著者

川口 貴正 久保 信明 谷川原 誠 坂本 義弘 菅野 重樹 藤井 健二郎

出版者

一般社団法人 日本写真測量学会

雑誌

写真測量とリモートセンシング (ISSN:02855844)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.240-244, 2016 (Released:2017-09-01)

参考文献数

6

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Indoor Messaging System (IMES) is an indoor positioning technology. This paper introduce a case of smartphones with IMES, snooping measures for IMES, and trend of High-accuracy IMES.

著者

荒井 大輔 福永 興壱 藤井 健太郎 南宮 湖 原口 水葉 舩津 洋平 猶木 克彦 田坂 定智 別役 智子

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.102, no.2, pp.429-432, 2013 (Released:2014-02-10)

参考文献数

4

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ポリミキシンB固定化線維カラムによる直接血液灌流療法(PMX-DHP)は近年グラム陰性菌感染症に伴う重症敗血症に対して有効性が期待される治療法である.今回我々はインフルエンザ罹患後に重症肺炎による急性呼吸不全とこれに伴う敗血性ショックの症例に対して人工呼吸器管理開始とともに早期にPMX-DHPによる治療を施行したところ治療開始後より著明に循環動態が改善し救命し得た症例を経験したのでこれを報告する.

著者

藤井 健志

出版者

日本近代仏教史研究会

雑誌

近代仏教 (ISSN:13442600)

巻号頁・発行日

no.23, pp.173-176, 2016-05

著者

村井 貴昭 森本 雅和 藤井 健作

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.183-184, 2012-09-04

著者

勝矢 淳雄 藤井 健 河野 勝彦 山岸 博 野村 哲郎 遊磨 正秀

出版者

京都産業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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上賀茂の住民と協働して北大路魯山人生誕地石碑を建立した。反対者への対応の仕方とその波及効果について多くの知見を得た。京都の特産のミズナがスグキナの作物としての成立に関与した可能性が示せた。ナミテントウは、60年前の結果と比べ、日本全土で暖地に適した二紋型の割合が増えていることを明らかにした。台風域内で、風の左右非対称性を明らかにした。近年の河川改修がアユ産卵場を失う可能性のあることを示唆した。

著者

藤井 健太朗

出版者

日本ラテンアメリカ学会

雑誌

ラテンアメリカ研究年報 (ISSN:02861127)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.123-161, 2021 (Released:2023-02-11)

参考文献数

43

著者

藤井 健太朗 磯村 拓哉 村田 真悟

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第37回 (2023) (ISSN:27587347)

巻号頁・発行日

pp.2G5OS21e04, 2023 (Released:2023-07-10)

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人間のように未学習の環境であったとしても適切に知覚し、目標を達成するための適応的な行動生成が可能な知能ロボットの実現が期待されている。人間の脳の計算原理である自由エネルギー原理に基づく能動的推論に深層学習を導入した深層能動的推論によって、シミュレーション環境におけるトイプロブレムの解決は示されているが、実ロボットに応用した例はない。そこで本研究は、実ロボットによる行動生成のための深層能動的推論フレームワークを提案する。提案フレームワークは世界モデル、行動モデル、期待自由エネルギーモデルから構成される。世界モデルは対照変分自由エネルギーの最小化に基づき学習を行うことで環境の適切な知覚が可能になる。行動モデルは、期待自由エネルギーモデルによって推定される対照期待自由エネルギーの最小化に基づいた模倣学習を行うことで、目標を達成するための適応的な行動生成が可能になる。評価実験として、実ロボットによるリーチングタスクを、学習済み・未学習の環境で行なった。実験の結果、提案フレームワークはどちらの環境においても適切に知覚し、目標を達成するための適応的な行動生成が実現可能であることが確認された。

著者

藤井 健志

出版者

公益社団法人 日本ビタミン学会

雑誌

ビタミン (ISSN:0006386X)

巻号頁・発行日

vol.94, no.5-6, pp.319-323, 2020-06-25 (Released:2021-06-30)

