著者

熊谷 武久 瀬野 公子 渡辺 紀之

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.179-184, 2006-03-15 (Released:2007-03-09)

参考文献数

16

被引用文献数

2 1

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乳酸菌添加液に玄米を浸漬することによる乳酸菌の付着性を検討した.(1)米及び米加工品より分離したL. casei subsp. casei 327を乳酸菌スターターとして,コシヒカリ,ミルキークイーン及びこしいぶきの玄米を用い,玄米浸漬液にスターターを添加して37℃,17時間発酵することにより,乳酸菌の増殖が浸漬液及び玄米で見られた.16SrRNA遺伝子塩基配列により当該菌が増殖したことを確認した.(2)発酵処理した玄米のpHはおおよそ6であり,炊飯後の米飯の食味に影響を及ぼさなかった.(3)発酵温度の低下により発酵処理玄米のLactobacillus数が低下し,玄米と浸漬液の配合比及びスターター量の変化では,大きな影響はなかった.(4)乳酸菌を添加しない区では,乳酸菌以外の菌数が増加し,Enterobacteriaceaeが主要な菌であった.(5)5菌種,7菌株の乳酸菌,全てで発酵液及び発酵処理玄米のLactobacillus数の増加が見られ,L. acidophilus JCM1132Tのみ生育が悪く,L. casei subsp. casei 327が最も増殖効果が高かった.

著者

森谷 武男 茂木 透 高田 真秀 笠原 稔

出版者

北海道大学大学院理学研究科地球惑星科学専攻(地球物理学)

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.68, pp.161-178, 2005-03-15

著者

杉本 芳博 森谷 武男

出版者

北海道大学理学部地球物理学教室

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.155-167, 1983-10-25

著者

中谷 武雄

出版者

Japan Association for Cultural Economics

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.93-94, 1999-03-31 (Released:2009-12-08)

著者

小森谷 武美 海老沢 功

出版者

日本熱帯医学会

雑誌

熱帯 (ISSN:2186179X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3-4, pp.147-152, 1973-03-31 (Released:2011-05-20)

参考文献数

34

著者

水口 俊介 佐藤 裕二 小玉 剛 猪原 光 小原 由紀 金久 弥生 菊谷 武 菅 武雄 花形 哲夫 米山 武義 渡邊 裕 渡部 芳彦 古屋 純一 吉田 光由 猪原 健 河野 雅臣 佐藤 繭美 宮本 雄気 高木 理史

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.36, no.supplement, pp.76-108, 2022-03-31 (Released:2022-03-23)

参考文献数

179

著者

渡邊 裕 新井 伸征 青柳 陽一郎 加賀谷 斉 菊谷 武 小城 明子 柴本 勇 清水 充子 中山 剛志 西脇 恵子 野本 たかと 平岡 崇 深田 順子 古屋 純一 松尾 浩一郎 山本 五弥子 山本 敏之 花山 耕三

出版者

一般社団法人 日本摂食嚥下リハビリテーション学会

雑誌

日本摂食嚥下リハビリテーション学会雑誌 (ISSN:13438441)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.77-89, 2020-04-30 (Released:2020-08-31)

参考文献数

11

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【目的】摂食嚥下リハビリテーションに関する臨床および研究は,依然として未知の事柄が多く,根拠が確立されていない知見も多い.今後さらに摂食嚥下リハビリテーションの分野が発展していくためには,正しい手順を踏んだ研究が行われ,それから得られた知見を公開していく必要がある.本稿の目的は臨床家が正しい知見を導くために,研究報告に関するガイドラインを紹介し,論文作成とそれに必要な情報を収集するための資料を提供することとした.【方法】日本摂食嚥下リハビリテーション学会誌に投稿される論文は症例報告,ケースコントロール研究,コホート研究,横断研究が多いことから,本稿では症例報告に関するCase report(CARE)ガイドラインと,The Strengthening the Reporting of Observational Studies in Epidemiology Statement(STROBE 声明)において作成された,観察研究の報告において記載すべき項目のチェックリストについて紹介した.【結果】CAREガイドラインについては,症例報告の正確性,透明性,および有用性を高めるために作成された13 項目のチェックリストを説明した.STROBE 声明については研究報告の質向上のために作成された,観察研究の報告において記載すべき22 項目のチェックリストを解説した.【結論】紹介した2 つのガイドラインで推奨されている項目をすべて記載することは理想であるが,すべてを網羅することは困難である.しかしながら,これらのガイドラインに示された項目を念頭に日々の臨床に臨むことで,診療録が充実しガイドラインに沿った学会発表や論文発表を行うことに繋がり,個々の臨床家の資質が向上するだけでなく,摂食嚥下リハビリテーションに関する研究,臨床のさらなる発展に繋がっていくと思われる.本稿によって,より質の高い論文が数多く本誌に投稿され,摂食嚥下リハビリテーションに関する臨床と研究が発展する一助となることに期待する.

