著者
安井 正佐也 木山 博資 水村 和枝 時實 恭平 校條 由紀 吉村 崇志
出版者
名古屋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は,異なるストレスを負荷した二つのモデル動物(慢性疲労症候群CFSモデル,線維筋痛症FMモデル)の病的疼痛について研究を行った.その結果,いずれのモデルにおいても機械的アロディニアや筋性痛覚過敏が誘発することを実証した.さらに末梢組織に炎症等は認めないが,いずれのモデルにも,腰髄後角でミクログリアの活性化を認めた.このミクログリア活性化を薬剤(ミノサイクリン)で抑制すると,有意に機械的アロディニアおよび筋性痛覚過敏を抑制した.この事から,ストレス負荷によって生じる異常な疼痛の発症に,ミクログリアが大きく関与していることが示唆された.
著者
水村 和枝
出版者
The Japan Society for Oriental Medicine
雑誌
日本東洋醫學雜誌 = Japanese journal of oriental medicine (ISSN:02874857)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.196-205, 2011-03-20

鍼灸ではその入力系として筋無髄神経(C線維)が働いていると言われている。筋無髄神経受容器の中でも,中等度以上の機械刺激,熱刺激,発痛物質のいずれにも反応するポリモーダル受容器が鍼灸効果には重要であると考えられている。本講演では,筋ポリモーダル受容器の反応特性,特に機械刺激に対する感作について紹介する。<BR>ポリモーダル受容器は,筋C線維中の機械感受性受容器の中でラットでは約5割を占め,非ポリモーダル受容器(熱刺激に反応しない)と比べて機械刺激に対する反応の閾値に差は無いが,その放電数は少ない。熱に対する反応閾値は41°C近辺である。この受容器の機械反応は,ブラジキニン,プロスタグランジン,ヒスタミン,酸等によって増強される。最近話題となっている炎症メディエーターの1つに神経成長因子(NGF)がある。NGFは,個体の発達途上ではその名前の通り神経の生存・分化に必須であるが,成長した後は炎症部位で炎症細胞(マクロファージ,肥満細胞など)や線維芽細胞によって産生され,痛みの受容器の熱に対する反応や機械刺激に対する反応を感作し,痛覚過敏に大きな役割を担う。ヒトでNGFを筋注すると数日間続く筋機械痛覚過敏が出現することが知られている。筆者らのグループは最近,このNGFが炎症細胞の出現なしに筋で増加することを見出した。不慣れな運動をすると,運動後に遅れて筋痛が出現することを遅発性筋痛と言うが,NGFは運動後12時間程度遅れて筋において増大し,2日後まで増大している。運動後2日目の,遅発性筋痛が最も強い時期に,抗NGF抗体を筋注すると遅発性筋痛は減弱するので,筋C線維受容器の機械感受性をNGFが増大させた結果が遅発性筋痛である,と考えられる。遅発性筋痛のラットの筋に炎症細胞は出現していないので,NGFを産生しているのは炎症細胞ではなく,筋細胞そのものか,血管または結合組織であろうと推測される。また,遅発性筋痛状態で感作されている受容器は,熱感受性,つまりポリモーダル受容器が多い傾向があった。多くの筋性疼痛は非炎症性であるので,筋でNGFが非炎症性に産生されると言うことは,他の筋性疼痛状態でもNGFが産生され,筋C線維受容器を感作して痛覚過敏状態を引き起こしている可能性がある。今後明らかにすべき課題である。
著者
浦川 将 高本 考一 酒井 重数 堀 悦郎 松田 輝 田口 徹 水村 和枝 小野 武年 西条 寿夫
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48100197-48100197, 2013

