著者
阿部 又一郎
出版者
医学書院
雑誌
精神医学 (ISSN:04881281)
巻号頁・発行日
vol.52, no.11, pp.1131-1135, 2010-11
著者
阿部 千恵 吉原 真紀 真鍋 祐子 村上 賢一 藤澤 宏幸
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.130-134, 2004-04-20 (Released:2018-09-25)
参考文献数
6
被引用文献数
3

今回我々は,片麻痺患者を対象(n = 33)に,端坐位において体幹側屈による速い側方への重心移動動作時の圧中心点(center of pressure ; COP)の変化量を測定し,体幹運動機能(頸・体幹・骨盤運動機能検査 ; N.T.P.)との関係を検討した。COP変化量の指標は,動作関始直後にみられる重心移動をしようとする方向と逆方向の振幅(A1)・COP最大移動速度(Vmax),重心移動距離(Dcog)とした。また,独歩可能な患者の10m最大歩行速度を計測し,COP変化量との関係を併せて検討した。結果,側方重心移動時のA1とN.T.P.ステージには有意な相関関係があり,N.T.P.ステージが良好であった患者のA1は麻痺側・非麻痺側への重心移動動作共に大きかった。これより,体幹運動機能が良好な片麻痺患者では速い動作を遂行する為の重力のモーメントを作り出すことが可能であると思われた。最大歩行速度とDcogの関係は麻痺側方向と非麻痺側方向共に有意な相関があり,A1においては非麻痺側へ重心移動を行った場合,相関が認められた。これより,歩行時の体幹機能は骨盤掌上の要素に比べ骨盤帯や下肢の支特性がより影響するものと思われた。本研究より,端坐位における側方重心移動動作時のCOPの解析は,体幹運動機能評価に有用であり歩行能力に関連していることが考えられた。
著者
橋本 秀樹 大石 向江 三栗谷 久敏 佐々木 由紀子 中川 順一 鎌田 国広 阿部 則雄
出版者
特定非営利活動法人 化学生物総合管理学会
雑誌
化学生物総合管理
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.89-96, 2010

食品衛生検査施設における業務管理、いわゆるGLPに基づき、東京都食品衛生検査施設に対して内部点検を実施した。合計43施設を対象に内部点検を実施し、6施設に対し改善要請を行った。その内容は検査結果通知書の誤記や誤転記,検査実施標準作業書の未整備などに対するものであった。これら施設に対しては改善措置報告を受けた後、確認点検を実施し、その改善状況を確認した。あわせて、精度管理の実施状況についても点検を実施し、各施設の精度管理の状況について確認し、助言等を行った。
著者
近藤 久雄 勝部 亜矢 黒澤 英樹 佐々木 亮道 阿部 恒平 三輪 敦志
出版者
一般社団法人 日本活断層学会
雑誌
活断層研究 (ISSN:09181024)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.43, pp.i-ii, 2015-09-30 (Released:2016-09-09)
被引用文献数
1