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コエンザイムQ10の研究には、長く酸化型コエンザイムQ10(ユビキノン)が使われていたが、活性型である還元型コエンザイムQ10(ユビキノール)の工業生産が開始された2000年以降はユビキノールを用いた臨床研究が行われるようになった。 ユビキノールが関連する疾患には、体内濃度の低下が関連していることが多い。ユビキノール生合成遺伝子の一塩基多型も疾患との関連が示されているが、それら疾患の半分近くが脳神経系という特徴がある。パーキンソン病患者に対するダブルブラインド試験では、300mg/dayの摂取量でドーパミンとの併用効果が示された。一方、健常人を対象としたダブルブラインド試験は100~150mg/dayで行われている。疲れがちな健常者を対象とした試験では、疲労感や眠気の改善、意欲の向上が認められた。軽い季節性のアレルギー様の症状を持つ健常人に対しては、眼や鼻のかゆみと睡眠の改善が示された。 長期摂取による安全性と効果を評価している地域密着型臨床研究では、長期摂取時の安全性と共に自覚的QOLや認知機能の改善が示唆された。更に摂取を中断することによって血中濃度と共に自覚的QOLが低下することも示唆された。 このようにユビキノールは幅広い臨床症状の改善が示唆されており、その活用が期待できる。

著者

中山 雅晴 吉田 真明 藤井 健太 隅本 倫徳

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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塩素発生反応(CER)は酸素発生反応(OER)よりも速度論的にはるかに有利なため、塩化物イオン存在下での水電解ではCERが優先する。電析法により作製した無垢の積層二酸化マンガンはOERにもCERにも活性を示さないが、熱処理により酸素欠陥を導入すると、OERのみを活性化できることを発見した。これは水素製造のための海水電解において、その対極での塩素生成を抑え、酸素のみを生成するクリーンプロセスの構築が可能であることを意味する。本研究では、積層二酸化マンガンの酸素欠陥構造を操作することにより、海水電解において塩素フリーあるいはその割合を自在に制御しながら酸素を発生する触媒と電解槽を開発する。

著者

伊藤 哲朗 牧野 浩志 藤井 健 大口 敬

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.303-307, 2021-11-01 (Released:2021-12-01)

参考文献数

6

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オリンピック等のビッグスポーツイベントや国際博覧会などの大規模イベントを開催する場合,雑踏事故警備には細心の注意が必要である.また,地震・テロ等の突発事象の発生も想定した対策が必要であり,施設等のハード面の対策と運営上のソフト面の対策が求められる.このため,あらかじめ事故防止のための事前の準備であるリスクマネジメントと事案発生時を見据えたクライシスマネジメント両面の対策が不可欠である.本論文では,大規模イベントにおける雑踏警備の基本的要素を整理し,雑踏警備を行う上でのハード・ソフト両面の危機管理を考える.

著者

増川 克典 白石 晶子 高田 郁美 早瀬 温子 森 卓也 田中 紀行 藤井 健吉

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

pp.SRA-0420, (Released:2022-07-01)

参考文献数

39

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Aiming at solving a social challenge for compatibility of infection risk mitigation with better QOL to prevent viral contact infection via hands, an effect of ethanol (EtOH) combined with benzalkonium chloride (BC) on inactivation of Influenza virus A (IVA) and SARS-CoV-2 was investigated under conditions of exposure time, 30 sec. Although either just 20–30 vol% EtOH or just 0.05w/v% BC were weak for the inactivation, the combination showed the synergic effects. It was also demonstrated that a commercial hand sanitizer containing both 44 vol% EtOH and 0.05w/v% BC is effective to highly inactivate IVA and SARS-CoV-2. The consideration on the practical usage of hand sanitizers suggests that 20–50 vol% EtOH combined with 0.05 w/v% BC would be effective and beneficial. The COVID-19 pandemic has revealed the emerging importance of community infection control which is different from a long-term challenge on hospital infection management, and a new hand sanitizing-system using lower EtOH combined with BC is expected to be a measure of community infection control.

