著者

石田 浩

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.1-18, 2012 (Released:2013-03-18)

参考文献数

83

被引用文献数

9

---

この講演では,社会科学において原因と結果を特定していく因果推論の可能性について考えてみます.調査観察データに基づいて因果推論を試みる手法として (1) クロス集計表によるアプローチ,(2) 回帰分析によるアプローチ,(3) パネル調査データを用いた手法,(4) 反実仮想の枠組み,の4つを取り上げて詳しく検討します.最後に,社会に内在する「因果効果の異質性」に着目したオーティス・ダドリー・ダンカンの考え方と,「生成過程としての因果関係」に着目したジョン・ゴールドソープの考え方を紹介します.そしてこの2つの考え方が実は補完的であり,調査観察データを用いた因果推論の過程で,社会科学者が本来引き受けるべき重要な課題を,2人の偉大な社会科学者が指摘していることを主張します.

著者

石田 浩

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.207-218, 2014 (Released:2016-07-10)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

石田 浩 三輪 哲

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.648-662, 2009-03-31 (Released:2010-04-01)

参考文献数

30

被引用文献数

8 7

---

本稿では,世代間の階層移動を分析対象として,戦後日本にみられる長期的趨勢と国際比較の視点からみた日本社会の位置づけという2つのテーマを分析した.第1のテーマについては,社会の流動化の指標である相対移動率に着目すると,戦後日本の長いスパンを通して階層移動はおおむね安定しており,1995年から2005年にかけて日本社会の流動性が下がり階層の固定化が進展したという近年の「格差拡大論」を支持する結果は得られなかった.近年格差に関する関心が飛躍的に強まっているのは,おそらく人々が絶対レベルの移動の変化に反応しているためと考えられる.近年みられる社会の上層レベルでのパイ縮小と上昇移動率の低下,それと対応した下層レベルでのパイ拡大と下降移動率の上昇という変化が背景にあると思われる.第2のテーマの国際比較では,1970年代と90年代において日本社会が産業諸国の中でどのように位置づけられるかを検討した.相対移動率に着目すると,日本はどちらの年代でも,流動性がとりわけ大きくも小さくもない社会であることがわかった.全体移動率についてみると,日本は遅れて急速に発展した後発社会の特徴をもち,産業化の進展とともに全体移動率が顕著に増加したことが確認された.本稿では絶対と相対の双方の移動の趨勢を同時に検討することで,それぞれの社会の産業化の進展の軌跡と移動の趨勢の関連を考慮しながら,社会の位置関係を考察した.

著者

新井 康通 広瀬 信義 川村 昌嗣 本間 聡起 長谷川 浩 石田 浩之 小薗 康範 清水 健一郎 中村 芳郎 阪本 琢也 多田 紀夫 本間 昭

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.202-208, 1997-03-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

22

被引用文献数

3 5

---

東京都在住の百寿者45名 (男15例, 女30例, 平均年齢101.1±1.4歳, mean±SD, 以下同じ) の血清脂質値, アポ蛋白A1 (以下アポA1と略す), アポ蛋白B (以下アポBと略す), リポ蛋白分画, 低比重リポ蛋白 (以下LDLと略す) 分画の被酸化能を測定し, 健常な若年対照群と比較検討した.百寿者では対照群に比べ, 総コレステロール (以下TCと略す), 高比重リポ蛋白コレステロール (以下HDL-Cと略す), アポA1, アポBが有意に低値を示した. アポBが60mg/dl以下の低アポB血症の頻度は対照群の2.3%に対し, 百寿者では23%と有意に高かった. 各リポ蛋白分画中のコレステロール濃度は超低比重リポ蛋白コレステロール (以下VLDL-Cと略す), LDL-C, HDL-C, のいずれにおいても百寿者で有意に低かった. HDLの亜分画を比べると百寿者で低下していたのはHDL3-Cであり, 抗動脈硬化作用を持つHDL2-Cは両群で差がなく, 百寿者の脂質分画中に占めるHDL2-Cの割合は有意に増加していた. LDLの被酸化能の指標である lag time には有意差を認めなかった (百寿者44.7分±31.8対対照群49.9±26.0分). 百寿者を日常生活動度 (以下ADLと略す) の良好な群と低下している群に分け, 脂質パラメータを比較したところ, ADLが良好な群でHDL3-Cが有意に高値を示していた. 認知機能を Clinical Dementia Rating (以下CDRと略す) によって正常から重度痴呆まで5段階に評価し, 各群の脂質パラメータを比較したところ, 中等度以上の痴呆群でHDL-Cが正常群に比べ有意に低下していた.百寿者はアポBが低く, HDL2-Cが比較的高値であり, 遺伝的に動脈硬化を促進しにくい脂質組成を示すことが明らかとなった.

