著者

白井 淳資

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.2_82-2_90, 2011-02-01 (Released:2011-06-18)

著者

白澤 卓二

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.36-39, 2012 (Released:2012-03-29)

参考文献数

11

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1932-06

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1928

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

ニッポノホン

巻号頁・発行日

1927-10

著者

原田 知佳 畑中 美穂 川野 健治 勝又 陽太郎 川島 大輔 荘島 幸子 白神 敬介 川本 静香

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.351-359, 2019 (Released:2019-10-25)

参考文献数

33

被引用文献数

1 3

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Previous research has found that a combination of high levels of behavioral inhibition system (BIS) and low levels of behavioral activation system (BAS-Drive) predicts suicidal thinking (Rasmussen, Elliott, & O’Connor, 2012). In this study, we examined whether the effects of a suicide prevention education program for junior highschool students were moderated by the risk level of students, regarding a combination of high BIS and low BASDrive as a high risk for suicide. A total of 28 high-risk students and 167 low-risk students participated in the program. Participants completed self-reported questionnaires during the intervention. As a result of the analysis, it was suggested that through the program, not only low-risk students but also potential high-risk students could gain the ability to seek assistance.

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1926-11

著者

阿江 勉 白川 仁

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌C(電子・情報・システム部門誌) (ISSN:03854221)

巻号頁・発行日

vol.114, no.6, pp.654-662, 1994-06-20 (Released:2008-12-19)

参考文献数

12

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

ニッポノホン

巻号頁・発行日

1926-11

著者

櫻本 秀明 卯野木 健 白坂 雅子 田本 光拡 佐藤 智夫 大内 玲 佐土根 岳 藤谷 茂樹

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.429-432, 2020-09-01 (Released:2020-09-01)

参考文献数

3

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鎮静・鎮痛・せん妄・睡眠管理およびICU diaryに関する実践を明らかにすることを目的に,Webアンケートによる実態調査を実施した。ICU/high care unit(HCU)看護師からの227件の回答を分析し,鎮静目標が明確な施設は66.1%,目標鎮静設定を毎日見直すは22.9%であった。ほぼ全ての施設で定期的に鎮静評価が行われていた。客観的疼痛評価はbehavioral pain scale(BPS)37.4%,critical-care pain observation tool(CPOT)38.3%で行われていた。せん妄評価ツールを全く使用していない施設は13.7%にとどまった。睡眠促進は,明るさの調整(84.6%),モニター音の調整(48.5%)であった。ICU diaryを全く使用していない施設は77.5%に上った。重症患者に対する鎮静・鎮痛・せん妄評価,睡眠の促進は広く普及しつつあるが,ICU diaryも含めるといまだ十分とはいえず,今後も適切な普及に組織的に取り組む必要性が示唆された。

著者

杉田 浩一 白井 邦郎 和田 敬三 川村 亮

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品工業学会誌 (ISSN:00290394)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.311-315, 1977-06-15 (Released:2010-01-20)

参考文献数

3

被引用文献数

3 1

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食品中コラーゲンの加熱による変化を解明するため,豚皮より調製した不溶性コラーゲンを水中で加熱し,ゼラチン化の進行状態を観察した。溶出窒素量よりみたゼラチン化は,加熱の温度,時間の増加により促進されるが,温度により限界がある。 pHが低下するとこの限界は除かれ,溶出量が著しく増大する。塩類は酸性側でゼラチン化を抑制し,中性側で促進する。加熱時の溶出物中には,ディスク電気泳動および,ゲルクロマトグラフィーにより,コラーゲンのα, β, γ鎖に相当する成分が検出されたが,ゼラチン化の進行にともない,そのパターンにはペプチド鎖の解裂による低分子化とみられる変化が起こった。

著者

今泉 麻美 佐藤 常男 白井 弥 雨森 隆 桑原 正人 小坂 俊文 田中 茂男

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.396-399, 2000-06-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