【はじめに、目的】激しい運動後、酷使した筋肉をアイシングにより冷却したり、逆に加温することにより筋機能の回復を図ることは、スポーツの現場で日常的に行われている。これら寒冷・温熱療法は、運動後の筋肉の痛みに対する理学療法として、野球を始めサッカー、水泳、ラグビーなど幅広いスポーツの現場や臨床で適用されている。しかし、その寒冷・温熱療法の効果や作用機序に関しては、十分な検討が行われていない。そこで我々は、寒冷・温熱療法が及ぼす効果とその機序解明を目的に、ラット腓腹筋の伸張性収縮による遅発性筋肉痛モデル用い、寒冷および温熱刺激が遅発性筋肉痛に与える影響を検討した。【方法】6 週齢のSD雄ラットを十分に馴化させ、痛み評価テストを事前に行った。痛みの行動学的評価は、von FreyテストとRandall-Selitto法を用いて、覚醒下のラット腓腹筋上の皮膚へ圧痛刺激を加え、逃避行動を起こす閾値を計測した。ついで、ペントバルビタール麻酔下にて腓腹筋へ電気刺激を加え、筋収縮を誘発するとともに他動的に筋を伸張させる運動(伸張性収縮運動)を500 サイクル繰返した。その後、ラットを運動終了直後から20 分間寒冷刺激を行う群(寒冷群)、温熱刺激を行う群(温熱群)、および刺激を加えない群(対照群)の3 群に分けた(合計N = 37)。寒冷・温熱刺激ともにゲル状パックを用い、それぞれ摂氏10 度および42 度に調整したものを、腓腹筋上の皮膚の上に静置した。これら伸張性収縮運動時とその後20 分間の腓腹筋表面温度(剃毛した皮膚上から)の変化をサーモグラフィにより測定した。伸張性収縮運動翌日から圧痛閾値の推移を計測した。【倫理的配慮】「国立大学法人富山大学動物実験取扱規則」の規定に基づき、厳格・適正な審査を受け承認を得た後、研究を行った。【結果】500 回の伸張性収縮運動により、腓腹筋表面温度が平均約3 度有意に上昇した。伸張性収縮運動に対する介入後、対照群では筋表面温度の変化が見られないのに対し、寒冷群では有意な温度低下を、温熱群では有意な温度上昇が認められた。対照群では、皮膚表層の圧痛閾値を反映するvon Freyテストにおいて伸張性収縮運動前後で閾値に変化が認められなかったが、深層の筋に及ぶ圧痛閾値を評価するRandall-Selitto法では、運動の2 日後から4 日後にかけて有意に閾値が低下し、遅発性筋痛の発現が確認された。寒冷刺激群では、Randall-Selitto法において4 日後のみ圧痛閾値が低下し、対照群との間に有意差は認められなかった。一方、温熱刺激群では、von FreyテストとRandall-Selitto法の双方において、運動前後で圧痛閾値に変化は認められず、運動3 日後(<i>P</i> = 0.083)および4 日後(<i>P</i> < 0.005)において対照群より閾値が上昇した。【考察】本研究では、伸張性収縮運動後に現れる遅発性筋痛に対する寒冷および温熱療法の効果を検討した。その結果、寒冷療法は対照群と比較して遅発性筋痛を抑制しなかった。今回の結果と同様に、組織学的(Takagi, R., et al, J Appl Physiol, 110, 2011)および筋出力(Ohnishi, N., et al, J Therm Biol, 29, 2004)の観点から、運動後の寒冷療法・アイシングの効果に関しては否定的な報告がある。これらのことから、運動後の筋肉冷却は今後検討を要すると考えられる。一方、温熱刺激では遅発性筋痛が抑制された。本研究の結果より伸張性収縮運動中には腓腹筋表面の温度が上昇していることから、収縮筋における代謝亢進と血流増加が示唆される。温熱療法は、加温することによりこの生理学的反応を促進し、筋の障害に対して保護的に作用することが示唆され、遅発性筋肉痛を抑制したと考えられる。今後、筋の代謝と血流変化の観点から検討を加えていく予定である。【理学療法学研究としての意義】骨格筋の痛みに対する寒冷療法、温熱療法の効果に関する知見と、今後の科学的機序解明への可能性を示した。
著者
水村 典弘
出版者
日本経営倫理学会
雑誌
日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.223-238, 2022-03-20 (Released:2022-11-03)

