著者

横田 裕行

出版者

日本医科大学医学会

雑誌

日本医科大学医学会雑誌 (ISSN:13498975)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.102-109, 2020-04-25 (Released:2020-05-18)

著者

中村 謙介 中野 秀比古 奈良場 啓 小豆畑 丈夫 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本在宅救急医学会

雑誌

日本在宅救急医学会誌 (ISSN:2436066X)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.51-60, 2021-12-31 (Released:2021-07-20)

参考文献数

28

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急性期疾患とその治療に伴い身体や精神面にさまざまな障害を負うことがしばしばみられ、特に高齢者は回復 力の低下から障害を負いやすい。これまで急性期医療後の障害は集中治療後症候群や入院関連障害などの形で取り扱われてきたが、広く救急医療後の障害を検討するため、PACS(post-acute care syndrome)という概念を提唱した。 PACS は身体障害、認知機能障害、精神障害の3 つに分けて検討することができ、それぞれの評価バッテリーを適切に用いることで評価が可能である。超高齢社会である日本においてPACS を検討し対策することは急務であり、急性期病院と在宅医療やプライマリケアとの情報連携を立ち上げる必要がある。

著者

村田 希吉 大友 康裕 久志本 成樹 齋藤 大蔵 金子 直之 武田 宗和 白石 淳 遠藤 彰 早川 峰司 萩原 章嘉 佐々木 淳一 小倉 裕司 松岡 哲也 植嶋 利文 森村 尚登 石倉 宏恭 加藤 宏 横田 裕行 坂本 照夫 田中 裕 工藤 大介 金村 剛宗 渋沢 崇行 萩原 靖 古郡 慎太郎 仲村 佳彦 前川 邦彦 真山 剛 矢口 有乃 金 史英 高須 修 西山 和孝

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.341-347, 2016-07-20 (Released:2016-07-20)

参考文献数

26

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【目的】重症外傷患者における病院前輸液と生命予後, 大量輸血および凝固異常との関連について明らかにする. 【対象と方法】Japanese Observational Study of Coagulation and Thrombolysis in Early Trauma (J–OCTET) で後方視的に収集したISS≧16の外傷796例について, 28日死亡, 大量輸血 (24時間Red Cell Concentrate : RCC10単位以上), 外傷性血液凝固障害 (Trauma–Associated Coagulopathy : TAC : PT–INR≥1.2と定義) の3つを評価項目として, 病院前輸液施行の有無の影響を検討するために多変量解析を行なった. さらに年齢 (65歳以上/未満), 性別, 重症頭部外傷合併の有無, 止血介入 (手術またはIVR) の有無により層別化解析した. 【結果】病院前輸液施行85例, 非施行711例であり, 両群間における年齢, 性別, 28日死亡, 大量輸血, 止血介入に有意差を認めなかった. 病院前輸液群ではISSが高く (中央値25 vs. 22, p=0.001), TACが高率であった (29.4% vs. 13.9%, p<0.001). 病院前輸液は28日死亡, 大量輸血の独立した規定因子ではなかった. TACの有無を従属変数とし, 年齢・性別・病院前輸液の有無・ISSを独立変数とするロジスティック回帰分析では, 病院前輸液 (オッズ比 (OR) 2.107, 95%CI 1.21–3.68, p=0.009) とISS (1点増加によるOR 1.08, 95%CI 1.06–1.10, p<0.001) は年齢とともに独立したリスク因子であった. 層別解析では, 65歳未満 (OR 3.24, 95%CI 1.60–6.55), 頭部外傷合併 (OR 3.04, 95%CI 1.44–6.42), 止血介入例 (OR 3.99, 95%CI 1.40–11.4) において, 病院前輸液は独立したTACのリスク因子であった. 【結語】ISS≧16の外傷患者に対する病院前輸液は, 28日死亡および大量輸血との関連は明らかではないが, TAC発症の独立したリスク因子である. 特に65歳未満, 頭部外傷合併, 止血介入を要する症例に対する病院前輸液は, TAC発症のリスクとなる可能性がある.