著者

石田 浩

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.2_41-2_63, 2008-11-30 (Released:2009-01-05)

参考文献数

25

被引用文献数

4

---

本研究は、世代間の階層継承の趨勢を生存分析の手法を用いて分析した。上層ホワイトカラー階層と非熟練ブルーカラー階層の再生産(世代間の継承)に焦点を当て、従来の分析のように調査年を趨勢の単位とするのではなく、初職入職年度、職歴の発生年度によって4つの時代を区分し、時代的なコンテクストをより明確にした分析を行った。上層ホワイト階層と非熟練ブルー階層への入職の仕方に関して、学校教育修了または中退後に初職からすぐに入職する場合と、職業キャリアの中で昇進・転職・起業などを経て入職する場合の2つを区別し、別々の分析を行った。 初職での上層ホワイト、非熟練ブルー階層への入職は、父と同じ階層であることが強く影響していることが分析から明らかになった。しかし、父階層の初職への効果は、4つの時代で有意に異なることはなかった。初職の時点ではなくて、職業キャリアを通して上層ホワイト、非熟練ブルー階層に入職した場合を取り上げると異なる結論が導きだされる。40歳時点までの職業キャリアを分析すると、上層ホワイト階層への入職と非熟練ブルー階層への入職の双方に関して、同じ出身階層であることの強い継承効果があることがわかる。さらに、父階層の効果は、1996-2005年にかけて上昇した可能性がある。すなわち、上層ホワイト階層と非熟練ブルー階層の閉鎖性(継承の度合い)が近年(1996-2005年度)高まっていることを示唆している。

著者

永田 俊彦 石田 浩 若野 洋一 上田 雅俊 今井 久夫 山岡 昭

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.465-471, 1992-06-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

13

被引用文献数

2

---

本邦における5%硝酸カリウム配合歯磨剤の象牙質知覚過敏に対する臨床効果を調べるために, 74名の被験者を対象に37名を試験群, 37名を対照群として, 擦過刺激試験, 冷気刺激試験, 自覚評価の3種類の診査項目について二重盲検法を行なった。試験群すなわち硝酸カリウム配合歯磨剤使用群では, すべての診査項目において反応や症状の改善または消失が著明に認められた。その診査数値の減少率は使用後4週, 8週, 12週において, すべて対照群よりも有意に高かった。試験群で症状が改善した被験者数は, 2週目で44%, 4週目以降では80%を越え, 症状が消失した被験者は, 8週目で42%, 12週目で56%に達した。また, とくに問題となるような副作用は認められなかった。これらの結果から, 5%硝酸カリウム配合歯磨剤が, 象牙質知覚過敏の症状緩和に適した歯磨剤であることが明らかとなった。

著者

佐藤 嘉倫 近藤 博之 斎藤 友里子 三隅 一百 石田 浩 尾嶋 史章 中尾 啓子

出版者

東北大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2004

---

本プロジェクトは、社会階層の流動化と固定化という、一見相反する現象を統一的に理解・説明するための階層論を展開することを目的とした。この目的のために、理論的な検討をするとともに、データ分析のための社会調査を実施した。2005年に日本、韓国、台湾でほぼ同一の調査票を用いた実査を行った。また労働市場の流動性の影響をもっとも受けている若年層を対象とした郵送調査・ウェブ調査を2007年に行った。これらの調査データを用いた分析結果は、全15巻の研究成果報告書にまとめられた。また報告書以外にも、プロジェクトメンバーによる学会報告や論文・単行本刊行は多数に及ぶ。本研究プロジェクトは総合的研究なので、社会階層と社会移動をめぐってさまざまな視点からの分析を展開した。このため、研究成果すべてを述べることはできないが、たとえば(1)佐藤俊樹『不平等社会日本』で示されたホワイトカラー上層雇用の閉鎖性は2005年には存在しないこと、(2)非正規雇用者になる傾向は低学歴者と女性に高く見られること、(3)所得格差については正規雇用と非正規雇用の間の格差が大きいが、その格差が拡大しているかどうかは慎重な検討が必要であること、などの知見が得られた。また本プロジェクトが、本格的な東アジアにおける社会階層と社会移動の比較研究として初めてのプロジェクトであることも特筆に値する。その成果の一端は、研究成果報告書第13巻『東アジアの階層ダイナミクス』に収められている。

