著者

佐藤 麻美子 田上 恵太 田上 佑輔 青山 真帆 井上 彰

出版者

日本緩和医療学会

雑誌

Palliative Care Research (ISSN:18805302)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.79-84, 2021 (Released:2021-03-16)

参考文献数

13

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緩和ケアの均てん化が求められているが,専門家不在の地域での普及方法は検証が少なく,本邦においても緩和ケアの専門家によるアウトリーチが期待されている.本研究の目的は,緩和ケアの専門家が不在な地域での緩和ケアアウトリーチの介入点を検討することである.宮城県登米市の訪問看護師を対象に,緩和ケアに関する困難感,自信・意欲,実践についてリッカート法でアンケート調査を行い,5カ所の訪問看護ステーションの看護師39名が回答した.困難感は「症状緩和」,「医療者間コミュニケーション」で高かった.自信が低く,意欲は高い傾向であり,とくに自信の低い項目は「医師とのコミュニケーション」,「スタッフの支援」であった.また「往診医や主治医との連携」,「ヘルパーとの連携」で実践度が低かった.これらの結果から,地域の「顔の見える関係」を強化し,訪問看護師の自信を高める関わりが,緩和ケアアウトリーチにおいて有効と考えられた.

著者

児島 昭徳 大橋 壯樹 大城 規和 只腰 雅夫 小谷 典子 景山 聡一郎 青山 英和 亀谷 良介 安藤 みゆき 田中 昭光

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.848-854, 2019-08-15 (Released:2020-10-26)

参考文献数

11

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症例は呼吸困難を主訴とする85歳の女性で近医より当院緊急搬送となった.右冠動脈後下行枝の閉塞による急性心筋梗塞後の後壁心室中隔穿孔と診断し,心不全に対し人工呼吸,強心薬での治療を開始したが,肺うっ血,尿量減少を認めた.そのためIMPELLA 2.5を挿入し,これにより血圧の上昇と尿量の流出を認め呼吸循環動態は安定した.その後心筋梗塞発症推定2週間後,IMPELLA導入6日後に手術を行った.経右室にて後壁基部よりの4 cmの心室中隔穿孔をパッチにて閉鎖し同時にIMPELLAを抜去した.術後2日後に抜管しその後の経過は良好でリハビリを行い2カ月後に退院となった.術後3カ月後に大腸がんに対して腹腔鏡下S状結腸切除術を行い,その後の経過も良好で近医にて外来通院中である.心筋梗塞後心室中隔穿孔に対しIMPELLAを使用し循環動態の改善と維持が可能となりその後待機的にパッチ閉鎖を行い救命し得た症例を経験した.

著者

青山 修三

出版者

日本ペストロジー学会

雑誌

ペストロジー (ISSN:18803415)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.59-62, 2015-10-25 (Released:2019-04-10)

参考文献数

8

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札幌市内で6月と7月に捕獲したヤマトゴキブリ成虫雄5個体と雌9個体集団飼育し,本種の産卵・幼虫の孵化状況と 孵化幼虫の越冬に関する実験を行った.卵鞘数,孵化率,孵化幼虫数はいずれも8月が最多であり,卵期間は短かった.1齢幼虫での越冬は極めて難しいが,2齢から4齢幼虫では越冬できることから,札幌の野外環境で十分な定着が可 であることが示唆された.

