著者
阿部 清一 川本 克也 倉持 秀敏 大迫 政浩
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集
巻号頁・発行日
vol.25, 2014

溶融技術は、1,300~1,400℃の高温炉内で処理固形物を塩化物や可燃物と共に溶かし、Csを塩化揮発等により高効率に揮散分離して溶融飛灰中に濃縮できる技術である。前報では、草木類を含む土壌を対象として、大型テストプラントを用いた溶融試験を行い、Csを高効率で分離できることを確認した。そこで、本報では、処理対象の範囲を広げ、バイオマス焼却灰、下水汚泥焼却灰及びそれらと土壌の混合物について同様の実証試験を行い、以下の結果を得た。<br>① 対象物種によらずCaCl2添加により塩化揮発が起こり、全条件において95%以上、最大99.9%のCs揮散率が得られた。<br>② 二段BFの適用により、Csは少量のNo.1 BF灰に高濃度濃縮できた。また、それは水溶解しやすい性状であった。<br>
著者
阿部 みゆき
出版者
渋沢栄一記念財団
雑誌
青淵 (ISSN:09123210)
巻号頁・発行日
no.860, pp.4-6, 2020-11
著者
阿部 賢一
出版者
現代文芸論研究室
雑誌
れにくさ : 現代文芸論研究室論集 (ISSN:21870535)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.319-328, 2014-03-10

特集 北アメリカの文学
著者
阿部 和俊
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 (ISSN:02896001)
巻号頁・発行日
vol.57, no.1, pp.43-67, 1984
被引用文献数
16

本稿の目的はわが国の主要都市における本社,支所機能について,歴史的経緯をふまえつつ現況を中心に述べることにある.考察した結果は,以下の通りである.<br> まず第一に,都市におけるこの機能の集積をみると, 1907年にはかつての6大都市(東京,大阪,名古屋,横浜,京都,神戸)に多くの集積がみられ,さらに地方の都市にも相当数の本社の存在が認められた.しかし,次第に地方都市の本社は減少し,かわって大都市,とくに東京の本社が増加し続ける.この傾向は基本的に現在も変わっていない.<br> 横浜,京都,神戸における集積は1935年以降,とくに戦後になってあまり伸びず,逆に1935年に成長の兆しをみせ始めていた地方の中心的な都市での集積が急激に伸長し, 1960年以後完全に逆転した.また,新潟,静岡,千葉,金沢,富山,岡山といった地方都市での増加も著しい.第1表からみてもこの傾向は今後続くであろう.しかし,東京,大阪,名古屋では1980年においては,対象企業数が増加しなかったためか,その集積は停滞気味であった。地方の中心的な都市がわずかとはいえ増加していることと対照的で,今後これがどのように推移するかを注目したい.<br> これら本社,支所の業種を検討すると,初期においては鉄鋼諸機械,化学・ゴム・窯業部門は少なかったが, 1935年を境にこの部門は増加する.とくに, 1960年以後はこの傾向が一層強まる.とりわけ鉄鋼諸機械の支所は1935年から増加し始め,第二次大戦後は最も重要な業種となった.その集積は当初,東京,大阪,名古屋の三大都市に多くみられたが,次第に地方の中心的な都市においても増加してきている.建設業の本社,支所が戦後に増加するのも注目しておきたい.もっとも,支所の延べ数においては,金融・保険がその性格上圧倒的に多い.横浜,京都,神戸と上述の新潟以下の諸都市では,これら機能の集積が多い割に鉄鋼諸機械などの支所が少ないことも重要である.<br> 戦後を対象に本社機能の動向をみると,東京の重要性がますます高くなっていることが指摘できる.とりわけ大阪系企業においては,商社にみられるように発祥の地である大阪よりも東京の機能を強化するようになってきており,この点における大阪の衰退傾向が感じられる.大阪が西日本の中心的地位を保ち続けうるか,あるいはもう一ランク下位階層の広域中心的性格の方をより強めていくのかが,今後大いに注目されるところである.
著者
阿部 裕
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2015-03-25