(口絵1) トレンチ調査地および周辺の地形写真.2014年長野県北部の地震(Mj6.7)では,糸魚川-静岡構造線活断層系・神城断層の一部が活動し,約9kmの区間で地表地震断層が出現した.神城断層は糸魚川-静岡構造線の最北端を構成する断層で,いわゆる北部フォッサマグナの西端に位置する.写真は,糸静線の西側に分布する主として花崗岩類からなる北アルプス側から東へ向かって撮影したものである.写真中央の丘陵は,神城断層の東側に分布する鮮新-更新統の大峰帯からなり,さらに背後(東側)にみられる定高性を持つ山地は,フォッサマグナを充填する鮮新統・中新統からなる.丘陵の西縁と沖積低地の境界付近を神城断層が延びており,大局的には山地と盆地の境界付近を姫川が北流し,地表地震断層は姫川左岸側の沖積低地や河床に出現した.トレンチ用地は,堆積物の年代や層相を考慮し,写真中央付近の沖積低地面上で実施した.(口絵2) 地震直後のトレンチ掘削用地の写真.白馬村飯森地区に位置するトレンチ調査用地の水田では,地震に伴い0.5mの上下変位を伴う撓曲崖が出現した.写真は,地震から2日後の2014年11月24日に撮影したものである.周辺では約600mの区間にわたり地表地震断層が連続して出現したが,断層上盤側のトレンチ長さを十分に確保できること,米軍撮影の空中写真でみられる姫川の旧河道をできるだけ避けることを考慮して,掘削用地を選定した.(口絵3) トレンチ掘削後の全景写真.西へ向かって撮影.トレンチは,飯森地区の水田の災害復旧工事計画等を考慮して2015年3月に実施した.トレンチ掘削は,除雪後に地表地震断層の痕跡を消失しないよう慎重におこない,調査期間中の降雪に備えて屋根を設置するよう準備した.(口絵4) トレンチ掘削後の南壁面の写真.トレンチ壁面には,地表地震断層に連続する明瞭な断層が露出した.調査期間中はトレンチを覆い尽くす屋根を設置して,トレンチ内の作業や安全が確保できるように努めた.詳細は表紙説明を参照.
著者
勝浦 美沙子 岸 崇之 橋本 和典 石黒 久美子 小美野 勝 佐藤 和樹 阿部 和大 永井 智仁 西村 和幸 長原 光 永田 智
出版者
東京女子医科大学学会
雑誌
東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)
巻号頁・発行日
vol.90, no.3, pp.65-69, 2020-06-25 (Released:2020-06-25)
参考文献数
16

We report the clinical course of coronavirus disease 2019 (COVID-19) caused by severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2) in two Japanese teenagers.Patient 1: :A 17-year-old girl complained of a fever, sore throat, and back pain for 2 days. A nasopharyngeal swab polymerase chain reaction (PCR) test for SARS-CoV-2 revealed positivity on the 17th day after the onset of symptoms. There was no remarkable change in complete blood count (CBC) and biochemical data. The virus tested negative on day 23. Patient 2: A 14-year-old girl, the sister of patient 1, complained of cough alone, and a nasopharyngeal swab PCR test revealed positivity for SARS-CoV-2 on the first day of the onset of symptoms. Her symptoms improved 3 days later. There were no remarkable changes in CBC and biochemical data on a blood test or findings of chest X-ray screening. The virus tested negative on day 10.Both patients exhibited mild symptoms for only a few days. Neither of the patients developed severe pneumonia or acute respiratory distress syndrome. However, it took 23 days for patient 1 and 10 days for patient 2 from the onset of the first symptoms for the virus to test negative on nasopharyngeal swab PCR testing. These cases indicate that patients with mild symptoms may spread the SARS-CoV-2 for the same duration as that of symptomatic patients. Hence, infection control among asymptomatic patients is very important to avoid human-to-human transmission in families or communities.
著者
阿部 洋太 武井 健児 高橋 和宏 山本 敦史 長谷川 信 田澤 昌之 白倉 賢二
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2013, 2014