著者

伊藤 明良 青山 朋樹 長井 桃子 太治野 純一 山口 将希 飯島 弘貴 張 項凱 秋山 治彦 黒木 裕士

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0577, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】外傷などを起因とする関節軟骨欠損は,疼痛や運動機能の低下を引き起こすことで生活の質を下げる要因となるが,現在欠損された関節軟骨を完全に再生することは困難である。これまで関節軟骨の再生を実現するために,再生医療分野において学際的に研究がなされてきた。しかしながら,細胞移植治療術前・後に関わる研究,特にリハビリテーション介入の有効性・安全性に関する研究はほとんどなされていないのが現状である。すでに関節軟骨欠損に対する再生治療は,平成25年4月1日から本邦で初の自家培養軟骨製品が保険適用となり臨床で実践されている。そのため,早急に関節軟骨再生治療におけるリハビリテーションを確立させることが求められ,その基礎となるエビデンスが必要である。そこで本研究では,関節軟骨再生治療における温熱療法の基礎となるエビデンスを得るため,軟骨細胞による関節軟骨基質(extracellular matrix:以下,ECM)生成のための至適な温度環境を明らかにすることを目的として実験を行った。【方法】大腿骨頭置換術時に摘出されたヒト大腿骨頭関節軟骨(62歳,女性)より初代培養軟骨細胞を単離し,ペレット培養法を用いた三次元培養下において軟骨ECMの生成能を評価した。培養温度条件は,通常関節内温度付近の32℃,深部体温付近の37℃,哺乳動物細胞生存の上限付近とされる41℃の3条件とした。軟骨ECM生成能を評価するため,生成されたペレットの湿重量を培養後3,7,14日目に測定し,軟骨基質関連遺伝子(II型コラーゲン,I型コラーゲン,アグリカン,COMP(cartilage oligomeric matrix protein))の発現を培養後3,7日目にリアルタイムPCRを用いて解析した。また,コラーゲンおよび硫酸化グリコサミノグリカン(sulfated glycosaminoglycan:以下,GAG)産生を培養後7,14日目に組織学的に,そして培養後14日目に1, 9-dimethylmethylen blue法にて生化学的に解析した。さらに,走査型電子顕微鏡(以下,SEM)を用いて生成されたECMの超微細構造を培養後14日目に観察した。最後に,生成されたECMの機能特性を評価するため,培養後3,7,14日目に圧縮試験を行い,その最大応力を測定した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した。対象者にはヘルシンキ宣言に基づき,本研究の主旨を書面及び口頭で説明し,同意を書面で得た。【結果】生成されたペレットの湿重量は,培養後3・7・14日目のいずれの時点においても,温度が低いほど有意に増加した。軟骨基質関連遺伝子のmRNA発現を解析した結果,41℃では解析した全ての遺伝子発現が有意に抑制された。II型コラーゲンの発現は,32℃と37℃の間に有意な差は認められず,I型コラーゲンの発現は,培養後7日目において32℃が37℃と比較して有意に亢進された。アグリカンの発現は,培養後3日目においては32℃が37℃と比較して有意に亢進されていたが,培養後7日目においてはその有意差は認められなくなった。COMPの発現は,37℃が32℃と比較して発現が有意に亢進された。組織学的評価においても,コラーゲンおよびGAGの産生が41℃では顕著に低下した。32℃と37℃の間に顕著な違いは観察されなかった。生化学的解析においても,GAG産生量は41℃で有意に少なかった。SEM観察により,32℃と37℃では生成されたペレットの周縁部に層状の密なコラーゲン線維の形成が観察されたが,41℃においては観察されなかった。最後に生成されたペレットに対して圧縮試験を行った結果,培養後3日目においては37℃で最も最大応力が高かったが,培養後7・14日目においては32℃が最も高かった。【考察】ヒト軟骨細胞において,ペレット培養時のECM生成能は41℃において著しく低下した。これは41℃ではコラーゲンの高次構造の形成が阻害されるという報告(Peltonen et al. 1980)を支持している。間欠的な40℃程度の温熱刺激はコラーゲン産生を促進する可能性があるが(Tonomura et al. 2008),本研究のような長時間の曝露においては逆に抑制される危険性が示唆された。これは,炎症などによる関節内温度上昇の長期化が関節軟骨再生を阻害することを意味している。興味深いことに,本研究は32℃という比較的低温環境においても,37℃と同等のECM生成能を有することを示唆した。以上のことから,関節軟骨基質再生のための至適温度は通常関節内温度である32℃から深部体温である37℃付近ににあることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究は,関節軟骨再生治療における温熱療法の基礎となるエビデンスを示した。さらに,再生治療における術後リハビリテーション(再生リハビリテーション)の重要性を喚起する研究としても大変意義があり,さらなる研究を求めるものである。

著者

青山延光 著

出版者

愛知堂

巻号頁・発行日

1885

著者

柴田 大介 新垣 伸吾 前城 達次 佐久川 廣 青山 肇 植田 玲 外間 昭 藤田 次郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.677-682, 2014-11-20 (Released:2014-12-03)

参考文献数

10

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症例は23歳女性.成長ホルモン分泌不全症の既往がある.2010年8月から肝機能障害の悪化が認められ精査目的に当科に紹介となった.肥満は認められなかったがCTで著明な脂肪肝が認められ,成長ホルモン分泌の指標であるinsulin like growth factor-1(IGF-1)が25 ng/ml(基準値119-389 ng/ml)と低値であった.肝生検を行いAdult growth hormone deficiency(AGHD)によるnon-alcoholic steatohepatitis(NASH),Bruntの分類Grade 1,Stage 1と診断した.治療として成長ホルモンの補充療法を行い,肝機能の改善が認められた.AGHDのNASHでは通常の生活習慣病にともなうNASHと違い成長ホルモンの補充療法が重要な治療の選択肢の一つであると考えられた.

