著者

青山延光著 井上經重譯 國分青厓校閲

出版者

崇文館

巻号頁・発行日

1910

著者

青山 博之

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.92, no.1125, pp.p15-16, 1977-08

著者

青山 和夫

出版者

渋沢栄一記念財団

雑誌

青淵 (ISSN:09123210)

巻号頁・発行日

no.849, pp.15-17, 2019-12

著者

浜野 光年 青山 康雄 杉本 洋

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.50, no.7, pp.401-407, 1976 (Released:2008-11-21)

参考文献数

30

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(1)示差走査熱量計(DSC)を用いる熱分析法で,糖成分および,粉末醤油中の水分の吸湿状態が測定できた.水分(挙動)は, 50°C~80°Cにかけて1つの吸熱ピークとして観測された. (2)イオン交換樹脂で醤油より分画した,オリゴ糖,ヘキソースおよびペントースを含有する中性糖区分は,熱分析や吸湿曲線の結果から,相対湿度35~40%以上の領域で,粉末醤油の吸湿状態に大きく影響を与えていることがわかった. (3)各種糖成分をそれぞれ加えた粉末醤油は,+glucose≧+sucrose>+maltose>+mannose≧+galactose≧無添加粉末醤油>+soluble starch>+arabinose>+xyloseの順で平衡吸湿量が増加していた. (4)醤油中の酸性多糖類は,易乾燥性,高保水能を示し,品質上プラスに寄与する.その中に含まれる水は,粉末醤油や中性糖区分に含まれる水にくらべて,結合様式の強固な水であると思われる. (5)多糖の防湿効果を検討したところ,デンプン糖や酸化澱粉の構造の間隙に,粉末醤油中の易水分収着物質が取り込まれて,吸湿性が低下したと推定された.

著者

吉村 和也 山田 実 永井 宏達 森 周平 梶原 由布 薗田 拓也 西口 周 青山 朋樹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea1009, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 高齢者の転倒は要介護に至る主たる要因の一つに挙げられており、本邦において大きな社会問題になっている。各自治体では、転倒予防を含め積極的な介護予防事業が展開されているが、その事業の転倒予防効果については十分な検証がなされていない。我々は、これらの事業を積極的に開催している地域では、事業参加者だけでなく、波及効果によって参加していない高齢者も含めて健康意識が高まり、その結果転倒発生率が抑制されるという仮説を立てた。そこで本研究では、各自治体が地域で実施している様々な介護予防事業(ここでは運動機能向上教室や転倒予防のための啓発活動のこと)への参加者数とその地域の転倒発生率との関連を明らかにし、その効果を検討することを目的とする。【方法】 本研究では京都市左京区在住の要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者24,964名を対象に、平成23年4月から8月までに回収した「基本チェックリスト」を分析対象とした。回収された6,970名(返送率27.9%)のうち、検討項目に関する欠落データを含まない6,399名を解析した。左京区を小学校区ごとにAからTの20の地域に区分し、転倒発生率を順位別した。従属変数に過去一年間での転倒の有無を、調整変数として年齢、性別、BMIを、そして独立変数にAからTの20の各地域をダミー変数化して投入した多重ロジスティック回帰分析を行い、転倒発生率が高い地域を「high risk地区」、その他の地域を「moderate地区」とした。次に、区内で実施された転倒予防に関わる事業の状況を調査するために、区内で介護予防事業を実施している9つの行政委託機関(左京区社会福祉協議会、京都市左京区地域介護予防推進センター、区内7つの地域包括支援センター)を対象に平成22年度に実施した転倒予防に関わる事業についてのアンケートを配布し、そのうち回答が得られた7機関の事業を分析対象とした。それぞれの事業を「運動教室」「啓発活動」「運動+知識教示教室」の3つの形態に分類し、地域ごとに各形態の参加者数を算出した。なお解析には、参加者数を各地域の面積で補正した値を用いた。統計解析はhigh risk地区とmoderate地区の両区間においてMann-WhitneyのU検定を用いて比較検討を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は京都大学医の倫理委員会の承認を受けて実施した。【結果】 全地域における転倒発生率は22.5%(最低:D地域18.7%、最高:B地域39.0%)であった。ロジスティック回帰分析によって、転倒発生率の最も低いD地域に対して有意に転倒発生率が高かった、B(転倒発生率39.0%、オッズ比2.78)、R(31.3%、2.05)、S(31.4%、1.79)、T(27.5%、1.64)の4地域をhigh risk地区とし、high risk地区以外の16地域をmoderate地区とした。high risk地区で開催された事業の参加者数の中央値は、運動教室で0.59人/km2、啓発活動で6.01人/km2、運動+知識教示教室で14.02人/km2であった。moderate地区では、運動教室で5.54人/km2、啓発活動で72.79人/km2、運動+知識教示教室で203.75人/km2であった。high risk地区とmoderate地区で比較したところ、moderate地区において介護予防に関わる事業への参加者数は多く、特に運動+知識教示教室では有意に参加者数が多かった(p=0.021)。【考察】 これまでにも転倒予防事業については運動教室や啓発などの有効性を示したものが報告されている。今回の研究の結果では転倒発生率はこれらの事業への参加者数が多いほど低下する傾向がみられた。さらに今回はその両者を含有した運動+知識教示教室が有効な結果を得ている事が明らかになった。これらは想定された結果ではあるが、運動、啓発単独でもそれなりの効果を得られることが示唆され、今後は費用対効果などの見地からも転倒予防事業を検証する必要がある。【理学療法学研究としての意義】 近年、理学療法士の介護予防や行政の分野での活躍を目にする機会が増えてきており、今後さらに期待される分野でもある。全国の高齢者のうちおよそ7割以上が一次予防の対象となる高齢者であり、彼らに対する介護予防施策は重要なテーマの一つである。本研究は横断研究のため、これらの取り組みによる介入効果まで示すことはできない。しかし、転倒予防において、ポピュレーションアプローチの有用性や運動と知識教示の組み合わせが有効であることが示唆されたことは、理学療法士が地域に介入していくうえで重要な知見であるといえる。