著者

藤原 千沙 湯澤 直美 石田 浩

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.87-99, 2010-02-25

---

生活保護の受給期間に関する議論では,毎年7月1日現在の被保護世帯を対象に,保護の開始から調査時点までを受給期間とする「被保護者全国一斉調査」(厚生労働省)が用いられるのが一般的である。これに対し,本研究は,A自治体における保護廃止世帯を対象に,保護の開始から廃止までを受給期間として分析し,保護継続世帯と合わせて生存分析を行った。その結果,以下の諸点が明らかとなった。第一に,一時点の受給継続世帯を対象とした調査では調査対象にあがらない1年未満廃止世帯が相当数存在する。第二に,世帯主の学歴・性別・世帯類型により受給期間に違いがみられた。第三に,自立助長という生活保護制度の目的に沿った保護廃止であるか否かにより受給期間の傾向は異なる。第四に,廃止世帯と保護継続世帯の双方を考慮した分析では,世帯主の性別と世帯類型により保護の継続確率(生存率)に違いのあることが推察された。

著者

永田 俊彦 笠原 千佳 木戸 淳一 篠原 啓之 西川 聖二 石田 浩 若野 洋一 加藤 良成 郡 健二郎

出版者

特定非営利活動法人日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.504-509, 1995-09-28

被引用文献数

3 1 2

---

尿路結石と歯石には,成分や発現年齢においていくつかの共通点が認められる。本研究では,尿路結石を有する人の歯石沈着程度を明らかにするために,尿路結石患者40名および結石の既往のない対照被験者57名の口腔内診査を行い,歯石沈着指数を調べることによって,両群を比較検討した。さらに,尿路結石患者の尿中成分と歯石沈着指数の相関についても検索した。歯石沈着指数は,OHI指数に基づいた前歯および大臼歯6部位を検査するCI-S指数を採用した。結石群のCI-Sは1.10±0.09(平均値±標準偏差値)であり,対照群の0.37±0.05と比べ3.1倍と有意に高い値を示した。また,下顎前歯舌側部に限定して指数を調べた場合でも,結石群1.63±0.15,対照群0.60±0.11と,2.7倍の有意な高値を示した。この現象は男女の性別にかかわらず認められた。一方,尿中Ca量およびPi量とCI-Sとの相関を調べたところ,これらの間には何ら相関関係は認められなかった。以上のように,尿路結石患者は,結石をもたない人に比べて,歯石沈着量が多いことが明らかとなり,尿路結石患者の尿中Ca量およびPi量と歯石の沈着程度には関連がなかった。今回の調査結果は,尿路結石および歯石形成機構には何らかの密接な関連があることを裏付ける興味深い結果であると言うことができる。

著者

永田 俊彦 笠原 千佳 木戸 淳一 篠原 啓之 西川 聖二 石田 浩 若野 洋一 加藤 良成 郡 健二郎

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.504-509, 1995-09-28 (Released:2010-08-25)

参考文献数

23

被引用文献数

2 1

---

尿路結石と歯石には, 成分や発現年齢においていくつかの共通点が認められる。本研究では, 尿路結石を有する人の歯石沈着程度を明らかにするために, 尿路結石患者40名および結石の既往のない対照被験者57名の口腔内診査を行い, 歯石沈着指数を調べることによって, 両群を比較検討した。さらに, 尿路結石患者の尿中成分と歯石沈着指数の相関についても検索した。-歯石沈着指数は, OHI指数に基づいた前歯および大臼歯6部位を検査するCI-S指数を採用した。結石群のCI-Sは1.10±0.09 (平均値±標準偏差値) であり, 対照群の0.37±0.05と比べ3.1倍と有意に高い値を示した。また, 下顎前歯舌側部に限定して指数を調べた場合でも, 結石群1.63±0.15, 対照群0.60±0.11と, 2.7倍の有意な高値を示した。この現象は男女の性別にかかわらず認められた。一・方, 尿中Ca量およびPi量とCI-Sとの相関を調べたところ, これらの問には何ら相関関係は認められなかった。以上のように, 尿路結石患者は, 結石をもたない人に比べて, 歯石沈着量が多いことが明らかとなり, 尿路結石患者の尿中Ca量およびPi量と歯石の沈着程度には関連がなかった。今回の調査結果は, 尿路結石および歯石形成機構には何らかめ密接な関連があることを裏付ける興味深い結果であると言うことができる。

