著者

森 靖夫

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.1_241-1_262, 2008 (Released:2012-12-28)

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This article examines the struggle for the control of the army between the army and political parties.   In prewar Japan only military offices could assume the military ministers. It has commonly been accepted that this rule made it difficult for civilians to control the Army and it was the decisive power resource of the army. However, this view cannot explain why party cabinets between 1924 and 1932 failed to institutionalize civilian control over the army and how the army reacted to the establishment of party politics in this period.   This paper mainly provides two new views. First, in the 1920s, the army agreed reluctantly to give up military minister posts to parties due to the rise of parties. Second, in spite of this compromise of the Army, the Army still maintained these posts because the prime ministers and the army ministers agreed to avoid a rapid rule change and control the army by their leadership.   The failure of civilian control in prewar Japan did not stem solely from formal rules. Party cabinets could develop their power and control the Army by aggressively enforcing formal rules and taking their initiative. Yet, they failed to establish their political supremacy over the Army in the 1920s and it led to militarism afterward.

著者

森 靖夫 Yasuo Mori

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法學 = The Doshisha Hogaku (The Doshisha law review) (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.397-455, 2021-07-31

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資料(Material)

著者

小林 道彦 森 靖夫 瀧井 一博 西田 敏宏 奈良岡 聰智 松本 浩延

出版者

北九州市立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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本研究は、山県有朋および山県系官僚閥に関する内外史料の収集と整理・分析を通じて、新版『山県有朋意見書』を編集・公刊し、「日本の近代」の再検討を行おうとするものである。底本には大山梓編『山県有朋意見書』(原書房、1966年刊行、以下「大山本」と略称)を用いる。大山本は日本近代史研究などの学問分野における最も基本的な「データベース」として、長年多くの研究者に利用され、多大なる学問的恩恵をもたらしてきた。本研究は爾後半世紀あまりにわたって関係諸機関によって、収集・公開されてきた史料を中心に、新たな史料の探索にも注力しつつ、それらを整理・統合した新版『山県有朋意見書』を公刊することを目的とするものである。2年度目にあたる本年度は、研究実施計画に沿って着実に研究実績を積み重ねることができた。その概要は以下の通りである。①大山本に掲載されている意見書の典拠確認・史料原本の複写作業はほぼ完了した。ただし、10点あまりは典拠不明である。②『公爵山県有朋伝』『明治天皇紀』『明治天皇御伝記史料・明治軍事史』『陸軍省沿革史』等の刊本からの、関連箇所の複写とデータ入力作業は完了した。上記作業に関しては、松本浩延(同志社大学法学研究科博士後期課程)、徳重伸(同博士前期課程)、井本莞司(同博士前期課程)を研究協力者として作業を行った。③前年度に引き続き、大山本に収録されていない意見書の探索を、国立国会図書館憲政資料室、防衛省防衛研究所図書館、国立公文書館、奥州市立後藤新平記念館、憲政記念館、山口県文書館などで進めており、43点あまりの未刊行の新出意見書を見つけ出すことができた。また、海外での史料調査も適宜実施した。④以上の史料リストを全部統合した「統合リスト」を作成し、それを元に出版社(千倉書房)との出版交渉を行った。

著者

鳥羽 美奈子 櫻井 隆雄 森 靖英 恵木 正史

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.71-79, 2016-01-15

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知的作業に従事するオフィスワーカの生産性向上が注目を集める昨今,オフィスワーカを対象としたライフログ研究が盛んである.一方,オフィスワーカの業務状況とストレスの関係もまた,社会的に注目を集めている.ストレスは生産性に高い影響を与えると考えられるにもかかわらず,業務を中断させずにストレスを評価することはこれまで困難だった.本研究では,ストレス量を示す既知指標である被験者の生理量(唾液アミラーゼ分泌量)を目的変数,PC 操作ログの特徴量を説明変数として重回帰分析を実施し,ストレス量とPC 操作の関係を明らかにする手法を提案する.被験者10人延べ300時間の実業務を対象に実験を行った結果,重相関係数が0.6を上回る被験者が67%となり,ストレス量とPC操作ログ特徴量に関係があることが明らかになった.また被験者ごとに,ストレス量に関係の深いPC操作や,PC 操作がストレス量に反映されやすい時間範囲があることが分かった.これより,オフィスワーカに負担をかけることなくPC操作ログからストレス量を推測するサービスを実現する見通しを得た.