【はじめに,目的】胸郭出口症候群(TOS)は,胸郭出口において腕神経叢または鎖骨下/腋窩動静脈が圧迫あるいは牽引されて生じる病態の総称である。TOSのリハビリテーションに際しては圧迫型・牽引型・混合型といった病態の把握とともに,斜角筋間三角・肋鎖間隙・小胸筋深部といった症状誘発部位の鑑別が必要とされる。鑑別方法としてAdson test,Eden test,Wright testといった脈管圧迫テスト(テスト)があり,これらは本邦におけるTOS診断に際して用いられている。現在のTOS病態の理解では,神経原性の牽引型が9割を占めるとされており,圧迫型においても血管原性は希であるとされているため,上記のテストは血管と同時に圧迫を被る腕神経叢の圧迫症状を推測するものとして使用される。しかし,テスト時の症状としては痺れなどの神経性の症状に伴い,脈拍減弱や色調変化といったいわゆる血管性の症状も出現しており,どの部位で何が圧迫を受けているのかという点とそのときの症状の関連性には不明な点が多い。我々はテスト実施時の血管の状況をリアルタイムで確認出来る超音波診断装置に着目し,その有用性を検討してきた。そこで本研究では,超音波診断装置より得られる各テスト時の血管面積の変化と,その際の症状との関連性を検討し,TOSにおける脈管圧迫テストの在り方を再考することを目的とした。【方法】被験者は日常生活においてTOS症状を有さない健常成人9名とした。測定には超音波診断装置(MyLab 25,日立メディコ社製)を用いた。測定部位は斜角筋間三角,肋鎖間隙,小胸筋深部の3箇所とし,1)上肢下垂時,2)Adson test時(頸部最大後屈+検査側回旋位,最大吸気位),3)Eden test時(両肩関節軽度伸展,両肩甲骨最大下制+内転+後傾位),4)Wright test時(肩関節90°及び130°外転位)のそれぞれにおいて,各箇所の血管面積を計測した。また,各測定時に出現したTOS症状の部位及び性質を聴取するとともに,脈拍及び指尖の色調を確認した。統計学的解析にはWilcoxonの符号付順位検定を用い,上肢下垂位と各テスト時の血管面積を部位ごとに比較した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に沿った研究であり,群馬大学臨床研究倫理委員会の承認を得て実施した。また,対象者全員に本研究について文書と口頭にて十分な説明を行い,同意を得た後に測定を行った。【結果】上肢下垂位と比較し,Adson test時では全ての部位において有意に血管面積が減少していた。Eden test時では,肋鎖間隙において有意に血管面積が減少していた。Wright test時では,全ての部位において有意に血管面積が減少していた。各測定時のTOS症状出現状況は,Adson test時が1名,Eden test時が3名,Wright test時が6名であり,その部位は上腕内側及び外側が1名ずつ,手掌全体が1名,残り7名が第2指尖から第5指尖のいずれか複数部位であり,症状の性質は全員が痺れやだるさであった。なお,症状出現者全てにおいて,脈拍減弱が確認された。【考察】Adson testでは全ての部位において有意な血管狭窄が生じていたものの,症状出現者は1名であった。このテストは,深呼吸に起因する全身の循環動態と神経反射により生ずる一過性の血流低下が大きく関与するため,血管圧迫の意味合いは少なく,診断に際する特異度も高いことが明らかとされている。本研究においても同様のメカニズムが血管面積に関与し,同様の症状出現状況であったと考えられる。Wright testでは全ての部位において有意な血管狭窄が生じ,症状出現者も6名と最も多く,多彩な部位に痺れが誘発されていた。先行研究ではWright testによる肋鎖間隙での有意な血管狭窄がすでに報告されており,本研究結果とは異なる傾向となった。そのため圧迫部位は定かでないが,症状としては,第4及び第5指尖を筆頭に,上腕内側及び外側や手掌全体など様々な部位に出現しており,対象者によって異なる高位の腕神経叢神経幹部が血管と同時に圧迫を被ったと考えられる。Eden testに関して,本研究では肋鎖間隙においてのみ有意な血管狭窄が生じていた。肋鎖間隙では鎖骨下動静脈が腕神経叢よりも後下方を走行しているという解剖学的特徴があるため,血管よりも神経の圧迫が先行すると報告されているが,本研究では痺れやだるさといった症状に加え,指尖の色調が暗赤色に変化するといった静脈圧迫性の症状が出現しており,神経性及び血管性の所見が複合する結果であった。【理学療法学研究としての意義】本研究のようなデータの蓄積は各テストの特徴を明らかにし,TOSの病態解明の一助となるとともに,超音波診断装置のTOS評価としての有用性など,様々な点でリハビリテーションへの応用が可能である。
著者
阿部 和俊
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.139-161, 2004
被引用文献数
2

