著者
横山 隆光 加藤 直樹 日比 光治 興戸 律子 山崎 宣次 及川 浩和
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.29, pp.234-237, 2013-11-09

小中学校教職員を対象に個人情報保護と著作権の取り扱いに係る調査を行った.その結果正答率が低い項目があることが分かり,2010〜2011年度の調査と同様な傾向となっていた.職員会等や研修で取り上げた内容の正答率は高くなっていた.小学校教職員と中学校教職員とで有意な差がある項目があることも明らかになった.
著者
竹末 芳生 横山 隆 児玉 節 山東 敬弘 村上 義昭 宮本 勝也 津村 裕昭 立本 直邦 松浦 雄一郎
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科医学会雑誌 (ISSN:03869776)
巻号頁・発行日
vol.55, no.8, pp.1921-1925, 1994-08-25 (Released:2009-01-22)
参考文献数
17

過去5年間において当科で経験した術後MRSA腸炎24例を対象とし,発症時期によりMRSAを分類し,その病態,発症機序につき検討した.術後6日以内の早期発症は16例, 7日以降の晩期発症は8例認められた.早期発症例は中等,重症例が75.0%を占め,また末梢血中白血球減少例が62.5%であり,晩期発症例の25.0%, 12.5%と比較し高率であった.これは早期発症例では術後腸管運動が回復しておらず, MRSAが産生した毒素が腸管内にとどまり血中に吸収されたためと考えた.晩期発症例の特徴は長期絶食(11.8±3.1日),抗生剤長期投与(13,9±8.2日)であった.これらは常在細菌叢の変化を生じ, MRSAへの菌交代現象をおこし易いが,腸管運動が正常のため毒素血症は稀であり,軽症例が多くを占めたと推察した.晩期発症例は内科領域で経験されるMRSA腸炎と類似の発症機序が考えられ,早期発症例が術後腸炎の特徴を有していると考えた.
著者
横山 隆志
出版者
公益財団法人がん研究会
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

Trib1とTrib2は過剰発現により急性骨髄性白血病 (AML) を誘導するが、私達はこのTrib1による白血病発症にはMEK1との直接結合を介したMAPキナーゼ経路の活性化とC/EBPαの分解が必須であることを報告している。一方でTrib1, Trib2共にホモノックアウト (KO) マウスには重篤な異常が見られず、正常組織における機能は不明な点が多い。本研究ではマウス13.5日胚と成体組織におけるTrib1/2の発現を調べ,両者の発現は一部重複するが多くの組織において両者の発現分布が異なることを示した。また造血においてはTrib1をノックアウトすると顆粒球分化の促進が見られ、C/EBPαとその標的である複数の分化制御遺伝子の発現が上昇することを明らかにした。このことからTrib1は正常造血においてC/EBPαの分解を介してその標的遺伝子を制御し、顆粒球分化を調節している可能性が考えられた。またTrib2 KOマウスでは分化の亢進は見られず、Trib1/2ダブルKOによってもTrib1シングルKOと同程度の顆粒球分化の促進しか見られなかった。正常骨髄におけるTrib1のmRNAを調べたところTrib2の約5倍発現量が多いことから。顆粒球分化の調節においてはTrib1がより優先的に機能していることが示された。
著者
横山 隆光
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.14, pp.102-105, 1998-08-03

生徒が学校で観測した気象のデータを登録し、各学校で学習に利用する気象の遠隔共同調査のホームページを作成した。岐阜県内の中学生が参加して、秋分の日と冬至の日の前後1週間の気象観測を行い、観測結果をホームページに登録した。登録された岐阜県内の各学校所在地の観測結果を気象の学習に活用することで、興味を持って、意欲的に学習に取り組む生徒の姿が見られた。
著者
横山 隆明 ヨコヤマ タカアキ Takaaki YOKOYAMA
巻号頁・発行日
(Released:2010-02-22)

