著者

秋山 一弥 武士 俊也 池田 慎二 大森 大悟

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会

雑誌

日本雪氷学会全国大会講演予稿集 (ISSN:09197346)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.220, 2004

著者

秋山 一弥 武士 俊也 池田 慎二 大森 大悟

出版者

公益社団法人 日本雪氷学会

雑誌

日本雪氷学会全国大会講演予稿集 2004年度日本雪氷学会全国大会 (ISSN:09197346)

巻号頁・発行日

pp.220, 2004 (Released:2004-09-28)

著者

森井春太郎編

出版者

伏木文三郎

巻号頁・発行日

1899

著者

西森 章子 三宮 真智子

出版者

日本読書学会

雑誌

読書科学 = The Science of reading (ISSN:0387284X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.215-229, 2018-11

著者

稲垣 幸司 内藤 徹 石原 裕一 金子 高士 中山 洋平 山本 龍生 吉成 伸夫 森田 学 栗原 英見

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.201-219, 2018-12-28 (Released:2018-12-28)

参考文献数

50

被引用文献数

1

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日本歯周病学会では2006年に定めた歯周病分類システムの中で,「喫煙は歯周病の最大の環境リスクファクターである」という認識に基づき,リスクファクターによる歯周炎の分類の1つとして喫煙関連歯周炎を提示した。喫煙が関連する歯周炎に対する歯周治療において,患者の喫煙状況の確認,喫煙者への喫煙の健康障害についての情報提供による禁煙支援は,歯周治療の反応や予後を良好に維持するため,重要である。本論文では,喫煙に関連する国情,喫煙者の動向,禁煙支援教育の現状,歯科における禁煙支援の効果に関するエビデンスおよび歯周治療における禁煙支援の手順を概説する。

著者

中野 武雄 小森 文夫 福谷 克之 谷本 育律

出版者

公益社団法人 日本表面真空学会

雑誌

表面と真空 (ISSN:24335835)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.48-50, 2019-01-10 (Released:2019-01-10)

参考文献数

3

著者

森田竜之助 述

出版者

十文字商会

巻号頁・発行日

1901

著者

森拓真 宇田隆哉 菊池眞之

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2011論文集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.1518-1525, 2011-06-30

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近年,ボットプログラムよるWEBサービスのアカウントが自動で大量取得され悪用されることが大きな問題となっている.これを防ぐ手法としてCAPTCHAを導入するのが一般的となっている.CAPTCHAとは,人間と機械を判別するための認証テストである.現在で最も多く利用されている方式は,文字列CAPTCHAであるが,OCR技術の進歩により高い確率で解析されてしまうことがわかっている.また,文字に歪みを加えて読みにくくしたCAPTCHAも提案されているが,ユーザより機械の正解率のほうが高いというジレンマを生み出している.これに対し,本稿では,人間の視覚補完能力であるアモーダル補完を動画に応用することで,人間のみ正解できる実用的なCAPTCHAを提案する.

著者

森本 泰夫

出版者

日本エアロゾル学会

雑誌

エアロゾル研究 (ISSN:09122834)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.268, 2001-12-20 (Released:2009-01-08)

著者

森川 清

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.658-662, 1953-12-31 (Released:2010-06-28)

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1952年の東北地区 (満洲) の諸工業復興は, 満洲国時代の最高生産量に比し, 重工業128%, 軽工業150%といわれるが, その真偽を筆者が復興の直接指導にあたつた石油工業について詳細に検討した結果, 充分信じうるものである。復興経過における技術員, 資材, 資金の調達, 計画, 人的構成, 教育などの面の特長をあげ, 將来の中国工業の注目すべきことを説く。

著者

森, 久寛

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

澤田 あずさ 明野 聖子 吉森 友香 工藤 禎子 サワダ アズサ アケノ セイコ ヨシモリ ユウカ クドウ ヨシコ Azusa SAWADA Seiko AKENO Yuuka YOSHIMORI Yoshiko KUDO

雑誌

北海道医療大学看護福祉学部学会誌 = Journal of School of Nursing and Social Services, Health Sciences University of Hokkaido