本論は民間大企業の本社と支所を用いて日本の主要都市を検討し,都市システムを提示したものである.研究対象期間は1950〜2000年である.最初に分析対象企業の内容と本社機能からみた主要都市の状況について検討した.1950〜2000年を通して本社の最多都市は東京であり,第2位は大阪である.東京の本社数(登記上)比率は最近になるほどやや低下傾向にある.しかし,複数本社制を考慮すると,東京と大阪との差は依然として大きなものがある.続いて支所機能から主要都市の,とくに支所数,支所の上下関係,従業者数による本社と支所の規模,テリトリーについて検討した.主要な結果として,支所数からみると,近年の大阪と札幌の地位低下,福岡と仙台の上昇などが明らかになったことなどがあげられる.大阪は支所数からみると,1960〜1975年の間第1位の都市であったが,1980年に東京に抜かれる.以後,2000年まで東京との差は開く一方である.それどころか,最近では名古屋との差が縮小傾向にある.福岡と仙台の上昇,札幌の低下も重要である.この3市に広島を加えて広域中心都市と呼ぶが,この4市が最も横並びの状態にあったのは1970年である.しかし,それ以後2000年まで,上記のような変化が生じ,広域中心都市としての横並び状態は消滅した.同時に,都市間の階層という点では1970年が最も明確であったが,それ以後2000年まで,都市間の階層は崩れる傾向にある(表2,図2).この変化を業種面からみると,「鉄鋼諸機械」(こういう業種名は主資料として使用した『会社年鑑』(日本経済新聞社刊)や『会社職員録』(ダイヤモンド社刊)には無い.この分野の企業は,これら資料の中では「鉄鋼」「金属」「諸機械」「非鉄金属]「電機・電線」などさまざまな呼称が使用されていて時系列的にみても統一されていない.そのために,筆者が統一的な呼称として,この表記を使用したものである)の支所数の多寡が重要である.たとえば,大阪と東京を比べると1980年まで大阪の方が多いが,1985では逆転している.大阪と名古屋を比べると1985年まで大阪の方が多いが,1990年では逆転している.支所数からみた大阪の地位が低下傾向にある要因は,この業種において東京と名古屋を下回るようになったことが大きい(表5).札幌と仙台の地位の逆転も同様のことが指摘できる.1970年までは札幌の方がこの業種の支所数が多かったが,1980年に逆転し,2000年までその差は開く一方である(表5).各都市の支所のレベルは一様ではない.ある都市の支所の管轄下の支所という事例がある.それを2000年について調査したものが表6である.東京・大阪・名古屋・福岡・仙台・広島・札幌の支所のレベルは高いが,静岡や北九州の支所の多くは名古屋支所,福岡支所の管轄下にある.このように表6は企業の支所の格付けから各都市の格付けをみることを可能にする.東京・大阪・名古屋・福岡・仙台・広島・札幌の支所のレベルが高いということは,これら7都市が広いテリトリーをもっているということでもある.その状況は図4に示されている.これら7都市の現在(2000年)のテリトリーは1970年に明確になったことも指摘できた.これらをふまえて東京・大阪・名古屋に本社をおく企業の主要都市への支所配置率を用いて,都市間の結合状況を検討し,都市システムとして提示した(図6, 7, 8).その結果,日本の主要都市は東京を頂点に相互に強い結合関係を示していることが明らかにされた.
著者
佐藤 力郎 佐々木 正剛 阿部 喜充 岡部 陽子
出版者
北日本病害虫研究会
雑誌
北日本病害虫研究会報 (ISSN:0368623X)
巻号頁・発行日
vol.1995, no.46, pp.175-177, 1995