本研究では、レゴリスといわれる細かい砂に覆われている月や惑星表面への着陸時の<br />着陸衝撃力および沈下量を事前に算定する方法に関する研究を行った。<br /> レゴリスのような細かい砂で覆われた地盤から受ける反力や沈下量を求めようとする<br />時、砂のような粉粒体は変形時に連続体的挙動から非連続体的挙動を示すため、解析的<br />に解くのは難しい。そのため地盤と機械との相互作用について研究しているテラメカニ<br />ックス分野では、解析対象を模擬した実験を行い、得られた実験結果から地盤をモデル<br />化し半経験式を導き、地盤の変形および抵抗を求める方法が良く用いられる。<br /> まず既存の研究の調査を行った結果、テラメカニックス分野で、砂地盤への着陸現象<br />を扱っている研究は見当たらなかったが、着陸と似たような現象を取り扱っている研究<br />として、重錘落下による地盤の締め固め効果に関する研究があった。これらの研究では、<br />衝撃加速度および沈下量は落下速度に比例すること、地盤密度が密な場合は衝撃加速度<br />波形が1つのピークを持つこと、緩い場合は2つのピークを持つこと、質量が大きい場<br />合は衝撃加速度ピーク値が小さくなることなどが実験から明らかにされていることがわ<br />かった。<br /> そこで本研究においても、まずはテラメカニックス分野で行われている方法と同じく、<br />実験から着陸衝撃力および沈下量を求める事を試みた。実験の対象は月面への着陸とし、<br />月面の高真空環境を模擬するため実験は真空槽の中で行い、月面の1/6G環境を模擬する<br />ため1/6G相似則に基づき1/6スケールの試験体を使用した。試験体は平成14年度に提<br />案されたSELENE-Bの着陸パットの諸元に基づき作成した。実験結果から、テラメカニッ<br />クス分野の重錘落下実験結果と同じく、衝撃加速度および沈下量は落下速度に比例する<br />ことがわかったが、月面環境を模擬するための真空引きの際に制御できない地盤密度の<br />変化が発生し、落下質量の影響が明確に現れない、既存の実験では密度が低い場合に現<br />れる2つのピークを持つ衝撃加速度形状が、密な地盤に対する実験でも現れるなどの真<br />空を模擬した実験特有の難点があることがわかった。<br /> そのため、アポロ計画で使われた地盤モデル中のパラメータを本研究で行ったフット<br />パット試験体の直径に合わせ変更して数値解析をおこない衝撃加速度および沈下量の予<br />測を行った。この結果、衝撃加速度および沈下量は速度に比例し、また、実験は表せな<br />かった落下質量の影響も表すことができることがわかった。しかしアポロ計画で使われ<br />たモデルでは、実験結果に見られた2つのピークを持つ衝撃加速度を再現できない、沈<br />下量がピーク値を示した後急激に減少してしまうなど、実験値と良く合わない点もあり<br />注意が必要であることが明らかになった。その結果、アポロの地盤モデルの適用性とし<br />ては、衝撃加速度、沈下量ともにピーク値までの予測であれば充分に使用可能であるこ<br />とがわかった。<br /> 次に、圧縮性流体の解析法として開発された連続体から非連続体まで解析できるSPH<br />法を砂地盤への衝突問題へ適用することを試みた。SPH法は圧縮性流体の解析法として<br />銀河系の形成など天体物理の問題解決のため開発された方法で、その後、非圧縮性流体<br />解析、構造解析など適用範囲が広がっているが、砂地盤への衝突題にSPH法を適用した<br />例は未だなく本研究が世界初である。本研究では地盤をモール・クーロンの破壊基準を<br />降伏条件として持つビンガム流体と仮定し解析を行った。その結果、実験と同様に衝撃<br />加速度および沈下量は衝突速度に比例し、実験では明らかにならなかった衝突質量の影<br />響、アポロモデルでは実験値と大きく異なったピーク後の沈下量の推移、およびアポロ<br />地盤モデルで表せなかった2つのピークをもつ衝撃加速度形状を表せることが明らかに<br />なった。そしてSPH法による解析結果を分析することで第2番目のピークの発生原因も<br />特定された。すなわち、実験の制約により制限せざるを得なかった地盤厚さをSPH法に<br />より任意に変化させ解析を行った解析結果、衝突中の地盤の密度変化の状態のモニター<br />結果から、地盤底面からの反射波および地盤密度の増加が原因であることが確かめられ<br />た。<br /> 以上の検討からSPH法は実験を充分に補える解析法であることが確かめられ、本研究<br />成果は月面上のみならず他の惑星上への着陸にも適用可能であることが示された。<br />最後に、これまでに得られた知見を用い、SELEM-B月探査機の月面着陸時の衝撃加速<br />度および沈下量の予測をSPH法を用いて行った。垂直方向のみ3mの衝突速度がある場合<br />を計算した結果、最大衝撃加速度は約21G程度(4脚接地の場合)、最大沈下量は約7.4<br />cm程度(1脚接地の場合)であることがわかった。<br /> 本研究では、月および惑星上への着陸時の衝撃加速度の予測法として、月面を対象と<br />した実験、地盤モデルによる数値計算、SPH法による解析の3つの方法を試みた。その<br />結果、月面環境を模擬しなければならない実験には多くの制限があり、アポロの際用い<br />られた地盤モデルによる数値計算ではピーク値までしか信頼性がないことがわかった。<br />反面、SPH法での解析は、実験で見られた特徴を良く表しているため、実験を補える手<br />段として信頼性が高いことが示され、月惑星上砂地盤への着陸衝撃力算定方法として信<br />頼性が高い方法であることがわかった。<br /> SPH法は現在様々な現象に対して適用範囲が広がりつつある方法であり、その特徴と<br />して連続体的挙動から非連続体的挙動まで表すことができるため、例えば着陸機が月お<br />よび惑星上の砂地盤に対して斜めに衝突する際の機体の安定性から砂の飛散範囲までの<br />解析などにも幅広く適用可能である。また、例えば今後活発になると思われる月の利用<br />に係わる問題に関しても、月の砂の掘削、運搬方法など月の砂に係わる問題は数多い。<br />SPH法を用いた砂の解析は、今回適用性が示された衝突問題以外にも幅広い適用性を持<br />つと考えられ、今後の発展が期待される手法と言える。<br />