著者

青山 茂義 宮北 和之 三河 賢治

雑誌

インターネットと運用技術シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.56-63, 2019-11-28

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新潟大学では,2019 年 3 月に無線 LAN システムを含む,全学のネットワークシステム更新を行った.更新時の重要な課題の一つは,情報基盤センターの障害や被災時などにも,学内の他部署のネットワークを継続利用可能にすることであり,無線 LAN の基幹システムに対しても,外部データセンター利用による BCP(Business Continuity Planning)対策を行った.また,もう一つの重要な課題は,速やかなセキュリティインシデントレスポンスをいかに実現するかであった.これは,有線 LAN のセキュリティシステム(人的セキュリティ体制含)と統合することにより実現した.また,スマートフォン端末を始めとするネットワーク端末普及による利用者増や授業アンケート等での多人数利用を想定して,同時利用者数 5,000 人まで対応可能な無線 LAN システムを構築した.本論文では,大学のように,多くのユーザの同時利用が想定される環境においてデータセンターを利用した無線 LAN システムに関する考察と報告を行う.

著者

川浦 稚代 青山 隆彦 小山 修司

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.55-66, 2005-03-15 (Released:2011-03-01)

参考文献数

17

被引用文献数

3 3

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蛍光ガラス線量計とフォトダイオード線量計を設置した人体ファントム線量計測システムを用いて, 頭部一般撮影検査及び頭部X線CT検査における患者の臓器及び実効線量評価を行った。5種類の頭部一般撮影検査における脳線量は, 0.46~1.08mGyであった。水晶体線量は, 水晶体に直接X線が当たるような頭部正面 (AP) 及びタウン撮影法において最も高かった。また, 頭部一般撮影検査における実効線量は, 0.03~0.06mSvであった。一方, 頭部X線CT検査 (ルーチン検査) における実効線量は, 1.7mSvであり, 頭部正面 (AP) 検査よりも50倍以上高いことがわかった。急性脳梗塞の診断に用いられるPerfusion検査においては, 最大皮膚線量が712.0mGyとなった。しかしながら, その値は, ICRP Publ.59で提唱されている一時脱毛のしきい値3Gyよりも低かった。また, 頭部X線CT検査における水晶体線量 (ルーチン検査: 55.0mGy, Perfusion検査: 39.6mGy) は, ICRP Publ.60で提唱されている検知可能な水晶体白濁のしきい値0.5~2.0Gyよりも低い値を示した。

著者

山本 晃之 根岸 健一 木下 果鈴 福井 絢子 上村 直樹 青山 隆夫

出版者

一般社団法人 日本医薬品情報学会

雑誌

医薬品情報学 (ISSN:13451464)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.20-26, 2019-05-31 (Released:2019-06-21)