著者

松森 靖夫 一瀬 絢子

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.271-277, 2015

被引用文献数

1

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本研究では, 計121人の小学校教員志望学生を対象に, 月の見かけの位置と観測時刻に関する認識調査を行った。具体的には, 計7種類の月の見かけの形(三日月, 上弦の月, 十二日月, 満月, 十八日月, 下弦の月, 及び二十六日月)を取り上げ, 夜間の肉眼観測によって見えはじめる位置と時刻, 及び見えなくなる位置と時刻について問うものであり, 質問紙法を用いて実施した。<BR>調査の結果, 科学的に認識できていた小学校教員志望学生は, 満月において約5%であり, 他の6種類の形においては皆無であった。また, 月の見かけの位置と観測時刻に対する小学校教員志望学生のプリコンセプションも認められた。

著者

松森 靖夫 上嶋 宏樹

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.99-106, 2009-03-13

被引用文献数

1

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本研究の目的は,以下の2点である。(1)小学校教員志望学生の天文学的資質を高めるために,太陽から放射される可視光線を題材にした学習指導資料を作成する。(2)作成した学習指導資料の効果(太陽から放射される可視光線に対する小学校教員志望学生の認識状態が改善されるか否か)について検討を加える。その結果,以下のような知見を得たので報告する。(1)計7ステップからなる学習指導資料を作成できたこと(ステップ1:2種類の"モノの見え方",ステップ2:太陽はなぜ見える?,ステップ3:太陽の可視光線はどこから出てる?,等)。(2)作成した学習指導資料の効果が実証され,小学校教員志望学生の天文学的資質に改善が認められたこと(本学習指導資料が,太陽から放たれる可視光線に関する認識の向上に寄与できたこと)。

著者

大森 靖子 塩満 幹子 畠中 慈美 白橋 有人 徳留 里見 溝口 初枝

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, 2004

著者

佐々木 智謙 佐藤 寛之 塚原 健将 松森 靖夫

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.39-51, 2019-07-31 (Released:2019-08-29)

参考文献数

28

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本研究の主目的は,腹面から描いた昆虫の体のつくりに対する小学校第2・3学年の認識状態を分析し,その結果に基づき,育成すべき子どもの資質・能力について検討を加えることにある。得られた知見は,以下の4点である。1)腹面から描いた計9種類の生き物を,昆虫とその他の生き物とに分類できた小2は約60%以上,小3は80%以上であったこと。2)腹面から描いた計6種類全ての昆虫の体を三つの部分(頭部・胸部・腹部)に正しく分けることができた小2は皆無であり,小3でも約20%であったこと。かつ,各昆虫の正答率は小2で10%未満,小3でも65%未満であったこと。3)昆虫の体のつくりに対する回答は多様であり,頭部で4類型,胸部で9類型,及び腹部で3類型が存在したこと。4)得られた結果をもとに,昆虫概念の育成を志向した学習指導方策について提案した。

著者

織田 裕行 中森 靖 木下 利彦 池田 俊一郎

出版者

関西医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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「自殺企図男性のLOH(Late-Onset Hypogonadism)症候群に関する検証」の課題名で、関西医科大学総合医療センター倫理審査委員会に申請し、2017年9月19日に承認を得て本研究を継続してきた。その内容は、救命救急センターに自殺企図で搬入された男性のテストステロン値を測定し、日本において自殺率が最も高い年齢層である50歳代男性の自殺企図と加齢男性性腺機能低下症候群(Late-Onset Hypogonadism:LOH症候群)との関係を検証することにある。具体的には、救命救急センターに搬入された男性自殺企図者を対象として、総テストステロン値、遊離テストステロン値を測定すること、その検査結果と本人や家族から得た情報を踏まえLOH症候群による影響を検証する予定であった。しかし、予期できない研究環境の変化が生じた。そのため、現状の中で「自殺企図男性のLOH(Late-Onset Hypogonadism)症候群に関する検証」が達成できる方策を再度検討した。その結果、「自殺企図男性のホルモン値に関する検討」として関西医科大学総合医療センター倫理審査委員会に申請し、2019年7月23日に承認を得て救命救急センターに搬入された男性自殺企図者を対象とした総テストステロン値の調査を実施することとした。2021年度には、第40回日本性科学会学術集会において、「男性自殺企図者に対するホルモン値調査の結果報告 -男性ホルモンと甲状腺ホルモンの比較-」として一部報告を行った。さらに検討を加え、日本性科学会雑誌に投稿中である。