リンゴクビレアブラムシの越冬卵の密度はリンゴの品種間で異なり, ふじで高く, さんさやレッドキングで低かった。調査枝の方位では東側が西側よりも高く, また, 調査枝の高さでは地上1.5~3.0mの位置で高かった。福島県の県北地方の8ほ場から得られた卵の平均密度と平均こみあい度の関係から, 本種の卵が集中分布をすることを明らかにし, その関係を利用した二段抽出法 (第一次抽出単位は樹, 第二次抽出単位は果台) による密度調査法について検討した。
著者
川野 雄基 大槻 圭一 阿部 真人 永谷 直久 志垣 俊介 藤澤 隆介
出版者
一般社団法人 システム制御情報学会
雑誌
システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)
巻号頁・発行日
vol.33, no.3, pp.67-76, 2020-03-15 (Released:2020-06-15)
参考文献数
18

In this study, we evaluated a phototaxis of pillbugs(Armadillidium vulgare) by using a behavior measurement system consisting of an omnidirectional motion compensation mechanism and a cylin-drical LED display. At the first, to validate the phototaxis of pillbugs against unidirectional light stimulation, we conducted an experiment under continuous light stimulation from one direction for 30 minutes. Subsequently, to evaluate phototaxis performance under the condition that the direction of light stimulus changes alternately, we experimented under three iteration cycles conditions (160 s, 40 s, 10 s). Our results revealed that the pillbugs moved significantly in the direction of weak light intensity, and it suggested that the pillbugs has negative phototaxis. Moreover, we showed that the negative phototaxis became the strongest when the iteration cycle is 160 s, and the negative phototaxis tended to weaken as the iteration cycle became shorter. Also, when the iteration cycle is 10 s, an increase in residence time is found, suggesting that does not necessarily take the routine response behavior according to the situation.
著者
蒲生 英博 瀬戸 有希子 杉浦 未布子 寄本 真里 阿部 由貴
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.116, pp.2071, 2020-11-30 (Released:2020-12-01)

高大連携とは,高等学校と大学がそれぞれの教育資源を活用し,連携協力して行う教育活動である。本稿では,「あいちの学校連携ネット」における高大連携の取組を紹介し,高大連携と高大接続の概要と背景,高等学校の推進状況を概観する。次に,名古屋経済大学及び図書館による高大連携の取組を具体的に紹介し,国内の大学図書館における多様な事例を整理して報告する。さらに,高大連携の課題を示し,情報リテラシー教育などの大学図書館の学習支援活動が高大連携においても機能するのかという観点から,大学図書館の役割を考察する。
著者
小野 大地 和泉 諭 阿部 亨 菅沼 拓夫
雑誌
インターネットと運用技術シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.2020, pp.63-70, 2020-11-26

不正アクセスやマルウェアによるサイバー攻撃の脅威が増大しており,それらへの対策は喫緊の課題となっている.一方,ネットワークをソフトウェアによって柔軟に制御・管理する技術として Software Defined Network(SDN)が注目されており,具体的な実装として OpenFlow が広く用いられている.OpenFlow はスイッチからトラフィックに関する統計情報を収集することが可能であることに加え,スイッチレベルで通信の遮断が可能であることから,ネットワークのサイバーセキュリティ対策に有用であることが過去の研究で示されている.本研究ではサイバー攻撃の準備段階として行われるポートスキャンの検出に注目し,OpenFlow 環境下におけるポートスキャン検出に関して,オーバーヘッドの増加や検出遅延に関する課題を解決するための手法を提案する.具体的には,既存の周期的にポートスキャン検出処理を行う手法に対して,Packet-In メッセージの特徴を考慮したイベントドリブンな検出手法の設計・実装を行い,より迅速かつ低いオーバーヘッドでの検出の実現を目指す.また,実験により,実際の正常なトラフィックにおける誤検出の頻度に関する評価や,既存手法とのパフォーマンスの比較,検出遅延の測定を行い,提案手法の有用性を示す.
著者
阿部 裕
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2015

identifier:http://hdl.handle.net/2237/22372
著者
真山 享 赤井 裕輝 渡辺 力夫 阿部 茂樹 門伝 昌巳 本郷 道夫 豊田 隆謙 後藤 由夫
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.11, pp.1017-1022, 1987-11-30 (Released:2011-08-10)
参考文献数
15
被引用文献数
1