参考文献数

7

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Objective: It has been recognized that most medical institutions preferred the printed medium for their information sheets for patient education of inhaler usage. However, some questions have arisen. In a case where patients are not sufficiently informed of drug administration guidance due to limited information with only pictures and text, they might not be able to obtain a proper understanding. Contrarily, it is assumed that video medium, with audio and visual elements, is a format for education conveying a larger amount of information. We conducted comparative research regarding patient’s degree of understanding of inhalation guidance, comparing two groups of print- and video-medium-based instructions for inhaler usage and examined how effective two types of media explanations were on patients.Methods: Research participants were thirty persons visiting Jinjo Pharmacy, who were randomly assigned to the print medium group and the video medium group. After one group read and saw an explanation sheet of an inhaler where the maker wrote inhalation instructions and the other group watched an instruction video, the two groups practiced inhaler usage. Evaluation was performed with specified items and comprehensive assessment, and in addition, the time required for inhalation was measured.Results: Score of the evaluation score was statistically significantly higher in the video medium group than in the print medium group in score of specified items and score of comprehensive assessment, and was also significantly shorter in the operation time of the inhaler.Conclusion: This study clarified that the video medium group had fewer improper inhalation occurrences and shorter operation time and, therefore, showed the effectiveness of the video medium. It is recommended that the video medium should be actively utilized,which could improve patient medication adherence. Accessibility is required for patient education to achieve inhaler techniques by watching video-based instruction.

著者

平 久美子 青山 美子 川上 智規

出版者

へるす出版

雑誌

中毒研究 (ISSN:09143777)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.222-230, 2011

著者

青葉 貴明 松本 高明 青山 利春 角田 直也

出版者

日本トレーニング科学会

雑誌

トレーニング科学 (ISSN:13494414)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.339-345, 2010 (Released:2014-04-03)

参考文献数

27

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本研究は,陸上競技の投擲選手(TR),短距離走者(SP),長距離走者(DR)における全身・各部位の除脂肪軟組織量(LSTM)と安静時代謝量(REE)の関係,および安静時代謝量の推定値を求め,競技特性との関係を明らかにすることを目的とした.被験者は,大学陸上競技選手 59名(TR : 20名,SP : 20名,DR : 19名)であった.身体組成測定は全身用デュアルX線骨密度測定装置(DXA 法)を用い,頭部,体幹部,上肢部,下肢部及び全身を測定した.種目間の有意な差異は,各部位および全身のLSTM においてみられた.TRにおける体重あたりのREE は,他の種目に比べ有意に低い値が示された.一方,活性組織量あたりの安静時代謝量は,種目に関わらず30kcal/day/kg が示され,種目による顕著な差異は認められなかった.全身のLSTM とREE との間には有意な高い相関関係が認められた.これらのことから,安静時代謝量はスポーツ選手のトレーニング様式の違いによる活性組織量に影響を受けることが示唆された.

著者

中村 好一 松原 優里 笹原 鉄平 古城 隆雄 阿江 竜介 青山 泰子 牧野 伸子 小池 創一 石川 鎮清

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.72-82, 2018

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<p><b>目的</b> 地方紙における遺族の自己申告型死亡記事の記載事項を集計し,その地域での死亡やそれに伴う儀式の実態を明らかにするとともに,死亡記事のデータベースとしての利点と問題点を明らかにする。</p><p><b>方法</b> 栃木の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄に掲載された2011~2015年の栃木県内の死亡者全員のデータを集計解析し,一部の結果は人口動態統計と比較した。観察項目は掲載年月日,市町村,住所の表示(市町村名のみ,町名・字まで,番地まで含めた詳細な住所),氏名,性別,死亡年月日,死因,死亡時年齢,通夜・告別式などの名称,通夜などの年月日,告別式などの年月日,喪主と喪主の死亡者との続柄の情報である。</p><p><b>結果</b> 観察期間中の掲載死亡者数は69,793人で,同時期の人口動態統計による死亡者数の67.6%であった。人口動態統計と比較した掲載割合は男女で差がなく,小児期には掲載割合が低く,10歳代で高く,20歳台で低下し,以降は年齢とともに上昇していた。市町別の掲載割合は宇都宮市や小山市など都市化が進んだ地域では低く,県東部や北部で高い市町がみられた。最も掲載割合が高かったのは茂木町(88.0%),低かったのは野木町(38.0%)であった。死亡日から通夜や告別式などの日数から,東京などで起こっている火葬場の供給不足に起因する火葬待ち現象は起こっていないことが判明した。六曜の友引の日の告別式はほとんどなく,今後,高齢者の増加に伴う死者の増加によって火葬場の供給不足が起こった場合には,告別式と火葬を切り離して友引に火葬を行うことも解決策の1つと考えられた。死亡者の子供,死亡者の両親,死亡者の子供の配偶者が喪主の場合には,喪主は男の方が多いことが判明した。老衰,自殺,他殺の解析から,掲載された死因の妥当性は低いことが示された。</p><p><b>結論</b> 栃木県の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄の5年分の観察を行い,実態を明らかにした。約3分の2に死亡が掲載されており,データベースとしての使用に一定の価値があると考えられたが,記載された死因の妥当性は低いことが判明した。</p>