著者

青山 宏典 河崎 稔 宮良 直之 杉山 夏樹 安藤 公彦 谷中 耕平 大島 正

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.648-653, 2019 (Released:2019-05-24)

参考文献数

9

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耐摩耗性合金をシリンダヘッドに直接肉盛りするレーザクラッドバルブシートを開発.本技術は,タンブル渦形成と吸気抵抗低減を両立できる革新的なシリンダヘッド設計を具現化し,エンジンの熱効率と比出力を飛躍的に向上させる.加えて,代替燃料にも対応できる新合金とグローバル生産を可能とする高効率な工法を開発した.

著者

青山剛昌原作 大倉崇裕脚本 水稀しま著

出版者

小学館

巻号頁・発行日

2019

著者

市村 陽平 青山 英樹

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2018年度精密工学会春季大会

巻号頁・発行日

pp.579-580, 2018-03-01 (Released:2018-09-01)

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絞り染め模様は染色における繊維や染料などの物理的特性と,染色技法の要素が組み合わさって形成されるため,完成時の模様を予測することは熟練の職人でも困難である.本研究では,染色過程における糸間の隙間での染料の浸透と、糸間の隙間から糸内部への染料の拡散を,毛細管作用と拡散現象をもとにモデル化した.また,布の折り畳みと道具を用いた防染をモデル化して組み合わせることで,絞り染め模様の創発を試みた.

著者

田中 学 中村 誠 渡辺 剛 青山 利春

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第33回(1982) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.582, 1982-10-15 (Released:2017-08-25)

著者

青山 郁子 高橋 舞

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第56回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.763, 2014-10-26 (Released:2017-03-30)

著者

青山 郁子 Michelle F. Wright Shanmukh V. Kamble Zheng Li Shruti Soudi Lei Li Shu Chang

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第57回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.501, 2015-08-19 (Released:2017-03-30)

著者

本多 輝行 渋谷 正直 青山 敏之 高木 己地歩 川崎 皓太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0796, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】胸腰椎圧迫骨折(圧迫骨折)後,疼痛やバランス能力,歩行能力の低下によりADLが低下するケースは多い。また,急性期病院での入院期間延長により,廃用症候群や認知機能の低下をきたし,回復期病院へ入院するケースも多く認める。しかしながら圧迫骨折患者の歩行予後について急性期での報告はあるものの回復期病院退院時の報告は少ない。また圧迫骨折受傷前の歩行能力が考慮されていない報告が多いという問題点がある。よって本研究では圧迫骨折患者の回復期病院入院時の身体能力や認知機能などの因子が,回復期リハビリテーション実施後の歩行予後に与える影響について,受傷前の歩行能力を基準として調査することを目的とした。【方法】対象は回復期病院である当院に入院した圧迫骨折患者54名(81.5±8.2歳)とした。対象者の群分けはFIMの歩行能力を利用し,受傷前の歩行能力と比較して低下した群19名(低下群)と,変化なしまたは向上した群35名(維持向上群)に群分けした。調査項目は性別,年齢,急性期入院期間,回復期入院時の認知機能と疼痛,バランス能力,受傷前・回復期入院時の歩行能力,ADLとした。認知機能はHDS-R,疼痛はNRS,バランス能力はFBS,ADLと歩行能力はFIMを用いてカルテより後方視的に調査した。統計学的解析については,性別はカイ二乗検定,FIMはMann-WhitneyのU検定,年齢・急性期入院期間は対応のないt検定を用い,有意水準はp<0.05とした。また認知機能,疼痛,バランス能力,歩行能力,ADLを測定時期(入院時・退院時)と群(低下群・維持向上群)を要因とした二元配置分散分析を用いて統計学的解析を行った。【結果】認知症等の影響により疼痛の数値化が困難な2名(低下群1名,維持向上群1名),傾眠や不穏等の理由によりHDS-Rの検査を実施できなかった7名(低下群6名,維持向上群1名)は欠損値として解析対象から除外した。統計学的解析の結果,性別,年齢,急性期入院期間,受傷前歩行能力には有意差はなかった。HDS-R,FBS,FIMは交互作用がなく時期の主効果が有意であり,入院時と比較して退院時に有意に高かった。同様に群の主効果も有意であり,維持向上群が高かった。NRSについては交互作用と単純主効果の結果より,両群ともに入院時と比較して退院時に改善が得られたが,その改善度は低下群で有意に低かった。【考察】本研究により圧迫骨折受傷前の歩行能力に有意差は認めなかった。しかし回復期入院時のバランス能力や歩行能力などの身体機能は低下群で有意に低く,圧迫骨折受傷を契機に両群の身体機能に差が生じたと考える。また回復期入院時の疼痛は両群に有意差を認めないため,自覚的な疼痛の程度が身体活動の制限に結びついた可能性は低い。このことから,リハビリテーション開始時期や臥床時間など急性期病院における何らかの対応の差が,両群の回復期入院時の身体機能の差に結びついた可能性がある。また回復期入院時に見られた,両群の身体機能の差は退院時まで持続しており,急性期においていかに身体機能を維持向上させるかが,回復期退院時の歩行予後に重要であると考える。疼痛は両群ともに有意に改善したが,低下群でその改善の程度が低かった。すなわち回復期入院時の疼痛の程度ではなく,その改善度が回復期退院時の歩行予後に重要な因子となる可能性があるということである。低下群において疼痛の改善度が低かった理由は本研究からは不明だが,疼痛の遷延化に結びつく骨折部位へのストレスへ配慮して急性期・回復期でのリハビリテーションを行うことが歩行予後の面からも重要であるといえる。一方,NRSによる疼痛評価は主観的な要素を含んでいる。そのため向上群の高い身体機能の獲得,あるいはADLの拡大で得られた自己効力感が疼痛の自覚的な評価の改善に結びついている可能性も否定出来ない。これらを考慮し,回復期病院である程度の疼痛が残存していても,疼痛の改善に固執しすぎず,身体機能やADLの改善に着目した介入もバランス良く取り入れる必要があると考える。今後の課題として,両群における回復期入院時の身体機能の差異や低下群における低い疼痛の改善度について,急性期病院での対応の差や自己効力感の観点から更なる調査を進める必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】理学療法において,受傷前の歩行能力を獲得することは主要な目標の一つとなる。本研究は,圧迫骨折患者が回復期病院退院時に受傷前の歩行能力を獲得できるかどうかに関わる因子に関して検証したものであり,入院時の予後予測に基づき適切な理学療法を提供する上で有用な知見となると考える。