18

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犬2例 (症例1: ゴールデン・レトリーバー, 雄, 9歳; 症例2: 雑種, 雄, 11歳) の前立腺に発生した腫瘤を病理学的に検索した. 症例1は前立腺上皮細胞に類似した円形~楕円形の細胞のシート状増殖から成り, 多数の核分裂像を伴っていた. 症例2では異型性の強い腺上皮の腺房内増殖が認められた. 抗ヒト前立腺特異抗原に対する免疫染色で, 症例1のほとんどの腫瘍細胞は陰性を, 症例2は大部分の腫瘍細胞が陽性を示した. 電顕的に, 症例1の腫瘍細胞の核は大型で異型性が認められ, 細胞小器官の乏しい細胞と豊富な細胞とが混在していた. 腺腔構造は認められなかった. 症例2の細胞は核の異型性は軽度で, 明らかな腺管を形成し, 細胞質内には遊離リボソーム, 分泌顆粒が認められたが, 他の細胞小器官は乏しかった. 症例1, 2ともに細胞間に接着斑が認められた. これらの所見から症例1は合胞体型前立腺癌, 症例2は腺房内増殖型前立腺癌と診断された.

著者

白石 明継 熊代 功児

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0308, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】わが国の「大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン」によると,大腿骨近位部骨折患者の入院中の死亡原因となる合併症は肺炎が最多で,30~44%を占めるとされる。また,金丸らは大腿骨近位部骨折患者における術後1年以内の死因のうち,術後に発症した合併症の死亡率が術前に比べて有意に高く,その原因として肺炎が最も多いと報告している。そのため,術後の肺炎予防は生命予後において非常に重要である。先行研究では大腿骨近位部骨折の手術待期日数が合併症と関連があるとされる一方,早期手術と術後合併症は関連がないとする報告も散見され,術後の肺炎発症の要因について一定の見解が得られていない。そこで本研究の目的は大腿骨近位部骨折患者における術後の肺炎発症に影響する因子を検討することとした。【方法】対象は2013年1月~2016年6月に大腿骨近位部骨折にて当院整形外科に入院した65歳以上の患者459例のうち,術前に肺炎を発症した23例を除いた436例とした。対象者を肺炎非発症群(非発症群)422例,術後肺炎発症群(術後発症群)14例に分類し,患者要因として年齢,性別,神経学的疾患既往の有無,認知症の有無,呼吸器疾患既往の有無,医学的要因として受傷から手術までの日数(手術待期日数),血中ヘモグロビン濃度(Hb値),血清タンパク質値(TP値),血清アルブミン値(Alb値),理学療法要因として入院から理学療法開始までの日数(PT開始日数),手術から端座位開始までの日数(術後座位開始日数)を後方視的に調査した。統計解析は,非発症群と術後発症群間の比較を性別,神経学的疾患既往の有無,認知症の有無,呼吸器疾患既往の有無はχ2検定,年齢,手術待期日数,Hb値,TP値,Alb値,PT開始日数,術後座位開始日数は対応のないt検定またはMann-Whitney検定を用いて実施した。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】非発症群と術後発症群の比較の結果,術後発症群で有意に男性が多く(p<0.05),Alb値が低かった(p<0.05)。【結論】本研究におけるAlb値は入院時に調査した値であり,骨折受傷前の状態を反映していると考えられる。金原らは栄養状態と生体防御機構は密接に関わり合い,低栄養状態下では免疫能が低下すると報告している。そのため,本研究においても低栄養状態で入院した患者は感染に対する抵抗力が弱く,肺炎発症のリスクが高くなったと考える。本研究では理学療法で介入可能な要因は抽出されなかった。しかし,術後座位開始日数の平均値は非発症群2.2日,術後発症群3.6日であった。肺炎発症の要因として,長時間の仰臥位が報告されており,男性で入院時より低栄養状態を呈している症例は術後の肺炎発症のリスクが高くなるため,より早期から離床を図り,術後肺炎発症の予防を行うことが重要であると考える。

著者

白波瀬 達也

出版者

学校法人 関西学院大学先端社会研究所

雑誌

関西学院大学先端社会研究所紀要 (ISSN:18837042)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.41-46, 2019