著者

山本 里枝子 大橋 恭子 福寄 雅洋 木村 功作 関口 敦二 上原 忠弘 青山 幹雄

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.60, no.10, pp.1896-1914, 2019-10-15

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クラウドの普及にともない,RESTに準拠したWeb APIが企業の情報システムに広がり,Web APIの利用や提供のためのソフトウェア開発が急速に増加している.そのため,Web APIの品質がそれを利用したアプリケーション開発の生産性と品質に大きな影響を及ぼすことが明らかになってきた.従来のシステム内APIと異なり,Web APIはリモートで実行され,ユーザと独立に変更される.これらの特徴はWeb APIのソフトウェア工学の新たな問題を提起しており,特に数が増えているエンタープライズWeb APIを利用するユーザのリスクとなっている.本稿では,システムAPIと異なるWeb APIの品質面の特徴をとらえる試みとして2つの品質特性を定義した.Web APIを利用するアプリケーション開発者のパースペクティブから,ユーザビリティの品質副特性である習得容易性と互換性の品質副特性である相互運用性が我々の課題に対応すると特定し,品質モデルを定義した.この品質モデルに基づいて,尺度と定量的評価方法も提案する.本稿では提案する品質モデルを,Uber,WordPress,OpenStack,メディア処理を含む実際のWeb APIに適用した.提案したモデルを検証するため,Web APIの習得容易性と相互運用性について実証的実験を行った.提案した品質の統計値と実験結果を比較し,提案した品質モデルと尺度の有効性を検証した.

著者

八木久美子 青山弘之 イハーブ・アハマド・エベード著

出版者

東京外国語大学出版会

巻号頁・発行日

2013

著者

青山 高美

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.69, no.10, pp.446-452, 2019-10-01 (Released:2019-10-01)

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今では居ながらにして世界中の人と動画を見ながら話ができる。この豊かな生活を可能にしたのは,他ならぬ人の知恵や工夫など人の知的創作物のお蔭である。こうした人の知的創作物を総称して知的財産と呼ぶ。企業はその存続とさらなる発展のためにより優れた商品・サービスの開発にしのぎを削っており,その源泉である知的財産は企業の重要な財産であると同時に,知的財産権は競争の武器でもある。従って,画期的な知的財産の創出と有効な保護,効果的活用は企業の重要な戦略でもある。企業の盛衰は,国家の経済にとっても重要な要素であるので,近年,知的財産が国家戦略としても話題になることが多い。

著者

今井 久美子 大橋 洋平 柘植 知彦 吉積 毅 松井 南 岡 穆宏 青山 卓史

出版者

日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集 第47回日本植物生理学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.S050, 2006 (Released:2006-12-27)

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Endoreduplicationは有糸分裂をせずにDNAの複製を繰り返して細胞のploidy(倍数性)が上昇する細胞周期で、特に植物では様々な組織の発生・分化に関わっており、例えばシロイヌナズナでは成熟ロゼット葉を構成する細胞のほぼ8割で起きている。植物体ではこの現象によって上昇するploidyは組織に応じてほぼ一定の範囲内に制御されているが、動物では癌化に関連して無秩序に起こる場合が多く、主に細胞周期の異常としてそれが起こる原因についての研究が進められてきた。植物においても、通常の細胞周期からendoreduplicationへの切り替わりに関する因子を中心として解明が進んでいるが、一方でその終了に関わる因子については存在の有無についても良く分かっていなかった。我々は植物サイクリンA2がendoreduplicationの終了に関わる主要因子であり、DNA複製の繰り返しを阻害していることを確認した。植物細胞はそのタイプに応じてendoreduplicationの促進・抑制因子のバランスを調整して巧妙にploidyを制御していると考えられる。

著者

西澤 徹 谷浦 武仁 山田 瑞穂 青山 幾子 弓指 孝博

出版者

医学書院

雑誌

総合診療 (ISSN:21888051)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.173-176, 2018-02-15