Research on individual-level ethical decision making and behavior, or behavioral ethics within organizations, has developed from a relatively niche concern to a formalized knowledge in the shape of academic disciplines. Behavioral ethics is defined as “the study of systematic and predictable ways in which individuals make ethical decisions and judge the ethical decisions of others when these decisions are at odds with intuition and the benefits of the broader society”. The purpose of this paper is to review recent research on behavioral ethics and attempt to provide a portrait of the current state of the field.
著者
長嶺 章子 石井 恵子 石井 博子 石橋 葉子 糸日谷 章子 柴辻 純子 水村 明子 山中 和穂
出版者
学校法人 植草学園短期大学
雑誌
植草学園短期大学紀要 (ISSN:18847811)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.29-43, 2019 (Released:2019-03-28)

本稿は、短期大学保育者養成課程1年生のピアノの授業(保育の表現技術Ⅰ(音楽表現))を対象に試み た、習熟度別指導の実践報告である。この授業は必修科目であり、1クラス約50名の学生に対し、8名の教 員による個別指導を実践している。履修者の習熟度は、初学者から長期間にわたって学習している者まで多 様である。以前は、各グループ内に多様な習熟度の学生が混在するグループ編成を採用していた。この編成 においては指導時間の公平性や学習者心理への影響等において課題があった。そこで本実践では、習熟度が 同程度の学生によるグループ編成を試みた。その結果、指導時間の不平等が是正され、各自の習熟度に適し た内容で指導することが可能となった。さらに、学修上の配慮を必要とする学生に対し、より適した支援を することも可能となった。
著者
余 錦 佐藤 純 舟久保 恵美 小畑 光央 水村 和枝
出版者
日本生理学会
雑誌
日本生理学会大会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2004, pp.S245, 2004

To examine the effects of change in meteorological factors on autonomic parameters in conscious animals, male Sprague-Dawley rats (n = 11) were exposed to lowering barometric pressure (LP) in a climate-controlled room. Systemic blood pressure (BP) was telemetrically recorded using a radio-transmitter equipped with a BP transducer. Heart rate (HR) was calculated from BP data and pulse interval variability was analyzed by power spectrograms obtained by the fast-Fourier transform algorithm. The low-frequency (LF: 0.02-0.6 Hz) power, high-frequency (HF: 0.8-3.0 Hz) power and LF/HF ratio, an index of relative sympathetic activity, were calculated. The rats were exposed to LP by decreasing the barometric pressure of the room by 27 hPa lower than the atmospheric pressure. This was done over 8 min. The pressure was maintained at this level for 29 min, and then returned to the baseline pressure over 8 min. The BP markedly increased after reaching the pre-set low pressure and reached the peak value at the middle of LP-exposure period. The HR and LF/HF ratio clearly rose in the early part of the LP-exposure period and then gradually decreased to the level before exposure. The LF/HF ratio also transiently increased at the recompression period. These results show that lowering barometric pressure within the range of natural environmental fluctuation induces autonomic responses in conscious rats. The increase in the LF/HF ratio during LP exposure indicates that low pressure environment induces sympathetic > parasympathetic activation. <b>[Jpn J Physiol 54 Suppl:S245 (2004)]</b>
著者
水村 純子 吉本 照子 緒方 泰子
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.63, pp.150-158, 2014-04

