著者

田原 憲和 齊藤 公輔 神谷 健一 鈴木 智 鈴木 智 池谷 尚美

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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本課題においては、ドイツ語授業にどのような形でプロジェクト授業を導入することができるのか、その際の評価方法をどうするのかという点について研究と実践を重ねてきた。その結果、評価の観点と到達目標を明示したルーブリック評価法を導入することが重要であるという結論に達した。その際、授業そのものの目標と授業内プロジェクトの目標を一致させることが、より効果的なプロジェクト授業のために重要であることも判明した。

著者

鈴木 英雄

巻号頁・発行日

2013

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科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:若手研究(B)2009-2012

著者

鈴木健著

出版者

勁草書房

巻号頁・発行日

2013

著者

広瀬 順晧 岡部 建次 鈴木 雅之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告人文科学とコンピュータ(CH) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.108, pp.13-18, 1997-11-15

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従来、明治初期官僚機構の成立過程に関する研究に、おいて、特に人的構成の側面からの研究は重要でありながら極めて貧しい。それは、初期官僚機構においては、人事データが基本的に乏しいという事情があるからである。今回「明治初期官僚機構人事データベース」を、宮内省式部寮が発令した奏任官以上の辞令交付記録「任解日録」によって、作成したが、これによって、研究者は、() 個々の官僚の公職履歴、() 個々の職位の歴任者名、() 一定時点における官僚機構の構成を知り得ることとなった。奏任官以上の官僚の個別履歴も、一定時点における官僚組織の組織図も、本データーベースが最初であり、日本近代史研究に資するところが多い。Up to now, the study of the establishing process of bureaucratic system in early Japan has met several difficulties. Most of them result from the lack of reliable resounms of Bureaucratic system and personnel affairs. This is why we produce database of personnel affairs of bureaucratic system in early Japan. This database is produced from "Nin'kai Nitiroku" ie. "Diary of appointment and dismissal" which had compiled by Imperial House Keeping Ministry Using this database, scholars of modern Japanese history can approach (1)the personnel record of each bureaucrat, (2)the successive list of any post in Dajokan bureaucratic system and (3)the chart of the bureaucratic structure in any date.

著者

鈴木 晴彦 佐藤 大地 初瀬 敬 菅家 稔 伊藤 淳

出版者

日本AEM学会

雑誌

日本AEM学会誌 (ISSN:09194452)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.150-155, 2009-03-10

被引用文献数

7

著者

吉田 明央 生田 かおり 大野 泰男 佐藤 誠 鈴木 信吾

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.620, pp.1-4, 2005-01-20

被引用文献数

6

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一般的に携帯電話などに搭載されている液晶ディスプレイは自己発光しないので背面に配置したLEDバックライトを光源としている。LEDはCCFLのような線状発光とは異なり点発光である為に、組み込んだLEDとLEDとの間の光量が少なくなり暗部が発生しやすくなる問題がある。これは液晶ディスプレイを点灯表示させるとLED近傍で明暗の輝度ムラとして視認されやすい。そこで、このLED間に発生する暗部を解消する方法について述べる。

著者

鈴木 惟司 森岡 弘之

出版者

公益財団法人 山階鳥類研究所

雑誌

山階鳥類学雑誌 (ISSN:13485032)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.45-49, 2005-09-30 (Released:2007-09-28)

参考文献数

22

被引用文献数

5 6

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メグロApalopteron familiare は小笠原諸島 (小笠原群島) 固有種で, 母島列島と聟島列島で分布が確認され, 前者では現在も生息, 後者では戦後の生息確認はないものの, 戦前に生息が確認されている。しかし, 小笠原群島の中央にあって最大の島父島をもつ父島列島においては, メグロの確実な生息・分布記録を示す資料が知られず, 過去における当地のメグロの分布状況は不明確なままであった。筆者らは, メグロが父島に生息していたかどうかを検討するため, メグロの記載者であるKittlitzのものを含む古い文献を再調査した。その結果, Kittlitzの書き残した文書の中に彼自身が1828年に父島でメグロを観察したことを示す記述を見いだし, メグロがかつて父島にも生息・分布, その後何らかの理由で絶滅したとの結論を得た。

著者

山口 淳一 大場 有功 金田 美恵 内田 紀代美 石川 洋 鈴木 公典 八木 毅典 佐々木 結花 山岸 文雄

出版者

一般社団法人 日本結核病学会

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.82, no.8, pp.629-634, 2007-08-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