著者

三宅 康史 有賀 徹 井上 健一郎 奥寺 敬 北原 孝雄 島崎 修次 鶴田 良介 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.230-244, 2010-05-15 (Released:2010-07-02)

参考文献数

5

被引用文献数

5 12

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目的:2006年調査に続き,さらに大規模な熱中症に関する全国調査を行い,本邦における熱中症の実態につきより詳細に検討した。方法:日本救急医学会熱中症検討特別委員会(現 熱中症に関する委員会)から,全国の救命救急センター,指導医指定施設,大学病院および市中病院の救急部または救急科(ER)宛てに,2008年用として新規に作成した調査用紙を配布し,2008年6~9月に各施設に来院し熱中症と診断された患者の,年齢,性別,発症状況,発症日時,主訴,バイタルサイン,日常生活動作,現場と来院時の重症度,来院時の採血結果,採血結果の最悪化日とその数値,既往歴,外来/入院の別,入院日数,合併症,予後などについての記載を要請し,返送された症例データを分析した。結果:82施設より913例の症例が収集された。平均年齢44.6歳,男性:女性は670:236,I度:II度:III度は437:203:198,スポーツ:労働:日常生活は236:347:244,外来帰宅:入院は544:332で,高齢者でとくに日常生活中の発症例に重症が多かった。スポーツ群では,陸上競技,ジョギング,サイクリングに,労働群では農林作業や土木作業に重症例が多くみられた。日常生活群では,エアコン/扇風機の不使用例,活動制限のある場合に重症例がみられた。ただ,重症度にかかわらず入院日数は2日間が多く,採血結果についても初日~2日目までに最も悪化する症例が大多数であった。後遺症は21例(2.3%)にみられ,中枢神経障害が主であった。熱中症を原因とする死亡は15例(1.6%)で,2例を除き4日以内に死亡した。考察:2006年調査とほぼ同様の傾向であったが,重症例の割合が増加し,活動制限のある日常生活中の老人がその標的となっていた。最重症例は集中治療によっても死亡は免れず,熱中症では早期発見と早期治療がとくに重要であるということができる。

著者

横田 裕行 中沢 省三 志村 俊郎 木村 昭男 山本 保博 大塚 敏文

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

vol.31, no.13, pp.881-886, 1991 (Released:2006-07-19)

参考文献数

26

被引用文献数

4 6

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Hypothalamic and pituitary hormone levels were measured in 56 patients meeting the criteria of brain death proposed by the Japanese Ministry of Welfare. Pituitary hormone releasing tests were carried out in 39 patients. In addition, cerebral angiography and transcranial Doppler (TCD) were performed in 13 and six patients, respectively, just after hormone measurements. Serum hypothalamic and pituitary hormone levels were inconsistently high based on the half life time in the presumed absence of cerebral blood flow shown by angiography. The responses to releasing hormones were normal in 16 patients. TCD detected cerebral blood flow in the middle cerebral artery or ophthalmic artery in three patients who showed non-filling on angiography. Postmortem microscopic examination of the hypothalamus and anterior pituitary lobe revealed normal structure and cells intermingled with lytic changes and necrosis. This series suggests that some part of the hypothalamus and hypophysis may still be alive after brain death, although the function of these regions may be clinically insignificant.

著者

押本 理映 横田 裕丈

出版者

日本徒手理学療法学会

雑誌

徒手理学療法 (ISSN:13469223)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.73-77, 2019 (Released:2019-10-23)

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米国で出会った,徒手療法のInstitute of Physical Art(IPA)のショートコースを受講した。IPA によって開発されたシステムは,Functional Manual Therapy®(機能的徒手療法)と言い,患者自身の運動を用いてモビライゼーションを行う特徴がある。また,mechanical(機械的・構造的),neuromuscular(神経筋),motor control(運動制御)の3 要素を重視しており,評価や治療においてこれらを統合したアプローチ方法を学ぶことができる。本稿ではIPA のコースを紹介するとともに,海外でコースを受講し感じたことを述べる。

著者

稲垣 裕一郎 茂木 健太 小原 史也 若林 浩也 横田 裕史 桑野 史穂美 竹内 裕貴 澤 ひとみ 宮尾 康太郎 澤 正史

出版者

一般社団法人 日本血液学会

雑誌

第81回日本血液学会学術集会

巻号頁・発行日

2019-09-11

著者

下羅 弘樹 横田 裕思 松井 宏樹 野田 五十樹 柴山 明寛 羽田 靖史 目黒 淳一 Hiroki Shimora Hiroshi Yokota Hiroki Matsui Itsuki Noda Akihiro Shibayama Yashusi Hada Jun-ichi Meguro

雑誌

SIG-SAI = SIG-SAI

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.1-7, 2007-11-26

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災害時情報共有のためのプロトコル、およびそのプロトコルを扱うサーバシステムを提案する。災害時において情報共有をいかに行うかは迅速な災害対応を行う上で重要であるが、実際の災害現場では紙ベースあるいは閉鎖的なシステムによる情報管理が行われており、十分な情報共有が行なわれていない。提案するシステムは、プロトコルとしてオープンな標準規格を用い、既存システムを柔軟に接続する事ができる。