著者

松森 靖夫

出版者

一般社団法人 日本生物教育学会

雑誌

生物教育 (ISSN:0287119X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.328-335, 1994 (Released:2023-03-07)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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In this study, the present author attempted to clarify children’s naive concepts of the embryonic development of killifish, a topic which has seldom been attempted in the past.The author tried to (1) examine whether the children had some naive concepts of the embryonic development of killifish or not before they were taught about it in elementary school science, (2) categorize the children’s naive concepts of this, if any concepts had been identified by (1), and (3) based upon these categories, analyze and consider each child’s naive concept of the development of Killifish.His findings include: (1) children who had not learned about the development of killifish yet already held some naive concepts of it, (2) the children’s naive concepts of this could be divided into four categories, (3) more than 60% of the children exmined in the fourth grade showed awareness of some concepts of epigensis, but none of them had a firm grasp of the concept, and (4) some concepts of the development of animals similar to those held by the ancient Greeks (including Aristotle) were found among the children.

著者

森 靖夫 Yasuo Mori

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法學 = The Doshisha Hogaku (The Doshisha law review) (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.397-455, 2021-07-31

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資料(Material)

著者

松森 靖夫

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.27-39, 1999-11-30 (Released:2022-06-30)

参考文献数

20

被引用文献数

4

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本研究の主目的は,以下の3点である。(1)命題の科学的真偽を判断する際に,子どもが用いる命題論理について把握する。(2)子どもなりの命題論理に適合した真偽法による評価シートについて提案する。(3)提案した真偽法(評価シート)の活用可能性などについて検討を加える。そして,以下のような知見を得たので報告する。(1)自然の事物現象に言及する命題の真偽を判断する際,子どもなりの多様な命題論理(真・偽以外の新たな真理値を設定する“子どもの多値論理学”)の適用が想定されること。(2)コメット法(“子どもの命題論理学”に適合した“多値真偽法” )による評価シートを開発したこと。具体的には,(「そう思う」・「そう思わない」・「分からない」・「ほかの考え( )」という四つの真理値で構成される評価シートである。(3)提案した評価シートは,理科教育実践において活用可能であると考えられるが,解決すべき課題(命題文の表記の問題など)も想定されること。

著者

岩村 拡 中森 靖 岩坂 壽二

出版者

特定非営利活動法人 日本脳神経外科救急学会 Neurosurgical Emergency

雑誌

NEUROSURGICAL EMERGENCY (ISSN:13426214)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.179-186, 2020 (Released:2020-12-23)

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今後予想される南海トラフ地震や首都直下型地震などの大地震では建物の倒壊現場での医療救護活動が想定され,平時から重機や搬出デバイスを用いて消防と医療チームが連携して訓練を行うことが望まれる.しかし訓練場所の確保が困難であり机上訓練にとどまっているのが現実である. 今回,当院の解体途中の病棟を災害現場と見立てて消防と医療チームが連携して傷病者救出訓練を実施したので報告する.

著者

山本 英里子 村田 美樹 山敷 宣代 山科 雅央 諏訪 兼彦 露無 景子 吉矢 和久 中森 靖 島谷 昌明 関 寿人 長沼 誠

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.64, no.9, pp.445-451, 2023-09-01 (Released:2023-09-11)

参考文献数

17

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症例は神経脱髄性疾患に対し加療中の10代後半女性.2週間前より薬疹を認め,被疑薬中止により改善した.1週間前より発熱,嘔気嘔吐が出現,AST 1708 U/L,ALT 1238 U/L,T-Bil 3.5 mg/dlと肝酵素著増を認め,急性肝炎の診断で入院となった.血清学的検査ではウイルス性は否定的であり,薬物性肝障害を念頭に,服用中のステロイドとアザチオプリンを継続した.入院第8病日,PT-INR 2.32,肝性脳症II度を認め,急性肝不全昏睡型(ALF)と診断,ステロイドパルス,血漿交換,高流量持続血液濾過透析と肝移植適応評価を開始したが脳症の改善なく,第10病日に脳浮腫を来した.後に血清中EBV-DNA陽性(3.3 LogIU/mL)が判明した.EBVは成人ALFの成因の約1%と稀だが予後は厳しく,成因不明ALFではEBV再活性化の関与も念頭に置く必要性が示唆された.