8

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〔目的〕定期外健康診断にクォンティフェロン ® TB-2G検査(以下QFT検査)を応用する際の留意点を明らかにすることを目的とする。〔対象と方法〕30代男性の肺結核患者(bII2,ガフキー9号,咳症状1.5カ月)を端緒として実施した会社の定期外健康診断の経過と結果を分析する。〔結果〕40歳未満の43名に対して,2カ月後の定期外健康診断において,ツベルクリン反応検査,QFT検査・胸部エックス線検査を行い,6カ月後の定期外健康診断において,胸部エックス線検査を実施した。また,9カ月後に2回目のQFT検査および胸部CT検査を実施した。2カ月後のツベルクリン反応検査は二峰性の分布を示し,QFT検査では10名が陽性,2名が疑陽性であった。QFT検査陽性・疑陽性の12名を化学予防としていたところ,6カ月後の胸部エックス線検査で,QFT陰性者から2名の肺結核患者が確認され,さらに9カ月後の胸部CT検査により5名の発病者が確認された。2回目のQFT検査では,発病者7名のうち3名が陽性または疑陽性であった。〔考察と結論〕QFT検査の結核患者における感度は80~90%とされており,偽陰性の可能性は無視できない。今回の経験を踏まえ,集団定期外健康診断において,QFT陽性・疑陽性者の割合が高かったり,ツベルクリン反応が明らかな二峰性の分布を示すなど,感染者が多数含まれている可能性が濃厚な集団では,以下に留意することが必要と考えられる。(1) 化学予防の対象者は,QFT検査結果のみでなく,ツベルクリン反応検査,接触状況などを総合的に判断して決定すべきである。(2)QFT検査陰性だった者についても,胸部X線検査の経過観察を行うべきである。

著者

鈴木 衛

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.993-1001, 1991-04-01

被引用文献数

3

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慢性膵炎の術式選択を成因,膵管造影,腹部超音波,computed tomographyから得られた膵病変で検討した.当科で膵切除あるいは膵管減圧手術を受けた176例を検討対象とした.(1)アルコール性114例では,びよん型の膵管像をもつ症例が77%で,膵腫瘤形成は46%にみられ,56例(49%)に膵頭十二指腸切除術(PD)を行った.また,主膵管の最大径が6mm未満のびよん型非拡張38例の約40%の症例に膵頭部の炎症性腫瘤がみられ,21例にPDを行った.(2)非アルコール性46例の80%は限局型の膵管像で,膵病変の部位によりPDを20例,膵体尾部切除を17例に行った.(3)特発性膵炎16例はびよん型が69%で,膵頭部病変をみた11例にPDを行った.(4)術後の疼痛除去効果はいずれの術式とも80%以上の症例で良好で,術後の糖尿病合併率や生存率は術式間に差はなかった.慢性膵炎の手術術式の選択には,成因と膵管病変,膵実質病変の両者による膵病変の診断が有用であった.

著者

鈴木 幸寿

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.83-85, 1957-02-25 (Released:2009-11-11)

著者

鈴木 浩之 松田 一彦 中西 文信 塩 勝至 駒井 功一郎 西村 勁一郎

出版者

社団法人日本農芸化学会

雑誌

日本農藝化學會誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.69, 1995-07-05

著者

芳賀 和夫 鈴木 隆久

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会大会講演要旨

巻号頁・発行日

no.28, 1984-04-01

著者

鈴木 慎一 中川 孝之 池田 哲臣 杉之下 文康 山中 徳唯 小木曽 圭一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.482, pp.61-66, 2009-03-06

参考文献数

10

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筆者らは、ミリ波帯を用いたスタジオ用のハイビジョンワイヤレスカメラ「ミリ波モバイルカメラ」の開発を進めている。このカメラには、高い回線信頼性を有した、高画質・低遅延でのハイビジョン映像の無線伝送が要求されている。今回、1フレーム以下の低遅延でハイビジョン映像を伝送することが可能な42GHz帯を用いたミリ波モバイルカメラを試作した。そして、2008年12月31日にNHKホールで開催された「第59回NHK紅白歌合戦」の番組撮影において、初めて使用したので報告する。

著者

鈴木 俊彦

出版者

野球文化學會

雑誌

ベースボーロジー (ISSN:13460765)

巻号頁・発行日

no.3, pp.174-186, 2002

著者

竹渕瑛一 山田泰弘 鈴木浩 服部哲 速水治夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.381-383, 2013-03-06