1 0 0 0 鎌倉通信

著者
横山隆一著
出版者
高知新聞企業 (発売)
巻号頁・発行日
1995
著者
有薗 格 横山 隆光 斎藤 陽子
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 : 日本教育情報学会学会誌 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.19, no.4, pp.19-29, 2004-03-31

最近のテレビ番組はデジタル放送やハイビジョン放送等,高画質で放映内容も国内はもとより世界諸国の歴史・文化・生活・社会問題等,学校の授業で利用できる情報が提供されている.ところが全国の教育センター指導主事や教師を対象にした「テレビ番組の教育利用と著作権問題」についての実態と意識に関する調査(平成14〜15年度)の結果で学校の授業等でテレビ番組の内容を分断利用した教師は少ない,多くは著作権問題があるため利用しない現状にある.しかも多くの教師や指導主事等は「子どもに豊かなイメージを育て,わかる楽しい授業が効果的である」と理解している等が判明し,著作権問題はテレビの教育利用に大きな障害をもたらしていることが分かった.そのため文化庁の文化審議会著作権分科会はインターネットの普及や情報伝達技術の発展と情報利用の多様化の進行にともない著作権問題の見直し,学校等の「例外的に許諾を得ず」に複製・活用できる対象と幅を拡大する方向での検討をすすめるようになった.
著者
小林 宏行 河合 伸 押谷 浩 酒寄 享 小池 隆夫 大西 勝憲 斎藤 玲 中山 一朗 富沢 磨須美 大道 光秀 平賀 洋明 渡辺 彰 貫和 敏博 青木 信樹 関根 理 鈴木 康稔 荒川 正昭 和田 光一 岡 慎一 稲松 孝思 増田 義重 島田 馨 柴 孝也 吉田 雅樹 佐藤 哲夫 林 泉 宍戸 春美 赤川 志のぶ 永井 英明 渡辺 尚 馬場 基男 松本 文夫 桜井 磐 嶋田 甚五郎 堀 誠治 小田切 繁樹 鈴木 周雄 高橋 健一 平居 義裕 石丸 百合子 山本 俊幸 鈴木 幹三 山本 俊信 下方 薫 齋藤 英彦 成田 亘啓 三笠 桂一 三木 文雄 二木 芳人 副島 林造 澤江 義郎 仁保 喜之 大泉 耕太郎 市川 洋一郎 徳永 尚登 原 耕平 河野 茂 門田 淳一 朝野 和典 平潟 洋一 前崎 繁文 伊藤 直美 松本 慶蔵 永武 毅 宇都宮 嘉明 力富 直人 那須 勝 山崎 透 斎藤 厚 普久原 浩 広瀬 崇興 佐藤 嘉一 熊本 悦明 河村 信夫 岡田 敬司 稲土 博右 守殿 貞夫 荒川 創一 宮崎 茂典 大森 弘之 公文 裕巳 小野 憲昭 渡辺 豊彦 村田 匡 熊澤 淨一 松本 哲朗 尾形 信雄 高橋 康一 天野 拓哉 中村 元信 山本 松男 清水 武昭 岩井 重富 国松 正彦 大塚 一秀 中川 良英 渡辺 哲弥 松山 秀樹 杉山 勇治 中山 一誠 品川 長夫 真下 啓二 真辺 忠夫 木下 博明 森本 健 久保 正二 藤本 幹夫 上田 隆美 岩佐 隆太郎 横山 隆 児玉 節 津村 裕昭 松田 静治 保田 仁介 山元 貴雄 岡田 弘二 遠藤 重厚 山田 裕彦 高桑 徹也 斎藤 和好 相川 直樹 田熊 清継 藤井 千穂 福田 充宏
雑誌
日本化学療法学会雜誌 = Japanese journal of chemotherapy (ISSN:13407007)
巻号頁・発行日
vol.45, no.10, pp.846-871, 1997-10-25
被引用文献数
7
著者
市川 徹 横山 隆 檜山 英三 松浦 雄一郎
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.31, no.5, pp.732-738, 1995
被引用文献数
2

広島大学第一外科において経験した小児期に初回手術を受けた先天性胆道拡張症(CBD)24例を一期的分流手術後3年以上経過例14例,初回内瘻術後再手術例4例,初回外瘻術(うち3例は胆道穿孔合併)後分流手術例6例に分け術後経過,合併症を術式別に検討した.一期的分流手術例では術後短期間膵炎や胆管炎症状を認めるものや,術後数年間肝内胆管拡張を認めるものも有るが徐々に軽減しており概ね問題は無い.胆道穿孔合併例や,初回胆管炎や膵炎が内科的にコントロールできないものには,初回胆汁外瘻造詮術を行い合併症予防のために有用であった.二期的分流手術後の術後経過も一期的分流手術例に比し差を認めず良好であった,これに対し初回内瘻造般例は,その後全例重篤な胆管炎を起こし,2年から15年後に分流手術を要しており,たとえ無症状でも早期に分流手術を行うべきである. CBD の分流手術にあたっては胆汁の充分なドレナージは当然必要であるが,膵管内 protein plug や結石を認め更に膵液流出障害が考えられる場合は膵液ドレナージ術の付加も考慮すべきである.