著者

藤原 千沙 湯澤 直美 石田 浩

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.87-99, 2010-02-25 (Released:2018-02-01)

---

生活保護の受給期間に関する議論では,毎年7月1日現在の被保護世帯を対象に,保護の開始から調査時点までを受給期間とする「被保護者全国一斉調査」(厚生労働省)が用いられるのが一般的である。これに対し,本研究は,A自治体における保護廃止世帯を対象に,保護の開始から廃止までを受給期間として分析し,保護継続世帯と合わせて生存分析を行った。その結果,以下の諸点が明らかとなった。第一に,一時点の受給継続世帯を対象とした調査では調査対象にあがらない1年未満廃止世帯が相当数存在する。第二に,世帯主の学歴・性別・世帯類型により受給期間に違いがみられた。第三に,自立助長という生活保護制度の目的に沿った保護廃止であるか否かにより受給期間の傾向は異なる。第四に,廃止世帯と保護継続世帯の双方を考慮した分析では,世帯主の性別と世帯類型により保護の継続確率(生存率)に違いのあることが推察された。

著者

中村 圭介 石田 浩 佐藤 博樹 仁田 道夫 石田 光男 本田 由紀

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2000

---

1.ホワイトカラーの業績管理の方法には三種類ある。第一の方法は売上高、利益率・高、費用など経営指標を部、課レベルに分割し、その達成状況を定期的にモニターし、進捗の遅れを発見した場合にその原因を探り、対策を講ずるというものである。第二の方法は経験的に割り出された目標値(たとえば開発にかかる時間等)を実績値と常に比較し、乖離が発見された場合にその原因を探り、対策を講じるというものである。第三の方法は、スタッフ部門などでみられるが、具体的な数字目標なしに定性的目標(定性的な年度計画など)の達成状況を定期的にモニターするというもので、もっとも緩やかな方法である。これらの方法で部門の成果を定期的に測定し、計画の遅れや乖離を発見し、対策を考案、実施している。これが部門別業績管理の仕組みと実際である。いわゆる成果主義的人事管理は、こうした部門別業績管理のありようを前提として設計され、目標達成に責任を負える立場にいる者(課長以上の管理職)を対象にしている場合にのみ、順調に機能する。もっとも、部門別業績管理の仕組みがきちんと出来上がっていれば、それと別の論理によって人事管理制度をつくりあげることは可能であり、私たちの事例でもそうしたケースはみられた。2.成果主義的人事管理はホワイトカラー個々人を評価することにつながり、これに呼応するように自らのキャリアを自らが開拓するホワイトカラーも増えつつある。社会人大学院は彼らにとって貴重なステップをなす。社会人大学院修了者の半数以上が外部労働市場への志向をもち、定着志向の者であっても企業内でのキャリア展開に大学院教育の経験が反映されていることを認めている。3.今後、本を2冊程度、刊行する予定である。

著者

中井俊文 石田浩二 安浦寛人

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.169-178, 2015-04-15

---

東日本大震災以降,各自治体で防災計画の見直しが行われている.福岡県糸島市も緊急時防護措置準備区域を抱える自治体である.我々は,糸島市と協力し,有事の際の住民の円滑な広域避難体制の確立を目指し,ICTを利用した避難支援システムを開発し,避難訓練にて実証実験を実施した.その結果,ICTを用いることにより,過去に行ってきた避難訓練の結果を革新的に変え,住民の確認時間を1/4に削減することにより全体の避難時間を1/2とすることが可能となった.加えて,本システムを有効に利用するためには,今後検討しなければならない課題もあることが判明し,その解決法について検討を行った.