1 0 0 0 OA 駿国雑志

著者
阿部正信 編
出版者
吉見書店
巻号頁・発行日
vol.3冊, 1912
著者
阿部 一幾 小金沢 知己
出版者
一般社団法人 日本燃焼学会
雑誌
日本燃焼学会誌 (ISSN:13471864)
巻号頁・発行日
vol.57, no.179, pp.27-35, 2015 (Released:2018-01-26)
参考文献数
20

Humid air turbine systems that are regenerative cycle using humidified air can achieve higher thermal efficiency than gas turbine combined cycle (GTCC) power plant even though they do not require steam turbine, high combustion temperature, or high pressure ratio. In particular, the advanced humid air turbine (AHAT) system appears to be highly suitable for practical use because its composition is simpler than that of other systems. Moreover, the difference in thermal efficiency between AHAT and GTCC is greater for small and medium-size gas turbines. To verify the system concept and the cycle performance of the AHAT system, a 3 MW-class pilot plant was constructed. As a result of an operation test, the planned power output of 3.6 MW was achieved, so that it was confirmed the feasibility of the AHAT as a power-generating system. Moreover, the 40 MW-class AHAT test facility was developed and confirmed practicability of the AHAT system with a heavy-duty gas turbine for industrial use. In these AHAT systems, a cluster nozzle burner configuration, which has many coaxial jet streams of fuel and air, was adapted to cope with both flame stability and NOx reduction problems. From the test results, NOx emission is expected to be less than 10ppm for the future commercial AHAT system.
著者
阿部 覚 林 紀代美
出版者
地域漁業学会
雑誌
地域漁業研究 (ISSN:13427857)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.45-64, 2017

<p>本研究は,放課後児童クラブ(学童)に着目し,七尾市の小丸山放課後クラブでの活動実践を事例として,「食」に関わる学びや「ぎょしょく教育」を行う主体や場としての有効性,可能性を検証することを目的とする。</p><p>その結果,実施環境の利点が確認された。学習を通じて児童には,知識・技能の獲得のほか,多様な学びの力がはぐくまれる契機としても機能していた。支援員にとっても,児童の伸びを実感することで,自身の職務の工夫や動機づけの向上につながっていた。保護者も,子から活動の報告を聞き,学びを契機とした子の変化や成長に気付いていた。多忙で親子間での調理技術の伝承や水産物・献立に関わる会話などを十分確保できないことから,保護者は学童での学びの機会やその継続に好意的評価を持っていた。</p><p>一方で,学童での学習にもいくつか課題がある。第1に,導入・実施の方法や材料が学童関係者に十分認知されていない。第2に,一部構成員の意欲・行動力に依存せず,保護者も含めた園関係者全体で連携した活動づくりが必要である。関連して第3に,必要な知識・技能をもつ支援者を長期的,継続的に確保する難しさである。同時に,長期的に学習を展開するならば,外部講師に依存しない活動基盤,園関係者の指導力をどう構築していくかも課題となる。第4に,企画に応じた時間と場所の設定・活用や内容の構築である。</p>
著者
岩崎 正幸 阿部 民也 吉田 欣哉 吉川 恵郷
出版者
日本獸医師会
雑誌
日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.267-270, 1983

約600羽のカナリヤを飼育する繁殖場で, 群飼されていた約400羽のうち約30%に, さえずり障害, その他慢性の呼吸器障害を示す疾病が発生した. 病理学的検査をした9羽のうち6羽の肺の血液加寒天ローソク培養では細菌の発育はなく, 血清ニューカッスル抗体価は10倍以下, マイ灘プラズマ (MgおよびMs) 抗体は陰性であった.<BR>共通した組織病変は上部気道, 気管, 肺気管支粘膜に上皮の腫大増生, 分泌活性, 粘膜の皺襲形成, 固有層の線維性増生, 円形細胞浸潤および気管支腔内への肉芽組織の侵入突出など, 慢性炎症が認められた. 粘膜病変は気道内に寄生するダニの認められる部位でより強調された.<BR>病巣から採取したダニは中気門類, ハナダニ科, <I>Sternostoma tracheacolum</I>と同定され, わが国での分布が初めて確認され, 和名をコトリハナダニと新称された.
著者
鈴木 聡子 船橋 良 阿部 祐子 片山 倫子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.58, pp.225, 2006