著者

今西 伸行 西村 浩一 森谷 武男 山田 知充

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.3-10, 2004-01-15 (Released:2009-08-07)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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雪崩発生に伴う地震動の特徴を把握するとともに,雪崩の発生地点と規模を推定する手法を確立するため,4台の地震計を用いて,2001年1月から4月までの80日間,北海道大学天塩研究林内で観測を行った.期間中に,対象域で確認された雪崩の86%にあたる50例の震動波形を得ることができ,地震計によって高い確率で雪崩発生のモニタリングが可能であることが判った.ほぼ同地点で発生した雪崩による震動は類似した波形を示すこと,震動の卓越周波数と地震計から雪崩発生点までの距離との間には負の相関があり,これから発生点の推定が可能であること,また雪崩の運動エネルギーと位置エネルギーとの関係を用いて,雪崩質量の推定が可能であることが示された.

著者

菅原 弘貴 藤谷 武史 瀬口 翔太 澤畠 拓夫 永野 昌博

出版者

Kanagawa Prefectural Museum of Natural History (Kanagawa Prefectural Museum)

雑誌

神奈川県立博物館研究報告(自然科学) (ISSN:04531906)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.51, pp.47-59, 2022 (Released:2022-03-29)

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サンショウウオ属の1 新種を、日本の愛知県西部から記載した。分子遺伝学的および形態学的解析の結果、ヤマトサンショウウオは愛知グループと近畿グループの二つに分けられることが示唆された。このため、ヤマトサンショウウオの愛知グループを、新種Hynobius owariensis sp. nov.(和名:オワリサンショウウオ)として記載した。形態比較の結果、調査した雄個体において、ヤマトサンショウウオが尾の上下縁に明瞭かつ鮮明な黄色線をもつのに対して、本新種ではこの形質が確認できなかった。さらに、雄個体において、体側に沿って前肢と後肢を伸ばした時、本新種は多くの個体が肋皺1 個分よりも離れるが、ヤマトサンショウウオでは多くの個体が肋皺1 個分以内(個体によっては重複する)に収まっていた。その他、両種間には有意に異なる形質が複数存在していることに加えて、判別分析の結果においても、雌雄共に形態的に区別可能であることが示唆された。本新種は愛知県の西部(知多半島から名古屋市周辺部)に固有であるが、既に絶滅したと考えられる集団も複数存在し、現在も開発や乾田化によって、絶滅の危機に瀕している。

著者

大谷 武史 木村 大輔 平松 佑一 海部 祐史

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11871, (Released:2021-03-15)

参考文献数

38

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【目的】脳出血後に希に生じる人格変化と依存的行動を呈した症例に対し,目標設定ツールを用いた理学療法を実施し良好な結果が得られたので報告する。【症例】症例は背内側核を中心とした右視床出血を呈した60 歳台の女性である。ADL 自立の阻害因子であった依存的行動の背景には人格変化と高次脳機能障害の影響が考えられ,加えて不安と自己効力感の低下を認めた。【方法】行動変容を促すためGoal Attainment Scale を用いて段階的に目標設定し,結果を2 週間毎に共有した。行動変容の背景要因を明確にするために目標達成度,自己効力感,神経心理学的検査,運動機能を評価した。【結果】自己効力感,神経心理学的検査,運動機能が改善し退院時目標を達成した。一方で,一部の改善を認めたものの人格変化は残存した。【結論】行動の計画や実行に目標設定ツールを用いて達成経験を共有したことが自己効力感を高め依存的行動の変容につながったと考えられた。