著者

石田 浩

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.252-266, 1989-12-31 (Released:2009-11-11)

参考文献数

23

---

産業主義のテーゼは産業社会における社会経済的資源の配分過程が同質化することと、業績主義的原理の重要性が産業化の進行とともに進展することを予想した。本研究のテーマはこの産業主義のテーゼを念頭に置き、学歴と社会経済的地位達成過程に関する日米英国際比較研究を行うことにある。学歴取得過程に関してみると、生得的要因は現代日本、アメリカ、イギリス社会において依然として根強い影響力をもっていることが指摘された。コーホート分析では、生得的要因の高卒、Oレベル学歴へ与える影響力は産業主義のテーゼが予期したように減少傾向にあるが、高等教育機関レベルの教育機会は逆に閉鎖性が増大する傾向にあることが判明した。社会経済的地位達成過程に目を移すと、コーホート分析による趨勢は、産業主義のテーゼの予期するように学歴 (業績主義的原理) が出身背景 (属性主義的原理) に比べて相対的重要性を増大する傾向が日米英三国に読み取れる。しかし、社会経済的資源の配分過程が日米英三国において同質的であるという仮説は分析結果から支持されたとは言い難い。社会経済的地位達成過程における学歴の出身背景に対する優位性は、アメリカにおいて最も顕著に見られ、日本はイギリスよりも学歴の相対的重要性は低い。さらに学歴の社会経済的効用にも日米英三国の間にかなりの違いが見られる。これらの結果によれば、産業社会における社会経済的地位の配分過程は、各国独自の教育制度と労働市場の構造に大きく影響されており、必ずしも同質的なパターンを生み出すとは限らないことが推察される。

著者

石田 浩子

出版者

広島市公文書館

雑誌

広島市公文書館紀要 (ISSN:03866432)

巻号頁・発行日

no.25, pp.26-31, 2012

著者

森 一郎 矢吹 雅之 石田 浩彦 柏木 光義

出版者

社団法人 におい・かおり環境協会

雑誌

におい・かおり環境学会誌 (ISSN:13482904)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.222-229, 2016-05-25 (Released:2020-09-01)

参考文献数

16

---

ヒト尿の腐敗に伴い生成する臭気成分の一つとしてフェノール化合物があるが,これらは排尿直後の尿中においては大部分がグルクロン酸もしくは硫酸が結合した無臭の抱合体として存在することが知られている.今回,腐敗尿中の抱合体をLC-MS/MSにより分析したところ,グルクロン酸抱合体のみが分解していることが確認された.これよりグルクロン酸抱合体の分解抑制により尿臭気の生成を抑制できるものと考え,抱合体分解酵素(β-グルクロニダーゼ)の阻害剤を探索した.香料化合物約200種よりスクリーニングを実施した結果,8-シクロヘキサデセン-1-オンをはじめとする大環状化合物が優れた阻害効果を有し,フェノール化合物等の尿臭気の生成抑制に有効であることを見出した.

著者

白波瀬 佐和子 石田 浩

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.185-201, 2018 (Released:2019-09-28)

参考文献数

53

---

本研究の目的は,個々人のライフコースで発生する様々なイベントを出身階層との関係から検討していくことにある.人生の初期,中期,後期におけるライフイベントの発生に着目し,それらに対する出身階層の効果を検討することで,今までの労働市場を中心に展開された社会階層研究とは異なる新たな地平を切り開くことを試みる.本論文では,ライフコースにおける3つのステージに着目する.40歳までの初婚,標準的なライフコースを歩んできたか,そして,高齢期における世帯類型に注目して,出身階層の影響の有無を検討する.本論で分析するデータは,2015年SSM調査である.具体的なリサーチクエスチョンは,(1)3つのライフステージのイベントや状況に出身階層の影響が認められるか,(2)父階層と母階層を区別することで両者の効果に違いがあるのか,(3)本人が獲得した学歴によって出身階層からの影響に違いがあるのか,である.分析結果によれば,いずれのライフステージにあっても出身階層の効果が認められ,その効果はライフステージの後半にあっても確認された.また,学歴によって出身階層からの効果に異質性はみられず,たとえ高学歴を獲得したとしても出身階層の不利さを挽回,あるいは恵まれた出身階層の効果を強化するような交互作用はみられなかった.初期の格差(出身階層)は個人のその後のライフイベントに継続して影響を及ぼしていた.