糖尿病性自律神経障害による胃排出能の異常が食事摂取後のインスリン需要動態および血糖コントロールに与える影響について検討した. 胃排出能正常な糖尿病者 (N群) 4名, 胃無力症 (胃排出能高度異常) の糖尿病者 (G群) 7名の計11名を対象とした.胃排出能は99m-Tc-Tin colloidにより標識した試験食摂取後のアイソトープ胃内残存量をガンマカメラにて経時的に測定し, 全例に人工膵島 (Biostator®) によるfeedback controlを行い, インスリン注入動態を観察した.G群では食後のアイソトープ胃内残存率がN群に比較して高値であり, 150分後ではG群, 74.1±7.4%(M±SD), N群21.3±5.4%であった (p<0.01). 食後インスリン需要量はN群でG群よりも高値であり, 150分後ではN群11.7±5.3単位, G群5.6±2.1単位であった (p<0.05).prokinetic agentの投与により, 胃排出能が著明に改善した6例では, 血糖日内変動, HbA1ともに明きらかに改善し, 良好なコントロールが得られた.胃排出能の異常は血糖の不安定性の原因の1つであり, インスリン需要動態に大きな異常をもたらす. 胃排出能の改善により, 食後インスリン需要量が適正化し, 良好な血糖コントロ一ルを得ることが可能となる.
著者
阿部 武尊
出版者
スポーツ史学会
雑誌
スポーツ史研究 (ISSN:09151273)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.31-40, 2017

The purpose of this study is to clarify the process of labor negotiation by Japan ProfessionalBaseball Players Association (JPBPA) in order to capture the change of the status of the players,who are the important persons concerned in the professional baseball world. This article focuses theperiod from 1993, when a free agent (FA) system was introduced to 2004, when the JPBPA went onstrike for the first time in baseball history in Japan.<BR>After introduction of a FA system, the JPBPA continued to succeed in a certain level of improvementof the working conditions.<BR>And, since 1999, the JPBPA addressed the structural improvement of the baseball world as newmovements.<BR>However, the Nippon Professional Baseball Organization (NPB) often made the player's workingconditions worse without the JPBPA's recognitions. The worst of them was the baseball alignmentin 2004. The JPBPA engaged in collective bargaining and strike with their legal rights as a laborunion. As a result, they stopped reduction of the number of the clubs, stopped making their workingconditions worse, and obtained the chances of discuss about structural improvements of Japaneseprofessional baseball with the NPB.<BR>We should pay attention to having gained such achievements by the JPBPA under the conditionwhich the NPB seems to lead the process of the negotiation.
著者
阿部 武尊
出版者
スポーツ史学会
雑誌
スポーツ史研究 (ISSN:09151273)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.15-25, 2016

The purpose of this study is to clarify the process of labor negotiation by Japan Professional Baseball Players Association in order to capture the change of the status of the players, who are the important persons concerned in the professional baseball world. This article focuses the period from 1985, when the Japan Professional Baseball Players Association (JPBPA) was established to 1993, when a free agent (FA) system was introduced. Recognized as a labor union by the Labor Relations Commission, the JPBPA obtained their legal right that they could negotiate with the Nippon Professional Baseball organization (NPB). As a result, the JPBPA succeeded in the improvement of the working conditions as they had wished since its foundation. In addition, JPBPA managed to reach the introduction of the FA system, which permits the freedom of the transfer of the player. However, due to the interest of each baseball clubs the players as combatant could not involve in decision making directly. As a result, the introduced FA system was different from the system that the JPBPA required in 1991, and limited players could exercise the right. However, the introduction of the FA system could be regarded as an epoch-making, in that it enables the players to negotiate with the baseball clubs equally viewpoint with the NPB by the freedom of the transfer of players being permitted. Furthermore, we should pay attention to having gained such rights by the JPBPA under the conditionwhich the NPB seems to lead the process of the negotiation.

1 0 0 0 OA 川俣茂七郎

著者
阿部正巳 著
出版者
阿部正巳
巻号頁・発行日
1925