目的:地域包括支援センター内でのケースカンファレンスが,多職種でケースの情報を共有し,支援の目標や方針を検討する場として機能していなかったことを背景とし,効果的・効率的なケースカンファレンスを実施することが課題であった.そこで,利用者に対する包括的ケアを行うために,職員各々の役割行動を規定したケースカンファレンス基準をつくることを目的とした.方法:センター長がリーダーとなり,看護師,社会福祉士,主任介護支援専門員を中心に社会福祉主事,介護支援専門員を加えた計6人の職員で基準試案を作成した.基準試案をもとに平成22年5月から8月にケースカンファレンスを実施し,職員の意見を反映させて基準試案を修正し,基準を完成させた.ケースカンファレンスの効果的・効率的な実施に向けて,事例選定,記録および評価に用いる書式を5種作成した.基準作成の目的とした効果的な包括的ケアの状況およびケースにおける基準使用の効果をもとに評価した.結果:作成した基準試案および5種のツールを使用しながら,全員がケースカンファレンスに参画し,ケースの情報,支援目標・方針を共有し,統一した支援をおこなうことができた.独居の看取りなど在宅生活の継続が困難であると予測された支援においても,各職種の意見を反映して支援目標を決め,ケースの情報,目標および支援方針を多職種で共有し,統一した方針で対応し,本人の意向に沿って在宅で看取れた.全員でその効果を評価し,同様なケースに関する今後の対応方法のルールを決めることができた.虐待支援の遅れもみられなくなった.結語:各職種の担当するケースの数の偏りを防ぎつつ専門性を発揮し,多職種協働による支援の必要なケースを効果的・効率的に選定し支援・評価できたと考えた.主担当を中心に多職種で支援を分担し,その効果を全員で評価・確認したことにより,各職員が多職種協働における専門職としての役割を自覚し,効果的な相互の役割行動を理解し,多職種協働の必要なケースの特性に応じた支援の実践知を共有できたと考えられた.制度創設4年目のセンターにおいて,多職種協働による包括的ケアを提供するには,各職員が専門職としての自己および他職種の役割を認識し,専門職として確実に協働できるようなツールの作成を含めた基準および実践の効果の共有が必要であり有効であったと考えられた.
著者
森田 裕子 水村 亮介 橘 義貴 金澤 秀子
出版者
The Japan Society for Analytical Chemistry
雑誌
分析化学 = Japan analyst (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.62, no.6, pp.541-545, 2013-06-05
参考文献数
14
被引用文献数
2

Cation exchange resins (calcium polystyrene sulfonate, Ca-resin and sodium polystyrene sulfonate, Na-resin) have been used as agents to improve hyperkerlemia. For removing <sup>137</sup>Cs from the human body, the adsorption ability of the resin for <sup>137</sup>Cs was examined and evaluated. Resin (0.03 g) and <sup>137</sup>Cs (ca.1 kBq) were introduced into 3 mL of water, the Japanese Pharmacopoeia 1st fluid for a dissolution test (pH 1.2) and 2nd fluid (pH 6.8), respectively, and shaken. After 1-3 hours, the <sup>137</sup>Cs adsorption (%) of Na-resin was 99% in water, 60% in a pH 1.2 fluid and, 66% in a pH 6.8 fluid. By adding potassium, the <sup>137</sup>Cs adsorption (%) of Ca-resin was reduced. However, the <sup>137</sup>Cs adsorption (%) of Na-resin was almost unchanged. These results show that both resins have adsorption ability for <sup>137</sup>Cs in the stomach and the intestines. Therefore, the proposed method will be an effective means in the case of a radiological emergency due to <sup>137</sup>Cs.
著者
高橋 光彦 笠原 敏史 水村 瞬 永谷 祐美子 佐藤 貴一
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.A0616-A0616, 2006