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昨今,いくつかのWebAPIを組み合わせることで新たなWebサービスを立ち上げるマッシュアップの事例が増えている. 提供されるWebAPIの多くは,特定のURLに対しリクエストを発行することによって,リクエストに応じたデータを得られる方式を採用している.取得時の処理はサーバサイドで行われている. 本研究ではWebAPIをクライアントサイドで動作させる方式の検討と評価を行った.試作システムとしてPixivを対象に提案方式によるWebAPIを実装した.従来方式ではWebAPIをサーバサイドで動作させるが,提案方式ではクライアントサイドにWebAPIを設置し,逐次サーバサイドのWebページにアクセスすることでデータを取得する.

著者

鈴木 達治郎

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.18, no.6, pp.6_14-6_19, 2013-06-01 (Released:2013-10-01)

被引用文献数

1

著者

嶋田 哲郎 呉地 正行 鈴木 康 宮林 泰彦 樋口 広芳

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.9-15, 2013 (Released:2013-05-28)

参考文献数

11

被引用文献数

1 2

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東日本大震災が南三陸沿岸で越冬するコクガンに与えた影響を調べるため,岩手県陸前高田市の広田湾から宮城県石巻市の北上川河口にかけて,2011-2012年の冬期に調査を行った.2011年11月下旬~12月上旬,2012年1月上旬,2月下旬の3回,コクガンの分布を調べ,3回の調査でそれぞれ291羽,380羽,403羽のコクガンが記録され,観察されたコクガンの個体数は震災前のデータと大きな違いはなかった.群れが確認された環境をみると,11月下旬~12月上旬と1月上旬では漁港で59%,海上で35-41%と同様な傾向を示した.震災前には漁港でコクガンが観察されることは稀であったが,地盤沈下した岸壁や船揚場に付着した海藻類がコクガンの食物資源となったこと,震災後の漁港への人の出入りの減少に伴いコクガンが妨害を受けずに安定的に利用できるようになったことに加え,震災前の採食場所であったワカメやカキなどの養殖筏が津波によって消失したためと考えられた.一方で,2月下旬になるとそれまでより漁港を利用したコクガンの割合は減少し,海上や砂浜を利用したコクガンの割合が増加した.ワカメやカキの養殖筏の復興,それらに付着した海藻類の生長につれてコクガンの食物資源量が増加したと考えられる.震災によってコクガンの生息環境は大きく変化したが,採食場所をシフトすることでその変化に対応していると考えられる.

著者

伊藤 祐史 原 紳也 音羽 奈保美 鈴木 高子 会津 研二 山本 ひかる 牛田 肇 木戸 真二 奥村 直哉

出版者

日本小児科学会

雑誌

日本小児科学会雑誌 (ISSN:00016543)

巻号頁・発行日

vol.116, no.7, pp.1108-1111, 2012-07-01

著者

鈴木 敏英

出版者

福岡国際大学・福岡女子短期大学

雑誌

福岡国際大学紀要 (ISSN:13446916)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.47-62, 2002-09-10

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外国離婚の承認に関するアイルランド国際私法規則は,1980年代後半からの外国離婚承認法の成立,アイルランド憲法の改正,新家族法の登場などによって根本的な変革がもたらされた。その一方で,イギリス法の情況とはかなり相違しており,伝統的なコモン・ロー準則は,承認法の立法化により廃棄されることなく健在そのものなのである。イギリス国際私法において,コモン・ロー準則の一翼を担っていたにもかかわらず,外国離婚の承認法の現出によって発展的に廃棄された,相互主義の原則を提唱するTravers準則が,アイルランド国際私法において導入されて復興したことは興味深いところである。本稿では,伝統的なコモン・ロー準則および承認法により展開してきたイギリス国際私法について比較法的に考究しながら,アイルランド憲法と外国離婚の承認規則についての相関関係,Travers準則の復興の要因と承認規則としての新たな展開の様相,さらに,EUブラッセル条約についても分析する。そして,裁判離婚を唯一の婚姻解消方法として認めるアイルランド法における,裁判の手続きによらない外国離婚の承認問題についても検討したい。

著者

美谷島 實 鈴木 尚通

出版者

素粒子論グループ 素粒子研究編集部

雑誌

素粒子論研究 (ISSN:03711838)

巻号頁・発行日

vol.98, no.3, pp.179-183, 1998-12-20