著者

森 靖雄

雑誌

東邦学誌 = Journal of Aichi Toho University (ISSN:02874067)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.43-67, 2008-12-01

著者

大谷 修一 仲田 直樹 石本 歩 秋枝 周子 風早 範彦 西森 靖高 中村 剛 依岡 幸広 立神 達朗 岩田 奉文 瀬古 弘 横田 祥

出版者

公益社団法人 日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.141-160, 2019 (Released:2019-03-31)

参考文献数

33

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大雨の解析にアンサンブル予報解析システムを用いると,アンサンブルによる複数の再現結果から大雨と環境との相関や感度など,決定論的予測では得られない多くの知見が得られると期待できる.本論文では,広島県南部で観測史上1位を記録した2014年8月19~20日の大雨についてアンサンブル予報解析システムを用いて大雨の再現を行った.得られた20メンバーの中から再現性の良いメンバーと悪いメンバーとを選び比較することで,下層インフローなどの環境と降水量の環境を調べた.その結果,①湿った南風域が伊予灘から広島県南部に到達して大雨になった,②南風が強い場合に明瞭な線状降水帯が形成され降水量も大きくなった,③ストームに相対的なヘリシティーが大きい時に広島湾の下層水蒸気輸送量と広島の雨水混合比との間に正の相関がみられ,移流時間を考慮するとさらに相関が強くなる,④この事例では不安定指数(CAPEなど)と降水量の相関は弱く位置や時刻で大きく変動するため,不安定指数のみを用いた大雨の議論は注意が必要であることが分かった.

著者

赤松 友成 今泉 智人 西森 靖 王 勇 小河 慎二 伊藤 雅紀 松尾 行雄

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産工学 (ISSN:09167617)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.203-207, 2018-02

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生物系特定産業技術研究支援センターの援助を受けてすすめられた「イルカ型対象判別ソナーの開発」(2007-2011)では,広帯域型と従来の狭帯域型の差は一目瞭然であり,カタクチイワシの密な魚群中でもエコグラムが一尾ずつ分離してみえた。このような高精細魚群探知機は研究用途だけでなく,すでに商用として普及し始めている。2016年の夏,古野電気(株)が広帯域スプリットビームシステム(FCV-2100)を発売した。また本稿では触れないが,広帯域散乱では反射強度いわゆるターゲットストレングス(TS)の周波数応答を計測することができる。すなわち,対象の大きさだけでなく,形やインピーダンス差を反映した応答スペクトルが得られると示唆される。これを魚種判別に用いる試みがなされており,懸垂状態の水槽実験ではよい成果を挙げているが,野外への応用にはまだいくつかハードルが存在する。広帯域技術は,研究段階から応用段階に入り,その精細なイメージと反射スペクトルの特性から,いかにして役立つ情報を取り出すかが今後の焦点である。本稿ではとくに養殖業への展開を踏まえて,現段階で利用可能な広帯域技術の応用について述べる。

著者

溝上 拓志 川戸 湧也 石森 靖明 髙橋 仁

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai University (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.23-33, 2021-09-30

著者

佐々木 智謙 佐藤 寛之 松森 靖夫 上嶋 崇嗣 切金 南

出版者

山梨大学教育学部

雑誌

山梨大学教育学部紀要 = 山梨大学教育学部紀要 (ISSN:24330418)

巻号頁・発行日

no.1, pp.167-174, 2017-03-07

著者

森 靖夫 Yasuo Mori

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法学 = The Doshisha law review (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.69, no.7, pp.2621-2647, 2018-02

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本稿は、イギリスが日本の産業動員準備をどのように見ていたかをイギリス公文書館の文書を用いて明らかにした。イギリスは世界各国が総力戦に向けた産業動員のための組織づくりを始めていることに着目した。なかでも日本は世界の中でも先んじた国として認識していた。とりわけ1927年に成立した資源局を日本のCIDと評価するなど、日本の国家総動員準備を軍国主義の萌芽と見るどころか、本国との類似点に着目していた。もっとも、日本の準備はイギリスの脅威とはならないと判断していたし、それをもって日本が戦争を企図しているとは少なくとも1937年までは考えていなかった。This paper examines British intelligence and perception of Japan's industrial mobilization from 1918 to 1937 mainly analysing the reports from British military attaché. It shows that British military perceives Japan as an advanced country in industrial mobilization. In other words, it means that they didn't regard Japan's preparation for 'Kokka Sodoin (general mobilization)' as the signs of militarism. Moreover, they saw Shigenkyoku (Resources Bureau) established in 1927 as 'Japan's C.I.D' and thought Japan's plans for industrial mobilization didn't threat to British interests in East Asia until 1937.瀬川晃教授古稀記念論集第一部(I)