著者

青山 郁子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.40, no.Suppl., pp.1-4, 2017-01-15 (Released:2017-03-06)

参考文献数

16

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本研究は,高校生のインターネット上でのコンタクトリスク行動に関連する防御・リスク要因を特定することを目的とした. 高校生200名を対象に, ネット上でのコンタクトリスク行動, 通信機器でのフィルタリング・ペアレンタルコントロールの有無,ネット使用における保護者による統制実践, 保護者によるモニタリング, 接続自由, 保護者との信頼関係, 学校での所属感, バーチャルな人間関係への親近感を測定し,関連を検討した. 結果は,コンタクトリスク行動とフィルタリングの有無で実質的な差は見られなかった. コンタクトリスク行動の予測に関しては,学校での所属感, バーチャルな人間関係への親近感, 接続自由が有意な説明変数であった.

著者

小松 さくら 友野 隆成 青山 謙二郎

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.129-133, 2009

被引用文献数

1

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The aims of this study were to see whether the most frequently experienced food craving of Japanese males was for rice, and to investigate the relationship between mood and food cravings, especially for rice. Undergraduate students completed a questionnaire of several measures, including gauging food craving frequency, the Japanese version of DEBQ, and the Japanese version of POMS. The highest item on the mean scores of craving frequency was rice, for both males and females. For both males and females, correlation analysis showed no significant correlation between mood and craving frequency for rice. For females, there was significantly positive correlation between negative mood and craving frequency for foods other than rice. However, for males, there was significantly positive correlation between positive mood and craving frequency for foods other than rice. These findings suggested the possibility that rice craving may be characteristic of Japanese people and indicated food cravings are associated with mood, though in different ways for females and males.

著者

青山 博次郎

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.22-26, 1968-08-30 (Released:2009-09-04)

参考文献数

17

著者

青山 博次郎

出版者

科学基礎論学会

雑誌

科学基礎論研究 (ISSN:00227668)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.31-38, 1960-12-25 (Released:2009-09-04)

参考文献数

11

著者

青山 拓央

出版者

日本科学哲学会

雑誌

科学哲学 (ISSN:02893428)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.59-70, 2004-12-25 (Released:2009-05-29)

参考文献数

9

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McTaggart has an insight that changes of property rely on changes of tense (McTaggart 1908). As I show in this paper, he fails to define A-series as a series for changes of tense, and therefore his proof for the unreality of time is unsuccessful. A-series found in the proof is reduced to a number of mere indexicals of time, and this reduction is pushed forward in Dummett's defense. My aim in this paper is not only to check the validity of their arguments but to investigate invincible difficulties faced in defining changes of tense. The latter is my main aim, and the former is a preliminary argument for it.

著者

奈古 利恵 船坂 陽子 神崎 亜希子 青山 純一 福本 裕子 佐伯 秀久

出版者

医学書院

雑誌

臨床皮膚科 = Japanese journal of clinical dermatology (ISSN:00214973)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.307-312, 2017-04

著者

青山 治城

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1998, pp.109-127, 1999-10-30 (Released:2008-11-17)

参考文献数

13