著者

横堀 將司 金谷 貴大 横田 裕行

出版者

医学書院

雑誌

medicina (ISSN:00257699)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.1991-1996, 2017-11-10

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Point◎意識障害患者において,脳波異常がみられるてんかん患者が稀ならず存在する.◎最近のガイドラインでは「可視的な症状(発作)の有無によらず,臨床的あるいは電気的(脳波で確認できる)てんかん活動が少なくとも5分以上続く場合,あるいはてんかん活動が回復なく反復し,5分以上続く場合」をてんかん重積状態(SE)と定義している.◎SEは,全身痙攣が主体の痙攣性てんかん重積状態(CSE)と,痙攣を伴わない非痙攣性てんかん重積状態(NCSE)に分類される.また,抗てんかん薬2剤により適切に治療してもてんかん発作が治まらないSEを難治性てんかん重積状態(RSE)と分類する.◎持続脳波モニタリングは,集中治療中においても脳波異常の確認からNCSEの診断と治療に有用である.

著者

荒木 尚 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.175-180, 2009 (Released:2016-05-11)

参考文献数

22

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虐待による頭部外傷は乳幼児期の外傷死における事由の第1位であり, 外傷による後遺症発生率に比べて著しく死亡の割合が高いことが特徴である. 虐待診断は常に不確実であり, 容易ではない. また, 偽陽性, 偽陰性ともに悲劇を生じるため, 小児科医を始めとして, 脳神経外科, 整形外科, 眼科など複数の診断科による意見の集約が必要であり, 医療者は慎重に対峙しなくてはならない. 身体所見および頭部CT所見は診断上重要であり, 薄い急性硬膜下血腫と付随する片側あるいは両側のびまん性脳腫脹が特徴的である. また, 網膜出血も重要な所見である. 乳幼児硬膜下血腫の意義については, 北米と本邦との間で解釈の相違が存在し議論が多い. 受傷機転や病態生理など未解決の問題が多く存在し, 現在も多くの臨床あるいは基礎研究による病態解明のアプローチがなされている. また, 虐待への対応は, 行政や地域社会との連携が重要であり, 診断や治療方針が広く包括的に理解されるためのガイドラインの作成などが期待されている.

著者

苛原 隆之 佐藤 格夫 大嶽 康介 邑田 悟 播摩 裕 柚木 知之 石原 健吾 伏木 亨 井上 和生 横田 裕行 小池 薫

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.151-156, 2017 (Released:2018-02-22)

参考文献数

8

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侵襲時の栄養療法に関しては,種々のガイドラインが作成されているものの詳細はいまだ不明瞭な部分が多い.また運動介入についても近年ICUAW 予防としての意義が注目されているが,早期の運動介入が代謝や生存率に与える効果についての報告はない.本研究ではマウス敗血症モデルを用いて間接熱量測定および尿中窒素測定により栄養代謝動態の変化を調べ,敗血症の重症度・時期による糖質・脂質・タンパク質の三基質の代謝動態の変化を明らかにした.また低強度の運動介入による効果についても調べ,急性期の低強度運動によりPGC-1α(Peroxisome proliferator-activated receptor gamma coactivator 1-alpha)が活性化された結果,内因性脂肪利用が上昇して脂質代謝が改善することが転帰改善に寄与していることが示唆された.早期運動介入が病態そのものに対する治療的効果をもつ可能性があるというのは画期的な知見であり,臨床における重症患者への栄養療法にも応用が期待される.

著者

金 史英 横田 裕行

出版者

一般社団法人 日本外傷学会

雑誌

日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.39-45, 2014-07-20 (Released:2014-07-20)

参考文献数

43

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外傷診療における画像診断の有用なモダリティとなったCTが,短時間での全身撮影を可能とした結果,外傷初期診療時に全身CTを行う概念が広く受け入れられ,多くの施設で施行されることとなった.しかしJATECでは,primary surveyでのCTは推奨されず,循環不安定例に対する撮影は一般的には禁忌とされている. 近年,CTの技術的進歩とCTやIVR-CTの蘇生室等への設置がなされた結果,外傷患者に対する全身の撮影がより容易となり,全身CTのprimary surveyへの導入や循環不安定例に対する撮影が行われ,死亡率を減少させることが報告されている.従来の身体所見や画像検査を用いたprimary surveyは,もはや最適とは限らないともされ,最短時間で最適な治療をもたらし得る全身CTを,循環不安定例に対しても積極的に適用すべきである.しかしながら,循環不安定例の全てに安全に全身CTが施行可能とは限らず,我々はCTを撮影しない勇気を持ち続ける必要がある.