著者

奥山 秀樹 三上 隆浩 木村 年秀 占部 秀徳 高橋 徳昭 岡林 志伸 平野 浩彦 菊谷 武 大野 慎也 若狭 宏嗣 合羅 佳奈子 熊倉 彩乃 石山 寿子 植田 耕一郎

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.352-360, 2014-04-01 (Released:2014-04-10)

参考文献数

12

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摂食機能障害において,全国で 26 万人と推定されている胃瘻造設者は最近の 10 年間に急速に増加してきた。胃瘻については,その有効性,トラブル,および予後等に類する報告が今までにされているが,対象者は,胃瘻を管理する医療施設や高齢者施設に軸足が置かれており,実際に胃瘻を造設した術者や,患者側の視点での調査はほとんど行われていない。 そこで今回,医療施設,高齢者施設に加えて,胃瘻を造設した医療施設と在宅胃瘻管理者(家族)とを対象にして,胃瘻に関する実態を調査し,課題の抽出,胃瘻を有効な手段とするための要因等について検討を行った。調査対象は国民健康保険診療協議会(国診協)の直診施設(国保直診施設)全数の 833 件,国保直診の併設および関連介護保険施設(介護保険施設)の 138 件,および国保直診票の対象施設において入院中もしくは在宅療養中の胃瘻造設者の家族 485 件である。 その結果,国保直診施設において胃瘻造設術件数は「減っている」が 53.1%であり,過去 3 年間に減少傾向にあるものの,介護保険施設では「減っている」が 20.3%であり,胃瘻造設を実施する側と,それを受け入れる側とに差を生じた。患者側の胃瘻に対する満足度は,造設前に胃瘻の長所,短所の説明があり,それも医師以外の職種からも説明を受け,自宅療養であること,また結果的に造設後 3 年以上経過しているといったことが,満足する要因になっていた。

著者

鳥谷 武史 Toritani Takefumi

出版者

金沢大学

巻号頁・発行日

2017

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博士論文要旨Abstract

著者

今浦 将治 山谷 武司 上原 望 眞野 匠智 永瀬 怜司 木村 耕二 菅野 浩 山田 安彦

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.6, pp.767-774, 2017 (Released:2017-06-01)

参考文献数

15

被引用文献数

4

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We evaluated the effects of pharmacist intervention for adverse drug reaction detection and exacerbation avoidance, as well as the severity and outcome of reactions based on analyses of pharmacist involvement in a collaborative approach to medicine. Of 5436 cases with pharmacist involvement, adverse drug reaction prevention was seen in 440, accounting for 8.1%, and exacerbation avoidance in 213, accounting for 3.9%. We concluded that pharmacist involvement contributes to detect adverse drug reactions and avoid exacerbation, and improves pharmacotherapy safety. We also analyzed 131 cases in which the course after intervention was followed. When categorized by adverse drug reaction severity, Grade 1 and 2 were the same at 45.8%, Grade 3 at 8.4%, respectively. Those findings suggested that pharmacist intervention contributes to early detection of an adverse drug reaction. Also, the relationship between clues for detecting adverse drug reactions by a pharmacist and their severity showed that objective evaluations such as clinical laboratory test results, physical assessments and medication history were important for detecting reactions that became more serious. Patients recovered or recovering from an adverse reaction comprised 76.4%, indicating that pharmacist intervention contributed to exacerbation avoidance and improvement. Our findings revealed the effects of pharmacist intervention for adverse drug reaction detection and exacerbation avoidance, and for safety improvement of pharmacotherapy. Additionally, we considered it necessary for the future pharmacist intervention to improve skills of assessing an adverse drug reaction objectively.

著者

菊谷 武

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.412-416, 2017-03-31 (Released:2017-04-19)

参考文献数

11

著者

富永 一登 川合 康三 釜谷 武志 浅見 洋二 和田 英信 緑川 英樹

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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『文選』の伝承から見た文学言語の型の形成と継承を追究するための基礎作業として、まず『文選』詩編(12巻分)の訳注作業を完成した。原稿作成は25年度内に完了したので、近々にこれを出版社から刊行し、広く社会に公表する予定である。また、『文選』所収の主な詩人の経歴や作品についてのコメントをまとめた。これも刊行予定の訳書に付載する。更に近年の『文選』研究の整理や唐代宋代の詩人への『文選』の影響についても、学術雑誌などに掲載し、著書としても刊行した。また、台湾大学の柯慶明・蔡瑜の両教授を招聘して『文選』の文学言語の継承に与えた影響について討論を行い、研究成果の国際的交流を行った。

