiraを用いると,原子描像と連続体描像を混在させたり,多彩に表示した原子群のダイナミクスを原子毎の軌跡として表示させたりするなど様々な形式で,シミュレーションの結果を物理的な解釈がしやすくなるように表現することが出来る.簡易な操作で時間変化を,静止画のシークエンスとしても出力出来る.ソースコードはJava言語でOpenGLを用いて作成しているため,プラットホームの違いを気にしないで利用出来る.ユーザーが独自に改変することも,ソースコードと共に開発資料を公開しているため容易である.本論文ではAkiraの特徴的な機能を,いくつかの応用例を通じて概説する.
著者
堀越 勝 石田 恵 草間 幹夫 藤林 孝司 榎本 昭二 岡田 憲彦
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.31, no.8, pp.2005-2010, 1985
被引用文献数
1

The presence of sebaceous glands in the oral mucosa is not uncommon, however, sebaceous elements are rarely found on the tongue. Only six cases of ectopic sebaceous glands of the tongue have been reported previously. And four cases of them which have formed duct-like structure were discussed in relation to the thyloglossal duct.<BR>We have recently encountered a case which was clinically and microscopically similar to the prior cases. In this article, a case report was presented with the review of the literature.
著者
小林 良彰 名取 良太 河村 和徳 金 宗郁 中谷 美穂 羅 一慶
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

平成23年度、(1)選挙公約内容分析ユニットでは、日本の地方選挙における都道府県知事選拳・都道府県議会議員選挙・政令指定都市長選挙・政令指定都市議会議員選挙、韓国の地方選挙における道知事選挙・道議会議員選挙・広域市長選挙・広域市議会議員選挙の公約を収集して、16の政策領域について内容分析した。次に、(2)政治的選好/政策分析ユニットでは、平成22年度に行った日本の都道府県知事・全ての市長宛の意識調査と比較するために、日本の都道府県議会議長・全ての市議会議長、韓国の道知事・基礎自治体長・道議会議長・基礎自治体議会議長宛の意識調査を行った。また日本の都道府県・全ての市の企画部局、韓国の道・広域市を含む全ての基礎自治体の企画部局宛の意識調査を行った。さらに(3)データアーカイブユニットでは、日本の都道府県、政令市を含む全ての市町村、韓国の道・広域市を含む全ての基礎自治体の財政データを収集してデータアーカイブを構築した。上記の各ユニットで得られたデータを接合して分析した結果、地方分権の効果は、(ア)韓国においてより肯定的に評価されていること、(イ)韓国においてより地域活性化への意識が強いこと、(ウ)日本においてより財政再建志向が強いこと、(エ)韓国において、より「代理型」の代表スタイルが施行されていること、(オ)韓国では、政治的・財政的に中央との結びつきが強く意識されていること、(カ)日韓両国とも、首長と議会の間の認識ギャップが存在するが、そのギャップは日本において、より顕著に見られること、(キ)韓国の地方選挙において公約の地域差のみが表れるのに対して、日本の地方選挙においては公約の地域差と政党差をみることができ、有権者に政策上の選択肢が提示されていることが明らかになった。これらの分析を通して、日本と韓国における自治体が有する共通点と相違点が統計的に明らかにされた意義は大きいと考える。