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.13-21, 2009-03-31

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母親の肯定的な感情を支持する支援のための基礎資料を得ることをねらいに,1歳6ヵ月児の父親の労働時間・育児参加時間からみた母親の育児幸福感を明らかにすることを目的とした.対象は1歳6ヵ月児健診を受診した母親である.健診時に,説明と同意のうえ,母親の育児幸福感(清水ら,2006)と父親の労働時間・育児参加時間に関するアンケートを配布し,郵送法で回収した.全122人に配布し,59件の有効回答を得た.分析は単純集計の後,両親・子ども・父親の労働時間などの各変数ごとに母親の育児幸福感尺度の平均点を算出した.その結果,父親の帰宅時間は20~21時が42.4%であった.父親の過の労働時間は平均59.2±15.0時間であり,50時間以下が33.9%であった.父親の育児参加時間は,平日は1~2時間が40.7%と多く,ほとんどなしが全体の4分の1を占め,休日は半日ぐらいが55.9%と多かった.父親に子どもを任せて母親が外出できる時間は,ほとんどなしが54.2%であった.両親・子ども・家族の特性別及び父親の労働時間・帰宅時間・育児参加時間別にみた母親の育児幸福感得点に有意な差はみられなかった.父親に任せて母親が1人で外出できる時間において,「ほとんどなし」または「半日以上」の場合に母親の育児幸福感は高く,「1~2時間」の場合に育児幸福感は低く,有意な差がみられた.The present study was conducted in order to clarify correlations between child care happiness of mothers whose children was 1 year and 6 months old and fathers' working and child care hours. Questionnaires were handed to 122 mothers who came to health check at the health center of A city. Analysis was performed on valid responses obtained from 59 individuals. From the analysis of correlations between child care happiness of mothers and fathers' working and child care hours, the following results were obtained. Forty two percent of fathers return to home at 20 ~ 21 o'clock. Mean of working hours of fathers were 59.2±15.0. Forty percent of fathers spend on 1~2 hours for child care on weekday, and 55.9% spend with children on half of day on weekend. There were no correlations between characteristic of parents, working and child care hours of fathers and child care happiness of mothers. Child care happiness of Mothers who could not go out and who could go out among half of day were higher than who could go out about 1~2 hours.

著者

森下 信 中塚 直希

出版者

日本学術会議 「機械工学委員会・土木工学・建築学委員会合同IUTAM分科会」

雑誌

理論応用力学講演会 講演論文集 第52回理論応用力学講演会 講演論文集

巻号頁・発行日

pp.124, 2003 (Released:2003-03-25)

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ホールやショッピングセンター等のように大勢の人が集まるような場所では,地震や火災等の災害に対して被害を最小限にとどめるために人が速やかに移動できることが重要である.しかし,実験等を何度も繰り返すことができないために,予め人の移動時間などを把握することは難しい.このような場合はコンピュータによるシミュレーションを行って検討を行うことが効果的である.本研究では,セルオートマトンを用いて緊急避難時に出口に向かう人の流れに対するシミュレーションを行い,建物内にいる人数を変化させて,出口の数,設置場所等の避難する時間に対する影響について考察した.

著者

ふるさと森山編集委員会編

出版者

鴨島町森山公民館郷土研究会

巻号頁・発行日

1990

著者

森田 明夫 村井 保夫 木村 俊運

出版者

日本脳神経外科コングレス

雑誌

脳神経外科ジャーナル (ISSN:0917950X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.10, pp.812-819, 2014 (Released:2014-10-25)

参考文献数

9

被引用文献数

2

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Occipital transtentorial approach (OTA) は, 中脳背側, 松果体, 小脳上面の腫瘍等の病変にアクセスする基本的アプローチの一種である. 本稿では本アプローチの基本についてまとめる. OTAは視野が広く, 特に下方へ伸展する病変への対応に優れている. 一方で術後短期間または永続的な視野障害をきたすことがある. これを回避するためには, まず静脈損傷を避けるアプローチ側を選択する. そのうえで髄液圧を減らし, 後頭葉を広く剝離し, 脳表を十分保護しつつ愛護的に後頭葉を圧排しテント面に至る. 手術中視覚誘発電位モニターなどが有用である. その他中脳背側への障害, 静脈損傷などは重度な障害をきたし得るので要注意である. 術前の画像評価を徹底して行い, 適切な解剖学的知識, 手技によって安全な手術を心がけることが重要である.