著者

田村 慎 笠原 稔 森谷 武男

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.337-350, 2003-03-15 (Released:2010-03-09)

参考文献数

27

被引用文献数

4 4

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We have studied micro-seismicity in the northern part of Hokkaido (north above 44°N) from June to November in 1998 combining eleven temporal seismic stations with seven and five routine ones operated by Institute of Seismology and Volcanology (ISV) in Hokkaido University and Sapporo Meteorological Observatory, Japan Meteorological Agency (SMO), respectively.Firstly we determined 91 hypocenters of local earthquakes in this period using the dense network. These hypocenters are about three times of the number of those from the routine network alone. One-dimensional P-wave velocity structure assuming four-layer model (assumed thickness of 2, 8, 10km and infinite) and station corrections were estimated using a P-wave travel time inversion method with 735 P-wave arrival time records of 81 events. The velocity of each layer was determined to be 2.83km/sec for the first layer, 5.32km/sec for the second one, 6.32km/sec for the third one and 6.69km/sec for the bottom half space. From the P-wave station corrections we obtained, this region can be classified into three zones parallel in the north-south direction; the western islands region in the Sea of Japan, the western part of mainland, and the eastern part of mainland. Each zone shows the value of less than-0.5sec, +0.1-+0.4sec, and-0.1--0.5sec, respectively.Next, the hypocenters with the inverted velocity structure and the station corrections are relocated. As the results show, some hypocenters in the anomalous delayed station correction zone, i. e. the western part of mainland, are clearly located at the depth range from 20 to 25 km. Focal mechanism solutions of these deep events show normal fault type, while shallower events less than 20 km depth show strike-slip and reverse fault types. We also relocated 381 earthquake hypocenters which were routinely determined by ISV from October 1996 to December 2000. According to the relocated hypocenter distribution, a high seismic zone is shown in the western part of mainland with about 50km wide along a north-south direction. On the other hand, the eastern part of mainland is strongly characterized as aseismic zone. The boundary between the seismic and aseismic zones corresponds to the geological boundary between Kamuikotan metamorphic belt and Hidaka belt.

著者

鐙谷 武雄 七戸 秀夫 黒田 敏 石川 達哉 岩崎 喜信 小林 祥泰

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.49-53, 2006 (Released:2008-08-08)

参考文献数

9

被引用文献数

7 7

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We explored national and regional characteristics based on age, gender, and prognosis of subarachnoid hemorrhage by using the Japanese Stroke Data Bank, a data bank of acute stroke patients established to provide evidence for standardization of Japanese stroke management. We analyzed data from 1,183 patients with subarachnoid hemorrhage in the Japanese Stroke Data Bank. For regional investigation, we divided the patients into 3 groups according to their place of residence: Hokkaido, Tohoku, and the area west of Kanto. The total male-to-female ratio was 1:1.88. The female proportion was dominant in older patients: 1:2.27 in the 60s, 1:4.48 in the 70s, and 1:4.63 in the 80s. The age distribution of the patients was apparently different between male and female. Female patients (mean age: 64.5) were older than male patients (mean age: 56.1)(p In total, favorable outcome (mRS of 0-2), extremely poor outcome (mRS of 5-6), and death (mRS of 6) were 58.0%, 28.3%, and 19.8%, respectively. In a regional analysis, the outcome of the patients of the area west of Kanto was poorer than that of Hokkaido and Tohoku (p

著者

渋谷 武弘

出版者

神戸史学会

雑誌

歴史と神戸 : 神戸を中心とした兵庫県郷土研究誌 (ISSN:02887789)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.33-39, 2018-04