〈B〉目的〈/B〉 近年、日本の家庭用電気洗濯機は渦巻き式から回転ドラム式へと急速に転換しているが、外見は同じでも両者の洗浄機構には大きな違いがある。一方、古くからドラム式を使用してきたヨーロッパでは、店頭の洗濯機に対して洗浄性能評価の表示を義務付けている。そこで著者らは次々に出現したドラム式についてJIS C 9606で採用している湿式人工汚染布とIEC60456で採用している4種のEMPA汚染布による洗浄性能の比較を試みた。〈B〉方法〈/B〉 被洗物としては、JIS C 9606で規定されている模擬洗濯物(シーツ1枚,シャツ1枚,タオル4枚,ハンカチ2枚の計8枚に補助布を加え,約1.5kgに調整)を、供試洗濯機は家庭用全自動洗濯機(ドラム式)3台とIEC基準機のウェスケーター(回転数は52rpm)及びJIS C 9606標準洗濯機を用いた水のみ(17±2℃)による10分間の洗濯を行った。被洗物の受けた機械作用は小型MA試験布によって推定し、洗浄力については各汚染布の表面反射率変化及び表面反射率から算出したK/S値によって検討した。〈B〉結果〈/B〉 IECのウェスケーター、日本の標準洗濯機及び3種のドラム式洗濯機(H11年、H13年、H17年製造)について洗浄力を湿式人工汚染布による洗浄前後のK/S値の差で、被洗物の受けた機械作用をMA/5値で推定したところ、標準洗濯機はウェスケーターの約2倍の機械作用を被洗物に付与しながら洗浄力はウェスケーターの半分程度であった。3種のドラム式には大きな差はなく、いずれの機種もウェスケーターと比べるとMA/5値は1.7倍、洗浄力は1.4倍程度であった。湿式人工汚染布とEMPA112はほぼ同じ洗浄性能であったが、EMPA111のみは水に溶出しやすく機械力との相関が見られなかった。
著者
阿部 一博 緒方 邦安
出版者
japan association of food preservation scientists
雑誌
コールドチェーン研究 (ISSN:02851377)
巻号頁・発行日
vol.2, no.3, pp.104-108, 1976-10-10 (Released:2011-05-20)
参考文献数
10
被引用文献数
2 2

この研究は,ナス果実の低温障害に関する研究の一環として,低温障害の発生におよぼす温度ならびに湿度の影響について調べたものである。1) ナス果実を1℃,6℃,10℃,20℃の各温度下に有孔ポリエチレン袋詰めとし貯蔵すると,商品性の保存期間はそれぞれ,9,11,21,23日であった.商品性を低下させる主な原因は,1℃,6℃貯蔵では,ピッティングで,10℃,20℃貯蔵では,がく部から始まる腐敗であった。2) ピッティングの発生は,1℃,6℃貯蔵のみでみられ,その発生は適熟果(開花14日)で多く,未熟果(開花5-7日),過熟果(開花24-27日)で少なかった。両貯蔵温度区において冷涼期に収穫された果実では発生は減少し,また一時10℃で貯蔵することによってその後の低温貯蔵中の発生を減少させることができた。3) 1℃の温度下で,乾燥状態の貯蔵区では黒色の陥没が多く発生し,湿潤状態の貯蔵区ではピッティングが多く発生した。光学顕微鏡での観察により,黒色の陥没は表皮細胞の崩壊,ピッティングは柔組織の細胞の崩壊により始まることがわかった。4) ナス果実の貯蔵条件としては,10℃-20℃の温度域で,やや過湿状態がよいと思われる。