著者

白岩 健 葛西 美恵 池田 俊也 下妻 晃二郎

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.33-38, 2012-08-25 (Released:2012-12-19)

参考文献数

14

被引用文献数

1

著者

白坂 憲章 高崎 竜史 吉栖 肇

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.10, pp.495-498, 2005

被引用文献数

2 5

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梅加工品中に含まれる抗酸化・抗変異原活性を有する機能性成分として梅果実成分リオニレシノールの含量を検討し, 以下のような結果を得た.<br>市販の調味梅干のリオニレシノール含量は製品の塩分濃度が低い製品ほどリオニレシノールの含量およびラジカル消去能が低い傾向がみられ, 調味工程における脱塩操作における流出が主たる原因と考えられた.<br>調味梅干製造の漬け込み工程において, 調味液が果肉に浸透する調味の初期においては, 果肉からのリオニレシノールの溶出とその含量の減少に伴うと考えられるラジカル消去能の低下が認められたが, 調味液が浸透する2週目以降においては, リオニレシノール含量, ラジカル消去能共に増加が認められ, 浸透圧による種からのリオニレシノールの再移行が生じたと考えられた.<br>以上の結果より, 調味液に添加が不可能なリオニレシノールなどの機能性成分の調味行程における低下を防ぎ, 有用成分を多く含む調味梅干を製造するには, 塩濃度を低下させるための過剰な脱塩を避け, 十分な浸透圧を持つ調味液を用いて十分な時間をかけて調味を行うことが必要と考えられた.

著者

北原 白秋[作詞]

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1928-11

著者

白石 皓二

出版者

Society of Environmental Conservation Engineering

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.427-431, 2004-06-20 (Released:2010-03-18)

参考文献数

4

被引用文献数

2 1

著者

白井 清子

雑誌

学習院大学上代文学研究 (ISSN:09162453)

巻号頁・発行日

no.34, pp.30-52, 2009-03-31

著者

大野 裕 白波瀬 丈一郎 神庭 重信 安藤 寿康 吉村 公雄

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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15〜27歳までの双生児262組を対象に「パーソナリティ形成における遺伝的影響と養育環境との相互作用に関する心理、社会的、遺伝的研究」の研究を行った。気質の4次元(新奇性追求、損害回避、報酬依存、固執)は、いずれも遺伝由来であり、とくに新奇性追求、損害回避、報酬依存は遺伝的に独立であることが明らかになった。また、新奇性追求と損害回避に見られる表現型相関は環境によって引き起こされたものであり、一方固執は新奇性追求と損害回避の遺伝成分から派生したものとする仮説が指示された。人格の3次元(自己志向、協調、自己超越)のうち、自己超越は共有環境と非共有環境に由来していて遺伝成分はないが、自己志向と協調には遺伝要因が無視できないとする仮説が指示された。さらに、自己志向と協調の遺伝要因は、部分的には気質次元の新奇性追求および報酬依存の遺伝成分と重複することが明らかになった。一方、big fiveと呼ばれる神経質、外向性、開拓性、愛想の良さ、誠実さの5つの性格特性に関しては、遺伝率は40-50%と欧米での報告と同じように高かったが、個々の性格特性は遺伝的に共通であることが明らかになった。このことは、(1)表現型の均一性が必ずしも遺伝の均一性を意味していない、(2)共有環境が性格の個人差形成にほとんど全く寄与しない、(3)家族どおしの類似性はほとんどすべて遺伝要因によって形成される、ということを意味しており、発達心理学的に見て大変重要な知見が得られた。母親の養育態度を温かく庇護的であると子どもが見るかどうかは、共有環境ではなく遺伝要因の高い寄与が認められた一方、母親の過保護傾向については共有環境要因が関与しているという欧米と同様の知見が得られた。また、遺伝子解析からはドーパミン受容体(DRD4)およびセロトニントランスポーター(5HTT)が気質と関連していることが明らかになったが、双生児という特性を考慮してさらに解析する必要性が示唆された。