著者

松香 芳三 笈田 育尚 熊田 愛 縄稚 久美子 西山 憲行 菊谷 武 窪木 拓男

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.91-96, 2009 (Released:2010-10-19)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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摂食・嚥下機能が低下している高齢患者において, 胃瘻を造設することにより胃腸の機能を残存させながら栄養管理が可能となる。しかしながら, 胃瘻には種々の問題点が存在するため, 胃瘻の早期脱却を目標にして, リハビリテーションを実施するべきである。今回, 胃瘻造設を行ったが, 家族の介護ならびに義歯作製によって経口摂取が可能となり, 胃瘻脱却が可能になった症例を経験したので報告する。患者は脳梗塞, 老年性認知症を原疾患として有していた82歳女性であり, 認知症のために, 自発的な摂食行動はみられず, 食物を口腔内に溜め込み, 嚥下運動に移行しにくい状況であった。摂食・嚥下機能の回復が十分に認められたため, 胃瘻造設術が実施された。また, 同時期に旧義歯の適合不良のため, 家族から義歯作製を依頼され, 全部床義歯を作製した。義歯作製により, 家族の食介護に対するモチベーションが向上し, 積極的に経口摂取を進めるようになった。その結果, 全量経口摂取することが可能となり, 胃瘻から脱却することが可能となった。観察期間を通して, 血清アルブミン値の大きな変化はみられなかったが, 義歯装着後には体重増加が観察され, 胃瘻脱却後も体重は維持されていた。その後, 摂食・嚥下に対する直接訓練が効を奏し, 自分で摂食する場面も観察されるようになった。

著者

中谷 武

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.46, no.4, pp.6-14, 2010-01-20 (Released:2017-04-25)

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This paper attempts to evaluate the significance of wage-led economy of Post Keynesian economics. In order to achieve longterm sustainable economic growth under the low growth and the environmental constraints, the switch from profit-led economy to wage-led economy will be effective and also inevitable. The main points are as follows: 1) Our current economic crisis can not be resolved by simply resuming the Keynesian demand policies in face of environmental constraints, growing fiscal deficits and low birthrate and an aging population. What is important is that we have to consider both demand side and supply side simultaneously, which mutually interrelate in determining the output and employment levels. The supply side of Keynesian theory is the core of the issue, which is neglected for long because Keynes himself disregarded it. The main stream economics has picked up this point and criticized Keynes but falsely. 2) There are three ways to shift the supply curve downwards: (1) technical improvement, (2) cutting labor cost and (3) cutting profit margin. The ways employed by neo-liberals which are theoretically based on the main stream economics since eighties are the first and the second ones, whose effectiveness has shown to be restrictive because they shift the demand curve downwards as well as supply curve. In this sense the supply side policies are rebelled against by demand side; consumption demand is sharply depressed by deteriorating expectation in future wages and employment insecurity. On the other hand, the wage-led economy is to pursue the third way of downwards shift of supply curve. 3) The possibility of wage-led economy depends on both characteristics of investment and saving functions. We can say firstly that under the condition of low economic growth the characteristics of saving function become more important compared with those in investment function, secondly that a lower saving rate of laborers leads to greater possibility of wage-led economy, and thirdly that a more progressive tax system makes wage-led economy more possible. These Post Keynesian claims are of importance in face of recent regressive tax reforms and the relatively higher saving rate in Asian countries. 4) Blecker (1989) and Bhaduri and Marglin (1990) argued that the increasing international price competition prevents the potential of wage-led economy even if the domestic economy is wage-led. In this paper we discussed that this claim is not confined to wage-led economy: the profit-led economy is also not sustainable under the severe international competition. Therefore a domestic price increase can not be maintained regardless of whether it is wage-led or profit-led domestically under global competition. In other words, in face of international competition we need to improve the supply condition. Here we must consider again by which way we realize the shift of supply curve. 5) We discussed four cases of two-country economy composed of two-by-two combinations: wage-led or profit-led and domestic country or foreign country. An increase in wage share in domestic country with profitled foreign country has positive effects to both countries: the domestic production as well as foreign production increase. The effects of an increase in the wage share in wage-led domestic country become ambiguous, however, when the foreign country is also wage-led, but it affects favorably to domestic country compared to foreign country. 6) Finally we examine the necessary conditions of sustainable economic growth from longer run perspectives. If we maintain both the inside equilibrium condition and the outside equilibrium condition at the same time, how can the wage rate increase in the long run? By inside we consider the labor market and by outside we mean the trade balance. Then we argue that the wage rate increase depends on the natural growth rates of domestic and foreign economies, the elasticity of trade,(View PDF for the rest of the abstract.)