著者

横谷 明徳 赤松 憲 藤井 健太郎 渡邊 立子 漆原 あゆみ 鹿園 直哉

出版者

独立行政法人日本原子力研究開発機構

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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本研究では、放射線の直接効果によるDNAの損傷過程を、DNA中の特定元素を狙い撃ちができるシンクロトロン軟X線ビーム(以下軟X線)を用いることで解明することを目的としている。本年度はDNA塩基の蒸着薄膜試料を作成し、短寿命の塩基ラジカルをESRにより測定した。その結果、薄膜にわずかに水分子が吸着すると塩基ラジカルの収率が減少することを、窒素及び酸素のK吸収端の軟X線を利用することで新たに見出し、損傷過程においてDNAと配位水層との間の電荷交換相互作用が介在することが示された。一方、これまでに軟X線を用いて実験的に得られているDNAの1本鎖切断、2本鎖切断及びFpgなどの塩基除去修復酵素との反応で可視化された酸化的塩基損傷の収率について、モンテカルロシミュレーションによる理論的な解析を進め、特定元素の内殻吸収によりクラスター化した複雑なDNA損傷が生じることを明らかにした。さらに、軟X線と同様に高密度励起・電離を与えるイオンビームについても、研究当初には予定されていなかったが同様な実験を進め高LET放射線によるDNA損傷収率を得ることができた。また細胞レベルでの修復応答を調べるための新しい実験方法として、大腸菌の塩基除去修復酵素欠損株に損傷を含むDNAを適当なベクターで導入し、修復反応をさせた後に再び細胞からDNAを回収して損傷の修復度合いを測定する方法を確立した。この方法により、ふたつの塩基損傷からなるクラスター損傷により、修復欠損株では突然変異率が極めて増大することが明らかになった。さらにDNAとタンパク質がクロスリンクするタイプの損傷を調べる目的で、アミノ酸の薄膜に対する軟X線照射及びHPLC法による照射生成物の分析を行ない、光学異性アミノ酸に関する円偏光軟X線二色性スペクトルの測定に世界で初めて成功するとともに、アミノ酸同士が重合した二量体が生成することを確認した。

著者

横谷 明徳 渡辺 立子 秋光 信佳 岡 壽崇 鵜飼 正敏 福永 久典 藤井 健太郎 服部 佑哉 野口 実穂 泉 雄大 Hervé du Penhoat Marie-Anne

出版者

国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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X線照射したEGFPプラスミドを“非照射”の細胞導入し、ライブセル観察によりEGFP蛍光の発現速度の低下から難修復性のクラスターDNA損傷が生じていることを示した。また軟X線を照射しながら水和デオキシリボース(dR)からの脱離イオンを測定し、水分子が分子の激しい分解を抑制すること、またその理由がdRから配位水への高速のプロトン移動によることを分子動力学計算により示した。さらに放射線トラックエンドで生じる多数の低速2次電子は、発生位置から数nm以上離れたところに塩基損傷を誘発し、修復過程を経てDNAの2本鎖切断に変換され得るクラスター損傷を生成することを示した。

著者

田井 明 藤井 健太 服部 敬太朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1441-I_1446, 2018

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<p> 平成29年(2017年)7月5日から6日にかけての豪雨は,筑後川中流部右岸域に位置する福岡県朝倉市,東峰村,大分県日田市を中心に甚大な被害をもたらした.本研究では,被災地全体を対象とした人的被害の特徴と発生要因・死亡原因の詳細な分析と赤谷川と桂川水系妙見川を対象に河川中・下流域での被害拡大要因の検討を行った.今次災害においては,自宅待機中ならびに洪水流による被害者が非常に多かったことが特徴であると考えられる.また,多くの河川では,土砂崩れにより河川に流れ込んだ土砂が河道を埋塞したことにより,流路の変更,川幅拡幅が生じ,洪水流のみでは,被害の出なかったと考えられる場所にも被害が拡大したと考えられる.</p>

著者

藤井 健史 寺口 絢子

出版者

立命館大学歴史都市防災研究所

雑誌

歴史都市防災論文集 (ISSN:18821766)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.209-214, 2020-07

著者

木下 徹 藤井 健志

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.8-17, 2019 (Released:2019-07-20)

参考文献数

23

被引用文献数

2 3

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高齢化社会の大きな問題のひとつに認知症がある。近年のコホート研究において,血中コエンザイムQ10(CoQ10)濃度が高い者ほど認知症発症リスクが低いとの結果が報告されている。本研究では地域住民を対象とし,ユビキノール(還元型CoQ10)の摂取による血清ユビキノール濃度および認知機能の変化を評価した。愛媛県上島町在住で,1日100~150mgのユビキノールを6か月~2年間継続摂取した61名(男性26名,女性35名,33~87歳)について,摂取前後での血清ユビキノール濃度及び1分間のDigit Symbol Substitution Test(DSST)スコアを評価した。さらに,3か月間の非摂取期間後の血清中ユビキノール濃度とDSSTスコアについても分析した。ベースラインにおいて,年齢とDSSTスコアは強い負の相関を示したが,血清ユビキノール濃度とDSSTの間には有意な相関は認められなかった。ユビキノールの長期摂取により,血清ユビキノール濃度は有意に上昇し,DSSTスコアも有意に上昇した。また,3か月間の非摂取期間後,血清ユビキノール濃度はベースライン値まで有意に低下したが,DSSTスコアについては有意な変化は見られず高い値が維持された。本研究は単群試験であり結果の解釈には留意が必要であるが,ユビキノールの長期摂取によって認知機能が改善する可能性が示された。