【目的】<BR>端坐位での静的・動的側方傾斜刺激に対する姿勢反応を明らかにする.<BR><BR>【方法】<BR> 静的側方傾斜刺激:被験者は健康な男子大学生9名であり,平均年齢22.1±1.9歳,平均身長173.1±2.4cm.被験者に電動ティルトテーブル上で,上肢は胸の前に組ませ,下肢は股関節内外転中間位,骨盤は中間位になるように端座位になり、傾斜角度は0°から5°間隔で7つの肢位(30°まで)で実施し,それぞれの角度で10秒間坐位保持を実施し、頸部,体幹の傾斜角度を解析する.<BR> 動的側方傾斜刺激:被験者は男子大学生6名であり、平均年齢23.2±2.2歳.被験者には全身黒タイツを着用し、反射マーカーを付けて電動ティルトテーブルに座り、上肢を胸の前で組ませ股関節内外転中間位・骨盤直立位姿勢をとらせ、連続的に右側へ坐面傾斜角度を0°~20°増加させ、開眼・閉眼状態でそれぞれランダムに実施し、頸部,体幹の傾斜角度を解析する.<BR><BR>【結果】<BR> 静的側方傾斜刺激:頸部,体幹のそれぞれの座面傾斜角度における0°との比較では,座面傾斜角度の増加に対して頸部,体幹傾斜角度も増加した.<BR>頸部,体幹のそれぞれの角度における左右の傾斜での比較では,座面傾斜角度が増加しても左右の頸部,体幹それぞれの傾斜角度で有意差はみられなかった.傾斜角度が増加するにつれて,頸部の傾斜角度は右傾斜がより増加する傾向があり,体幹は左傾斜がより増加する傾向にあった.<BR> 動的側方傾斜刺激:頸部は、開眼時・閉眼時とも坐面傾斜角度8°付近までは坐面傾斜角度が増加するに伴い頸部傾斜角度も急激に増加していき、8°以上は緩やかな増加となり、18°付近で傾斜角度は減少した。<BR><BR>【考察】<BR> 静的側方傾斜刺激:頸部,体幹傾斜角度は20°では全てで有意差があり,20°付近から頸部,体幹の立ち直り(頸部,体幹を水平に保つこととする)よりもバランス反応が優位になり,姿勢保持のために頸部,体幹傾斜角度が増加していると考えられる。<BR> 動的側方傾斜刺激:各坐面傾斜角度で頸部傾斜角度と体幹傾斜角度の有意差はなく、両者とも8°付近で最大となりその後18°付近から減少していることから、同様のパターンで傾斜していると言える。これは頸部・体幹の反応は連動して行われていることを示唆している。<BR><BR>【まとめ】傾斜反応において、立ち直り反応は出現するが、傾斜角度を増加させると、立ち直り反応を抑制しバランス反応が優先されるよう姿勢変化することがわかった。
著者
水村
出版者
智山勧学会
雑誌
智山學報 (ISSN:02865661)
巻号頁・発行日
no.1, pp.94-95, 1914-12-01
著者
田中 正文 毛利 元彦 水村 和枝
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

今回の一連の実験では、長期間閉鎖・隔離された環境(海洋科学技術センター設置の潜水シミュレーターを使用)にお互いに未知である20代の男性5人を被験者とし、そこでの人間関係を中心とした行動パターンやそれに伴う心身両面でのストレス度について研究した。測定項目は共同生活中の人間関係を含む行動分析、精神的ストレスの知覚への影響や計画立案などの精神集中度の変化、対人関係の距離などであった。さらに、閉鎖・隔離環境への隔離前後、隔離中の血液分析により、内分泌系ストレス因子やNK活性の測定を行うとともにアクティグラム使用による行動量の測定、睡眠時の脳波や心電図解析により自律神経機能の変化をも検討した。結果の概要:5人で開始した実験であったが、開始2日目に1人の被験者が脱落し、以降は4人で行った。今回もリーダーの役割を果たす者の存在は認められず、結果的に2-1-1の集団構造に落ち着いた。このような構造の中で、他の成員から排斥されていると感じていた2人の被験者において内分泌系ストレス因子の顕著な上昇が観察され、閉鎖・隔離終了まで他の2人の被験者とは有意な差が認められた。閉鎖・隔離環境は刺激が少ない環境である。そこでストレスを最小限に押さえ、出来るだけ快適な生活を送ろうとすれば、自分たちで刺激を減少させる方向に彼らの行動を制御した。それは、例えば、被験者間のコミュニケーションの減少や環境内での行動量の減少であった。このような現象は現代社会において顕著に観察されていることであり、現代の人々、特に若者たちが新しい状況に直面したとき、人間関係も含む状況への適応能力において劣っていることを再証明したことになる。
著者
水村 典弘
出版者
日本経営倫理学会
雑誌
日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.61-74, 2023-03-30 (Released:2023-05-04)