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病歴患者:56歳、男性。主訴:鼻汁、咽頭違和感。病歴:来院前日の昼食(自炊のお好み焼き)摂取後から、急に水様鼻汁と咽頭違和感をきたした。来院当日朝、鼻汁と咽頭違和感は軽快していたが、「風邪薬」を希望して内科外来を受診した。病人・動物との接触歴や最近の旅行歴はなく、寒気、発熱、頭痛、眼・耳症状、嚥下痛・嚥下困難、嗄声、喘鳴、咳嗽、呼吸困難、腹痛、下痢、皮疹、瘙痒感、立ちくらみは自覚しなかった。既往歴:特記事項なし。薬剤歴:なし。サプリメント・漢方なし。アレルギー歴:小児期に喘息。家族歴:特記事項なし。生活歴:独居(単身赴任)、数年来性交歴(-)。喫煙:never smoker。飲酒:焼酎水割り3杯/日。職業:サラリーマン(営業職)。

著者

陳 豊史 本山 秀樹 土屋 恭子 高萩 亮宏 齊藤 正男 田中 里奈 宮本 英 大畑 恵資 高橋 守 近藤 健 青山 晃博 伊達 洋至

出版者

一般社団法人 日本臓器保存生物医学会

雑誌

Organ Biology (ISSN:13405152)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.164-167, 2016 (Released:2016-08-31)

参考文献数

15

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To overcome the severe donor shortage in lung transplantation, it is crucial to use the marginal donor lungs and lungs from cardiac-death donors, which are supposed to be actually or potentially damaged. To utilize these damaged donor lungs safely, it is important to evaluate such donor lungs objectively before lung transplantation. Recently, ex vivo lung perfusion (EVLP) was developed and has been introduced internationally. Several clinical trials are also ongoing in Europe and North America. In this situation, we also established EVLP in small and large animals. Then, we have investigated the quality of donor lungs using EVLP and tried to treat the donor lungs during EVLP before lung transplantation. We also established several injured lung models and performed various experiments using EVLP, proving that damaged donor lungs could be treated with several drugs using EVLP. Furthermore, we investigated the detection of the regional lung damage using thermography. Herein, we demonstrated our findings and discussed the future of EVLP.

著者

青山 頼孝 吉田 昭

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.168-175, 1973-03-25 (Released:2009-05-25)

参考文献数

63

被引用文献数

1

著者

川原﨑 淑子 青山 佐喜子 橘 ゆかり 三浦 加代子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2013

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〈目的〉平成21.22年度日本調理科学会特別研究として実施された「行事食」の調査結果を平成22年から24年度までの3年間に渡り報告してきた。今回は前報告の結果から行事食の喫食経験の高かった40歳以上の方のデータを基に地域間の比較を行った。地域比較を行うことで地域を顧み、伝統食、郷土料理の良さを考える一助となればと考えている。〈方法〉平成21.22年度日本調理科学会特別研究として全国統一様式の調査用紙を用いた。対象は和歌山県に10年以上在住している大学生・短大生とその親、また和歌山県福祉保健部、教育委員会関係機関の協力を得て、更には食生活改善推進協議会会員を中心に食育関係団体会員、地域の研究会に参加した市民とした。これらのデータから40歳以上の方504名を対象とし、和歌山を紀南(126名)、紀中(95名)、紀北(283名)の3地区に分けSPSS(Ver.18)でχ2検定を行った。〈結果〉40歳以上の行事の経験90%以上はお正月、節分、大みそか、クリスマス、土用丑の日、お月見、で低いのは春祭り28%、重陽11%であった。行事食の喫食経験が地域別で有意差が認められたのはお正月、節分、上巳、端午、七夕、盂蘭盆、お月見、冬至、クリスマス、大みそか、春祭り、秋祭りであり、お正月の屠蘇の喫食経験は紀中が低かった。雑煮における地域の違いとしては紀北、紀中は白みそ雑煮で丸餅使用、紀南はすまし雑煮で角餅使用であった。おせち料理の料理類にはほとんど差はなったが、魚料理と肉料理に有意差が認められた。その他の行事でも紀北の経験が高く、紀南は祭りでの寿司やご飯、だんごに特徴がみられた。紀中は盂蘭盆のもちやお月見のだんごに有意差が認められた。

著者

青山 豊

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

実務表面技術 (ISSN:03682358)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.97-100, 1973-02-01 (Released:2009-10-30)