著者

藤井 健介 飯田 晋司 西成 活裕

出版者

一般社団法人日本応用数理学会

雑誌

日本応用数理学会論文誌 (ISSN:09172246)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.65-85, 2008-03-25

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現在の鉄道では,事故や故障によるダイヤの乱れの復旧はほとんど人手で行われている.コンピュータによる復旧は複雑な上にリアルタイム性や正確性が求められるため現状では難しいが,将来的には必須であると思われる.本研究ではセルオートマトン(CA)を用い,ダイヤの乱れとその復旧について調べた.一時的な信号故障によるタイヤの乱れを想定し,その後ダイヤの復旧ルールを適用し,乱れたダイヤの自動復旧に成功した.

著者

小野 恭子 藤井 健吉 大沼 進

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.143-146, 2021-04-25 (Released:2021-04-24)

参考文献数

6

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The committee of Society for Risk Analysis, Japan translated a report “COVID-19 a risk governance perspective” into Japanese, which was published by International Risk Governance Center (IRGC). This article introduces the Japanese translation of the report to share the state-of-art of risk governance methodology for Japanese readers. IRGC risk governance framework, which can be used as a structured method for examining the steps of solving various risk problems, was customized to COVID-19. IRGC proposed the five stages of the framework as follows: scientific assessment, perception, evaluation, management and communication. IRGC re-organized procedures which were used for cope with COVID-19 problems on these 5 stages and listed remaining challenges for each stage. Finally, IRGC listed 10 lessons (might be) learned for the immediate future.

著者

山田 悟史 藤井 健史 宗本 晋作

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.727, pp.2083-2093, 2016 (Released:2016-09-30)

参考文献数

29

被引用文献数

5 7

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In recent years, there have been a number of social initiatives related to improving the environment in city landscapes. Green space is becoming a tool to enhance the comfort of city space. "The Basic Plan for Green of Kyoto City" is one such example, where the ratio of visible green space is being used as a tool to improve the city environment. Many studies are being carried out to support this initiative and this study is one of them. The purpose of this study was to: 1) present a method to measure the location/angle specific ratio of green spaces in the omnidirectional visibility rate using a three-dimensional model of the target location, 2) create a perception deduction model based on Self-organizing Maps and 72 variables of visible green space in omnidirectional visibility rate, and 3) statistical verification of the accuracy of the perception deduction model. There are 72 categories of green space in the omnidirectional visibility rate. These categories are based on the location- and angle specific ratio of these spaces. Six of these categories were used for the location specific measurement, namely, "tall trees", "medium trees", "shrubs", " implantable ", "ground cover", and "others". Twelve angle specific measurements for every fifteen degrees were used and eight perception estimation parameters were selected. The perception estimation parameters included: “many or less", "satisfied or not satisfied", "pleasant", "serene", "covered (wrapped)", "close by or far", " surrounded by", "refreshing” and “widely spread". In this paper, we present results from the "ratio of visible green space in the omnidirectional visibility rate map”, the “self-organizing map" and the "perception estimation value map”. During the verification of the perception estimation model (the primary objective of this study), we compared the estimated perception values with the survey based observed values associated with a location of green space that was not included in the model creation. When we compared them statistically, we confirmed a significant correlation (n=32, p<0.05) between the estimated values and observed values (Pearson's correlation). We noted that the strength of the correlation was moderate but significant (correlation coefficient values around 0.6), with when we used the lower significance level (p<0.001). Taking into account effect size from psychological statistics, the average difference between the estimated and observed values of perception can be considered small for the parameters "many or less" "satisfied or not satisfied", "pleasant", "serene", "covered (wrapped)", "close by or far" and" surrounded by". However, the average difference was moderate for “Refreshing” and “Widely spread” and a significant difference between observed and estimated perception values was noted for these parameters in a paired t-test. Consequently, this perception deduction model is able to predict low and high values of “Refreshing” and “Widely spread", however, we need to be aware of the one degree difference, which happens to be the width of the confidence interval and may affect the estimated values.

著者

山内 信弥 藤井 健一 石井 輪太郎

出版者

日本動物園水族館協会

雑誌

動物園水族館雑誌 (ISSN:03867498)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.1-8, 2017-04