著者

森 貴久 伊部 弘 小倉 久美子 佐藤 誉康 大谷 結

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.61-70, 2010

参考文献数

17

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沖縄島北部のやんばる地域にのみ生息しているヤンバルクイナGallirallus okinawaeの交通事故記録を解析し、事故地点の特徴と月別の事故件数に関連する要因を調べた。ヤンバルクイナの交通事故死は1995年6月〜2007年8月の間に69件報告されており、増加傾向があった。事故地点は県道70号線上と県道2号線上に多く、県道70号線では近年北上している傾向がみられた。事故記録数は、5月(30.4%)、6月(30.4%)、8月(13.0%)に多く、事故個体の成長段階は、性に関係なく、成鳥が最も多かった(78.3%)。成鳥以外では、雛が4月、幼鳥が5月、6月、若鳥が7、8、12、1月に確認された。ヤンバルクイナの目撃数は5月〜7月が多く、観光客数は8月が最も多かった。2006年7月〜2007年10月の期間について、月別事故数と目撃数、事故数と観光客数にはそれぞれ正の偏相関がみられた。2005年〜2007年に事故が起きた36地点については、長い直線あるいは緩やかなカーブで、ガードレールがない場所が多かった。県道70号線の事故現場付近で通過車両の速度を測定したところ、制限速度以下で走行していたのは全体の15%であり、また、23%が制限速度を15km/h以上超過していた。これらのことから、ヤンバルクイナの交通事故がどの時期にどこで発生するかについてのリスクに影響する要因として、(1)ヤンバルクイナの繁殖生態に関連した活動性、(2)やんばる域内での交通量、(3)走行のしやすさやヤンバルクイナの接近のしやすさなどの道路環境、が示唆された。ヤンバルクイナの個体数減少をもたらす交通事故を減らすためには、ヤンバルクイナの生態とやんばる域内での交通量を考慮しながら、ヤンバルクイナの交通事故リスクを減少させるための道路環境の改良を行うことが重要である。これまでの、ヤンバルクイナを認識しやすくする取組みに加えて、ヤンバルクイナが路上に接近しにくくする対策が有効かもしれない。

著者

森 ユキヱ モリ ユキエ Mori Yukie

出版者

同志社大学英文学会

雑誌

主流 (ISSN:03893138)

巻号頁・発行日

no.68, pp.23-40, 2007

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論文(Article)

著者

島田 均 吉田 博一 田中 晃 佐藤 成彦 清水 宏明 森 朗子 馬場 廣太郎

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.44, no.8, 1995

著者

森田 慎一 迫田 正和 吉原 勝利

出版者

鹿児島県森林技術総合センター

雑誌

鹿児島県森林技術総合センター研究報告 (ISSN:1883017X)

巻号頁・発行日

no.16, pp.11-14, 2013-03

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奄美は,イエシロアリなど,家屋に甚大な被害を及ぼす恐れがあるシロアリの活動が盛んな地域である。筆者らは鹿児島県日置市吹上と奄美市笠利町との2か所において野外杭打ち試験を実施し,同じ処理でも奄美市の試験地での被害が大きいことを確認している(図師ほか 2010)。一方,奄美地域は世界自然遺産の登録候補地として,貴重な動植物や自然環境の保護・保全が重要な課題となっている地域でもあることから,木材の保存処理にあたっては環境への負荷ができるだけ少ない方法が望まれる。そこで,銅などの金属塩を含まず,急性,慢性の毒性も低いとされている(角田 1999a)ホウ素系薬剤を用いた処理を検討した。ホウ素系薬剤としては,ホウ酸,ホウ砂,八ホウ酸二ナトリウム四水塩(以下 DOT)があり,製材の日本農林規格(農林水産省 2007)等では「ほう素化合物系」として,「ほう砂・ほう酸混合物又は八ほう酸ナトリウム製剤」として掲載されている。「ほう素化合物系Iの薬剤は性能区分K1にのみ記載されており,室内での防虫効果のみを期待される位置づけに過ぎない。これらとは別に,木材の難燃化剤のひとつとしてホウ素系の薬剤が用いられており(日本木材保存協会 2012),シロアリの防除効果を同時に調っているものもある。リュウキュウマツの建材利用の一環としてシロアリ防除処理は不可欠と考えられることから,今回,県内企業で注入処理ができるDOTとホウ素系難燃化剤(以下FR)による注入処理を行った試験体を用いて,シロアリ食害に対する抵抗性を試験した。

著者

ジャック・デリダ著 若森栄樹 大西雅一郎訳

出版者

水声社

巻号頁・発行日

2007