Product advertising can evoke negative emotions in the human mind. The theme of this paper, “SNS flame war,” originates from posts by people who feel offended or discomfort at the appearance of products or expressions in advertising media. The person who sparks a flame war posts text about what is wrong with the product/ advertisement expression along with an image of the object he or she finds offensive or uncomfortable. What, then, are the mental mechanisms of those who activate a mode of criticism/attack on SNS? This paper analyzes four cases of flame wars caused by product appearance and advertising displays: Prada’s “blackface issue,” H&MGB’s “racism issue,” Dior’s “racism issue,” and IKEA Japan’s “gender roles issue,” and elucidates the mechanism by which information obtained from viewing products and advertisements creates a sense of offense or discomfort in the human mind, which in turn, generates the emotion of anger.
著者
根本 学 京谷 圭子 菅野 壮太郎 高木 正人 北山 勝博 水村 勝
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.792-800, 2019-12-31 (Released:2019-12-31)
参考文献数
15

日本は高齢社会を迎え,救急現場においてもその影響は避けられない。今回,人生の最終段階にある傷病者の意思に沿った救急現場での心肺蘇生などのあり方に関して,日本臨床救急医学会の提言を参考に地域メディカルコントロール協議会のワーキンググループにより指針を策定し,運用を開始したので報告する。現場の救急隊員からの要望に応え,「救急救命処置についての説明と同意書」と「心肺蘇生に関する医師の指示書」を策定し,2017年12月1日より運用を開始した。運用開始から2018年11月30日の期間における内因性心肺停止525件中,心肺蘇生を望まなかったのは23件(4.4%)であった。救急隊員へのアンケート調査では,不安や精神的ストレスを感じている者がいることが判明した。人生の最終段階にある傷病者の意思に沿った救急現場での心肺蘇生などのあり方に関しては,地域メディカルコントロール協議会を中心とした活動指針の策定と事後検証が重要と考える。
著者
水村 典弘
出版者
日本経営学会
雑誌
經營學論集 第85集 日本的ものづくり経営パラダイムを超えて (ISSN:24322237)
巻号頁・発行日
pp.F23-1-F23-10, 2015 (Released:2019-09-25)

企業倫理の基盤となる制度の実効性を高めるためには,意図せぬ不正に走る人の心理現象と心理プロセスを分析して,倫理諸制度の基本設計や運用の一部に修正パッチを当てるか,さもなければ制度の全体を抜本的に見直す必要がある。では,なぜ人は無自覚的に不正を働き,時として悪事に手を染めるのか。現場で起きた「倫理の失敗」の数々を検証し,組織人の意図せぬ不正とその背後要因にスポットライトを当てて概括的な整理を試みたのが「行動ビジネス倫理」である。本稿は,ビジネス倫理学の領域で推奨される「倫理的な意思決定に向けたフレームワーク」とその脆弱性に焦点を当てた「行動ビジネス倫理」の分析視覚を明らかにしたうえで,2013年10月に株式会社阪急阪神ホテルズで発覚したメニュー表示問題の詳細について,関連省庁や「阪急阪神ホテルズにおけるメニュー表示の適正化に関する第三者委員会」が公表した調査報告書をもとに検証する。
著者
水村 典弘
出版者
日本経営倫理学会
雑誌
日本経営倫理学会誌 (ISSN:13436627)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.221-233, 2020 (Released:2021-12-27)

Japanese companies are putting a great deal of energy into efforts to improve their ethicality and have established systems to promote corporate compliance program — installing codes of ethics, corporate ethics and legal compliance program, ethics helpline, and ethics training. Despite all this effort, observed illegal/unethical behavior in the workplace is on the rise. This paper focuses on “compliance training program for employees” conducted in the workplace and consists of the following three elements: (1)a comprehensive review of the literature on ethical decision-making models(2) behavioral business ethics approach to ethics training and(3)how to build an effective training program.
著者
水村 典弘
出版者
埼玉大学経済学会
雑誌
経済科学論究 = The journal of economic science (ISSN:13493558)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.21-33, 2021

その他のタイトル : 経営学分野における事例研究型の論文 : シリーズ : 研究の技法大学院生のための実践的ガイド(第1回)タイトルの(ケース・スタディ)部分はルビ