著者

荒木 尚 師田 信人 横田 裕行

出版者

日本蘇生学会

雑誌

蘇生 (ISSN:02884348)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.98-102, 2010-06-25 (Released:2011-05-13)

参考文献数

12

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2010年7月17日には「臓器の移植に関する法律の一部を改正する法律(いわゆる改正臓器移植法)が施行され,本人の臓器提供に関する生前意思が存在しない場合,家族の承諾により脳死下臓器提供が可能となる。また年齢制限の撤廃により,15歳未満の小児からの脳死下臓器提供も可能となる。今後国内の脳死下臓器移植並びに脳死下臓器提供の増加が予想される一方,小児の脳死を人の死とする是非についての議論が尽くされたとは言い難いという主張があることも否めない。今回小児脳死判定に纏わる歴史的推移を踏まえ,小児脳死判定基準,施設基準や判定医の資格など本邦における諸問題について述べる。

著者

横田 裕輔

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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本研究では、地殻内地震の本震から余震活動や余効変動へと移行する時間発展の様子をハイレートGPSを用いた震源インバージョンによって解析し、余効変動への進展の様子を明らかにする。さらに、2011年東北地方太平洋沖地震に関して、その本震の震源過程とバックスリップ・余効すべりの詳細な解析を実施する。これらの解析から、東北沖のプレート境界に関する固着とすべりの時空間発展の描像を得る。さらに一連の時空間発展を再現可能な物理モデル、シミュレーションについて議論を行う。このような解析と議論によって、地震の始まりと進展だけではなく、地震の終焉とその後の中・長期的な時空間発展の概観を知ることを目的とする。本年度は、2011年東北地方太平洋沖地震(Mw:9.0)について強震波形データを用いたインバージョンを行い震源過程を推定した。さらにハイレートGPSデータを使用した解析によりこの地震直後の余効すべり過程を推定し、巨大地震の終焉過程についての考察を実施した。また、過去のGPSの1日サンプルデータについて過去の研究より詳細に時系列解析を行い、北海道から房総沖にかけての太平洋プレートの沈む込み帯におけるバックスリップ過程の詳細な時空間発展を調べた。海底地殻変動データも含めた解析も実施し、同じデータセットを使った本震の解析結果と非常に似た領域が固着を蓄積し続けてきたことも明らかにした。さらに、詳細な本震の震源領域・地震前のバックスリップ領域・地震後の余効すべり領域を比較し、一連の時空間発展を再現可能な物理モデルについて議論を行った。これらの研究の結果、2011年東北地方太平洋沖地震の前後約15年間にわたる詳細な物理過程の全容を推定し、その物理モデルに関する示唆を得た。

著者

横田 裕

出版者

日本第四紀学会

雑誌

第四紀研究 (ISSN:04182642)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.357-361, 2000-08-01 (Released:2009-08-21)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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反射法地震探査が,断層あるいは変動帯を対象とする広域の地質学的調査法として認められるようになったのは,わが国では震災前の約10年間のことである.震災後に,「活断層調査」あるいは「都市の深部地下構造調査」などで,数多くの反射法地震探査が実施されることになった.これは,地下深部構造の把握が地震動の予測・評価の上で重要であることが,震災により認識されたためである.この探査の果たした役割は,「活断層調査」では堆積平野下の活構造の位置・形態・活動性の把握であり,また「都市の地下構造調査」では堆積層と基盤岩の深度・形状および物性値の把握などであった.本稿では,これらの調査結果の例を紹介する.今後の課題はいくつかあるが,とりあえず重要なことは震災後に取得された観測記録の公開と保存である.これらは当初の目的とは別に,今後のさまざまな課題でも利用できる貴重なデータである.これらが公開されて多くの機関で共有されることが,これらのデータを保存し,また生かす方法であると思われる.

著者

横田 裕子 種市 康太郎

出版者

桜美林大学

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.61-71, 2011-03-20

著者

佐藤 源之 渡邉 学 横田 裕也 ANDREY Klokov ZHAO Weijun 園田 潤 高橋 一徳 MAHFOOZ Abdel-Motaleb Hafez Salem 城戸 隆 園田 潤 ZHAO Weijun

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2006

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強い不均質性媒質中の埋設物検知のためのレーダ信号処理技術について研究を行った。これを利用して人道的地雷除去を目的とした地中レーダ装置ALISを開発し、カンボジアの実地雷原での実証試験において70個以上の地雷検知に成功した。本試験は本研究終了後も継続中である。更に次世代の小型レーダ技術としてバイスタティック型レーダによる埋設物検知を行った。またレーダポーラリメトリ技術をボアホールレーダ、GB-SAR、航空機・衛星搭載SARなどのレーダに対して、特に防災・減災への発展的応用を行った。