著者

石田 浩

出版者

關西大学經済學會

雑誌

関西大学経済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.353-374, 2002-12

---

本稿は、福建省晋江市における「三資企業」の調査研究である。拙著『中国同族村落の社会経済構造研究一福建伝統農村と同族ネットワークー」(関西大学出版部、1996年)で明らかにしたように、本地域には三つの余剰、つまり華僑華人からの送金という余剰資金、土地改革で南洋に逃げた華僑華人の空き家、農村余剰労働力があり、この三者を結合させて、衣料や靴などの労働集約型工場を設立し、経済発展を遂げた地域である。これがいわゆる「晋江モデル」である。ところが、1990年代に入ると、地元資本は資本力や技術力のある台湾資本や香港資本との競争に破れ、経営が悪化し始めた。これを打開するために地元資本は外資と結びつき、いわゆる「外向型発展」を遂げるようになった。本地域への外資は圧倒的に香港資本が多い。ところが、本地域出身の華僑華人の多くはフィリピンであり、小学校や中学校等への寄付、道路・橋の修理、同族廟や村廟の再建などはフィリピン華僑華人に負っており、フィリピンとの結びつきが歴史的にも強い。にもかかわらず、中外合資企業の多くが香港資本である。調査で明らかになったことは、香港資本と考えられていたのは、実は地元資本であり、地元資本は外資向け優遇策を手に入れるために、兄弟や親戚を香港に送り出し、香港資本として地元に迎え入れるという形式を取り入れた。これが合作・合資・独資の「三資企業」と呼ばれるものであるが、その中身は香港資本ではなく地元資本であり、つまり「偽香港資本」であった。対中投資額と件数のトップは香港であるが、香港資本の中には「偽香港資本」、つまり「中中投資」が数多く含まれており、本稿はこの点についての分析を試みた。

著者

本間 聡起 石田 浩之 広瀬 信義 中村 芳郎

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.380-387, 1994

被引用文献数

6

---

首都圏1都3県の百寿者を対象に郵送によるアンケート調査を行い, 389名 (男性81, 女性308) の生存百寿者からの回答を得た. 対象の約3割が入院または施設入居者であったが, その比率は男性15%に対し, 女性34%で女性に多い傾向であった. 日常行動範囲では, 散歩もできるとの回答は男性38%に対し, 女性10%であり, 逆にほとんど寝たきり, または寝たきりは男性19%に対し女性28%で, 男性の方が活動度が高い傾向がみられた. この男女差は, 在宅者に限った検討でも同様であった. 現病歴・既往歴では, 高血圧症が有効回答の22%にみられ, 以下, 呼吸器疾患, 心疾患がともに16%であった. 骨折も31%に認められたが, 男性20%に対し, 女性34%で女性に多くみられ, 日常の活動範囲における男女差の一因となっている可能性が示唆された. 百寿者の最終学歴については男性の27%, 女性の8%が高等教育レベルであり, 高学歴の傾向であった. また, 百寿者の両親の死亡年齢は, 父親69.6±15.7歳, 母親71.2±17.2歳で, 同時期の生命表と比較すると長寿の傾向であった. また同胞についても, 全同胞の死亡ないし生存年齢がすべて記載されている203家系について検討した結果, 65歳以上の老人の中で90歳を達成した人の割合は, 17.3%であり, 百寿者家系に長寿者が集積している可能性が示唆された.

著者

藤井 正浩 國冨 裕太 石田 浩規

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.80, no.820, pp.TRANS0339, 2014 (Released:2014-12-25)

参考文献数

8

---

In order to clarify the effect of surface profile on friction characteristics of viscoelastic material used for oil seal, sliding test was conducted under oil lubrication with the NBR (Nitrile Butadiene Rubber) specimen in combination with steel specimen. The sliding surface profiles with different feature in the steel specimens were introduced by polish process and blast process. The NBR specimens with different surface feature were also employed. Under a low load condition, steel specimens with plateau surface showed the lower friction coefficient. The reduction of contact area and pocket effect could lead to the lower friction coefficient. Similar effect was provided by the NBR specimens with rough surface or dimples. Friction behavior under a low load condition was influenced by adhesion force. The adhesion force decreased with increasing surface roughness, that is with decreasing contact area. Therefore, the friction coefficient decreased with increasing surface roughness in NBR specimen. The friction coefficient of the NBR specimen with dimples which had small asperity and large concave portion was remarkably small under a low load condition. On the other hand, under a high load condition, where the deformation of NBR specimen was rather large, the effect of surface profile on friction coefficient was small.